マイナスイオン

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マイナスイオン商品

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空気中のイオンの効果を標榜している家電企業

マイナスイオン商品を販売する家電企業

ツインバード(製品：空気清浄機）2020年4月
コロナ (製品：窓用エアコン) 2010年4月
三洋電機 (製品：ドライヤー^[38]) 2007年12月現在
東芝 (製品：ドライヤー^[39]、除湿機^[40]) 2007年12月現在
日立製作所 (製品：ドライヤー^[41]、掃除機^[42]、冷蔵庫^[43]、インテリアライト^[44]) 2007年12月現在
テスコム (製品：ドライヤー^[45]) 2007年12月現在

参考：空気中にイオンを産生する家電を販売する企業

パナソニック「ナノイー（OHラジカル）」(製品：ナノイー発生機、空気清浄機、エアコン、加湿器、洗濯機、ドライヤー、冷蔵庫等) 2009年9月^[46]
シャープ「プラズマクラスター（プラスのイオンとマイナスのイオン）」(製品：エアコン等) 2010年4月
東芝「ピコイオン」
東芝キヤリア「スゴイオン（マイナスのイオン）」(製品：エアコン) 2010年3月
日立アプライアンス「イオンミスト」(製品：エアコン) 2010年4月
富士通ゼネラル「プラズィオン」(製品：エアコン) 2010年5月
三菱電機「ピュアミスト」(製品：エアコン) 2010年4月
三菱重工業「プラズマ4Dイオン（マイナスのイオン）」密閉容器内のウイルスの抑制(製品：エアコン) 2010年12月

このようにマイナスイオンという言葉を宣伝に用いる企業もあれば、独自の名称を用いる企業もある^{[注 5]}。

2010年春モデルのエアコンでは、コロナがマイナスイオンを採用しているが、独自の名称のイオンの発生機を搭載しているメーカーが多く、プラスかマイナスかすらカタログに記載していないメーカーもある。

業者が主張するマイナスイオンの効能

業者の主張

既出のように、大気中には大気イオンが微量であるが存在している。大気汚染がある場合や、人工空間等では、大気中の帯電粉塵により中和され、大気イオン濃度は小さくなる。これは科学的な記述である。

懐疑派で統計物理学者の菊池誠は2006年に自己のブログでこう述べる^[47]。確かに滝の側で爽快感を得ることはあるが、これは飛び散った細かな水滴が気化する時の気化熱による空気の冷却^{[注 6]}による涼しさ、都会の喧騒から離れたことによる静けさ（滝の音のみ聞こえる）や空気の清浄さ（車の排ガスなどのない）、また木々の緑が目に及ぼす優しさ等、普通に想定される快適要因による説明で十分であり、あえて科学的に実証されていない「マイナスイオン」を原因として持ち出す必要はないのではないか。

1999年の松下の研究はマイナスイオンに暴露するグループと、何もしないグループに分けて、マイナスイオンのあった方は、減算や逆唱の成績が落ち、深呼吸が増すといった有意な差が見られる^[48]。別の松下の2000年の研究は二重盲検法によって15人を振り分け就寝時に機器を使用して、3週間後にはマイナスイオンありではNK細胞の有意な減少が確認されている^[49]。

マイナスイオン商品が標榜する効能

マイナスイオン商品が標榜する効能としては、精神安定・不眠の改善、アレルギーの抑制・血液浄化といった人体に直接作用するものから、空気浄化、脱臭、除菌といった環境に作用するものなどがある。

様々な商品が様々な効能があることを直接・間接に示唆しつつ販売された。

これらの効能は実証されていないものがあり^{[注 7]}（後述）、2003年の景品表示法の改正以降、研究データを持っていないメーカーはマイナスイオンを宣伝文句としては避けざるをえない。

行政は不実証の効果効能標榜に対し規制取締りを行っている。特に人体への作用と標榜するものに対しては医薬品医療機器等法違反となる。例えば、2007年に東京都はマイナスイオン関連商品に対して「病気の治療を目的として使用することを標ぼうする場合は医療機器に該当」するとし、薬事法（現・医薬品医療機器等法）違反を警告している。またここでいう「問題となる標ぼう」について、「血液をサラサラ」、「心臓病の予防精神安定」、「不眠症の解消」、「体細胞の活性化」等の具体的事例を挙げて説明している^[50]。

家電メーカーの研究データ

2003年に、家電メーカー13社から回答を得たところ、「脱臭」「保湿」「静電気の抑制」「集塵」といった費用・技術的に実証しやすいものは各社実験で確認済みであったり、ドライヤーに関しては松下（現パナソニック）が毛髪水分量や髪をしっとり・サラサラにさせるというデータを、日立製作所が髪の水分保持に関するデータを持っていた^[3]。

シャープによる除菌効果の検証

大手家電メーカーのシャープは除菌効果があるとするイオンを放電する装置を販売している。シャープは、放電により生成した大気イオンに除菌効果があるとし、これを「プラズマクラスター」と名付けてエアコンや冷蔵庫を販売している。開発者による技報によると^[16]、除菌効果は放電で同時に発生したオゾンによるものではなく、マイナスイオンとプラスイオンの反応により生成した活性酸素（OHラジカルなど）のタンパク質変性作用がウイルスを不活性するとしている。シャープはマイナスイオンとプラスイオンを放電するプラズマクラスターイオン技術^[51]に対して、同社の特許技術^{[注 8]}である「プラズマクラスター」という登録商標を使用している。

「除菌効果の実空間での実証」が開発者以外の第三者によってなされた科学論文は2007年現在のところ存在しない。同社は、広島大学、大阪市立大学、ハーバード大学、ソウル大学など国内外の複数機関で研究を行い効果を実証しているとしている^[52]^[53]。なお、有効な特許について「特許発明の技術的範囲」に則った説明が景品表示法違反になった例は、未だに存在しない^{[注 9]}。

シャープは製造した「プラズマクラスター」を組み込んだ掃除機に関して、空気中に浮遊しているダニの糞や死骸等のアレルギーの原因となる物質を分解、除去すると広告で表示していたが、2012年11月28日、消費者庁が外部の研究機関に依頼して調べた結果、表示された通りの性能が出なかったため、同社に対し不当景品類及び不当表示防止法違反（優良誤認）で再発防止を求める措置命令を出した。

マイナスイオン発生器

発生器の種類

市場では、マイナスイオンを発生すると称する様々な商品が販売されている。

代表的なものは以下のとおり。

トルマリン原石：「マイナスイオン商品」には宝石素材とはならない低品位原石を粉末にして使用する。

コロナ放電方式発生装置
電子放射方式発生装置
プラズマを利用した発生装置
レナード方式発生装置
天然鉱石を用いるもの - トルマリン鉱石等
植物の加工品 - 木炭、竹炭
その他 - 観葉植物（サンセベリア）等

1 - 3はいずれも放電により大気を電離させる。

4はレナード効果（水滴分裂による帯電）によるものである。この場合、負イオン濃度だけでなく、湿度も増加させる。

5のトルマリンの結晶は、その圧電効果や焦電効果により、衝撃や熱が加えられると大気を電離させて負イオンを発生させる能性がある。しかし、常時、歪みや熱が加えられなければこの状態は続かず、静止状態では負イオンは発生しない。また粉末状のトルマリンでは電離に必要な電圧が出るとは考えられない^[5]。そのため、原料のトルマリン粉に放射性同位元素を混入した商品が存在する。この場合は放射性同位元素から放出される電離放射線により大気を電離させて負イオンを発生させる可能性があるが、同時に低線量放射線の健康影響（被曝）が心配される^{[注 10]}。

7：愛媛大学農学部の仁科弘重教授は、観葉植物とマイナスイオンの濃度の関係について実験を行い、観葉植物の有無、配置によって濃度が変化することを示している^[54]。(しかし日本機能性イオン協会は「植物の放出エネルギーによるイオンの生成は考えられない」としている^[55])

イオンブロアーという静電気の発生を制御する装置がある。ドライヤーや洗濯機などは乾燥による静電気の発生を抑制する目的としては理にかなっている。

マイナスイオン密度の測定

発生器の性能を示す指標として、マイナスイオン密度（あるいは濃度）が用いられる。これは「マイナスイオン密度測定器」で測定される値であるが、この装置の多くは、大気イオンの濃度測定法を利用している。しかし、この測定器は原理的にさまざまな環境因子（温度・湿度・エアロゾル濃度）の影響を受けるため、信頼できるデータを得るためには、科学的な測定技術と知識が必要である。例えば測定時には湿度が敏感に影響するはずだが湿度の影響をどう取り除いたのかの説明が無いとの意見がある^[56]。

すなわち（高湿度である）滝の側や湿気の高い森林の中などでの測定は、測定に影響を及ぼす環境因子をきちんとコントロールしなければ科学的に信頼性のあるデータは得られない。

一部のメーカーは、バークレー大学の作った国際規格である、発生口から1メートル離れた場所で1立方センチあたり10万個以上のマイナスイオンが発生すればイオン発生器という名称が使えるというアメリカでの基準を自主的に採用していた^[57]。

このように信頼性に疑問があるイオン測定データが増え続ける可能性が懸念される状況の中、マイナスイオンブームの最中の2002年にマイナスイオン業界の支持の元で設立された特定非営利活動法人日本機能性イオン協会（会長中江茂東京理科大名誉教授）^{[注 11]}が利害関係人として、みずから作成した「空気中のイオン密度測定方法」の原案を提出してJIS制定を申し出た。日本工業標準調査会は提出原案の審議の後、空気中におけるイオン密度の測定方法及びイオン発生器によって生成されるイオン発生量の測定方法として、2006年11月にJIS B9929:2006「空気中のイオン密度測定方法」^{[注 12]}を制定した。なお、これは測定方法に関する規格なので、「イオン化学種は何か」「イオンが健康に良いかどうか」に関する説明は一切含まれていないことに注意しなければならない^{[注 13]}。

特許庁等の対応

特許庁は、平成17年度特許出願技術動向調査報告書「多機能空気調和機」^[58]において、空気調和機の4つの基盤技術の一つに「オゾンやイオン発生などの電気技術」を挙げ、物質富化機能としてマイナスイオンに関する特許が多いことを指摘している。また、工業所有権情報・研修館は、2004年3月にマイナスイオン発生器の技術動向等を解説した特許流通支援チャート「マイナスイオン発生機」^[59]を作成し、マイナスイオン技術の概要、企業等の特許情報等を公開している。この中で、市場への商品投入後に学術研究が追いかけているのが現状であり、「マイナスイオン発生器の効果については、科学的に完全に解明されていない状況の下で社会的に注目されてきたことにも留意する必要がある」ことを指摘している。

東京都生活文化局の対応

東京都生活文化局は、2006年11月、「マイナスイオン商品」に対する注意を喚起し^[60]、「マイナスイオンの効果を謳う商品の表示」に関する科学的検証結果を公表した^[61]。これによると、景品表示法の観点から、マイナスイオン商品のインターネット表示8件を科学的に検証した結果、マイナスイオン発生量に関する表示には客観的実証が認められず、情報・根拠の表示も不十分であると指摘した。さらに、マイナスイオンの存在自体を否定したり、すべてのマイナスイオン商品の効果・性能を否定するものではないと断った上で、調査対象の8件の商品について、マイナスイオンの効果や性能に関する表示に客観的実証が認められない点を指摘した。対象となった事業者に対して景品表示法の遵守を指導すると共に、通信販売・訪問販売の関係業界に対して客観的事実と根拠に基づく表示の適正化等を要請した。

脚注

注釈

^ この『大気電気学概論』引用箇所の執筆者はマイナスイオン研究を推進している小川俊雄である。
^ 元・宮内省侍医、元・東京医大教授
^ 後継の「発掘!あるある大事典2」は2007年1月に捏造発覚をきっかけに番組打ち切り、同年4月には同番組の制作局であった関西テレビ放送の社長が辞任した。
^ 番組にはマイナスイオン専門家を自称する堀口昇、山野井昇、菅原明子ら（三者ともマイナスイオン関連の著作がある）が出演していた。
^ この独自名称は登録商標となっているものもある。一部の大手企業では研究や検証を基に製品に表示する効果を説明している。
^ 気化熱で空気を冷却する例としては近年^[いつ?]話題のドライミストなどがある
^ 一部は、大学・病院・企業のマイナスイオン研究者が効果の検証が試みた例もある。
^ 特開2002-095731。この名称と技術を用いているのは2009年現在シャープのみである。
^ ただし、医薬品医療機器等法に抵触すること（健康への効果など）は特許であっても広告に用いることはできない。
^ 日本生活協同組合連合会ではマイナスイオン商品に対して慎重な方針をだしているが、その中で「放射性鉱石を応用した「放射線型」の寝具などは、微量であっても被曝について慎重な見方があるために取り扱わない」としてこの種の商品の生活協同組合での取り扱いを禁止している。
^ 公式サイトはNPO法人日本機能性イオン協会（法人会員リスト、学術会員リスト） - この法人リストには大企業はない。
^ JIS本文はJIS検索 B9929、またはJIS検索にてJIS規格番号欄に[B9929]と入力して[一覧表示]をクリックすれば、JIS B9929:2006「空気中のイオン密度測定方法」の閲覧できる（印刷不可）。内容は、環境条件（温度・相対湿度・気圧・空気の清浄度・電源電圧）、測定位置・高さ、測定前の確認事項、試料採取流量及び測定回数、吹き出し流量の調整方法、およびイオン密度算出に用いられる数式、イオン密度の評価方法等を規定している。規格の附属書には、空気中イオン密度測定器に関する事項（測定原理・性能及び仕様・試験方法・校正の頻度等）、イオン発生器の除電効果評価方法、空気中イオンの発生方法、イオンの寿命とエアロゾル濃度との関係が解説されている。
^ JISを申請した日本機能性イオン協会では商品のイオン発生の測定と認定を行っている。しかし『イオン発生』の認定であって、効果や作用の保証するものではないと明記している認定について(日本機能性イオン協会)
^ 検索サイトCiNiiおよびJDreamII
^ 内訳は、日本機械学会/12件、日本生理人類学会/5件、空気調和・衛生工学会/4件、電子情報通信学会、日本人間工学会/各3件、その他24学会（日本運動生理学会、日本温泉気候物理医学会、日本看護学会、日本産業衛生学会、日本歯周病学会、日本体力医学会、日本放射線影響学会、日本生気象学会などの医学生理学系の学会を含む）で29件。日本機械学会には「バイオエンジニアリング部門」、電子情報通信学会には「MEとバイオサイバネティックス研究会」があり、両学会とも生体生理工学分野をカバーする。
^ 内訳は、玉川大、都立大（琉子）/各5件、北大（渡辺）、岡山大、新潟大、日大/各3件、その他11大学で15件。
^ 内訳は、パナソニック系企業/9件、病院関係/2件、その他民間研究施設/8件。
^ 内訳は、1959 - 1969年が9件、1870 - 1979年が3件、1980 - 1984年が12件、1985 - 1989件が10件、1990 - 1994年が5件、1995 - 1999年が10件、2000 - 2004年が8件、2005 - 2007年が6件。
^ その他の内訳は、CanadaとRomaniaが各3件、ItaliaとSouth Africaが各1件、未確認が18件。
^ 東京女子医科大学は2003年6月に日本の大学で初の統合医療実践施設を設立し、青山自然医療研究所クリニックにて統合医療（自然医療）を組織的に実践している。

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この論文の要点は以下の4つである。1) 相補・代替医療 (CAM) の医学的検証は不足している。2) CAMには今後の医学的実証が必要である。3) CAMを用いる条件を明確に定め、西洋医学の一流医が自分の専門領域にCAMを用いるのであれば他医から批判されることは少ない。4) 「マイナスイオン療法」を含む多くのCAMは健康保険が適用されず、健康保険が適用される検査や治療もCAMと併用される場合は保険外診療としなければならない（混合診療の禁止）。
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