マイナスイオン 「マイナスイオン」研究の実態

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マイナスイオン

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/07/29 06:30 UTC 版)

「マイナスイオン」研究の実態

2002年まででも、海外に1470文献、日本でも290文献が示されている[7]。2003年に国民生活センターが実施したアンケートに対して、マイナスイオン推進側の中江茂は「人体への効果との因果関係については、1970年以降400編近い論文が発表されている。ただ、分子レベルのメカニズムが解明されていないが、その大部分は効果ありとする論文であり、客観的には有益であると考える」と述べた。一方、懐疑側の安井至は「無効とする論文も多く、マイナスイオンと人体への効果との因果関係は十分に究明されていない。オゾンや湿度などの効果ではないという検証も不足している上に絶対量があまりにも少ない」と主張している[32]

日本国内のマイナスイオン研究の実情

空気イオンの生理学的研究には、1937年に出版された『内科診療の実際』[4]において、空気陰イオンには鎮静作用が、空気陽イオンには興奮作用があり、血圧、脈拍、呼吸、血糖値、白血球など多くの生理学作用の増減報告がなされている。1930年代にもいくつかの例を示せば、血液酵素アミラーゼが陰イオンにより増強され陽イオンは阻害する[62]、マイナスイオン療法は活性酵素を抑制しモルヒネ受容体と結合するため関節炎・打撲・骨折などの炎症を緩和し機能回復を促進する[63]、陰イオンは特に糖尿病患者の血糖値を抑制する[64]といった1930年代昭和5年ごろ)の研究論文がある[18]

マイナスイオンの用語は、『空気マイナスイオン応用事典』の一覧からは日本の1996年以降の文献に見られる[7]。多くの日本人研究者がマイナスイオンの用語にて、生体・生物学的影響に関する研究発表を国内の学会で発表した。

論文検索[注 14]を用いて、題名に「マイナスイオン」を含み、かつ、生体・生物学的影響に関する国内学会発表を検索すると、少なくとも29学会[注 15]で計56件の発表を確認できる。筆頭発表者の所属を見ると、大学が37件[注 16]、その他が19件[注 17]であった。産学共同の状況では56件中14件が大学と企業との共同研究であった。発表年別集計では、1994年が1件、1995-1999年が8件、2000-2004年に46件と大きく増加したが、2005年以降が1件と激減している。この検索の中に、査読付き原著論文(国内誌)は、過去2件ある。共に、渡部一郎北大助教授(当時)によるものである[65][66]

なお、医療書でも論文でもなく単に事典であるが定義で前述の『科学大事典第2版』[1]の「マイナスイオン」の解説では、「人体への好影響が言われているが詳細は不明である」との記述がある。

国外論文誌におけるnegative air ions研究

1930年代にはいくつか例をあげれば、軽症の動脈硬化症に対し発作が減り血圧と脈拍が降下する[67]、特に肺結核に対する諸疾患に対して陰イオンが病気に対する抵抗を高める[68][69]、陰イオンは喘息患者79例中32例が快癒13例が軽癒19例はやや軽快13例は変化なしで陽イオンは疲労感を訴えさせた[70]といった研究論文がある[18]

負の大気イオン(negative air ions)の生体・生物学的影響に関する論文(主に国外論文誌に掲載)を、生命科学系文献データベースPubMedMEDLINE)にてキーワードを"negative air ion(s)" OR "negative ion(s)"で検索し、生体・生物学的影響に関する論文のみ抽出すると、1959年から2007年までの48年間で63件(平均1.3件/年)確認できた[注 18]。論文誌別にみると、International Journal of Biometeorologyが8件[71]、Biofizikaが4件、Natureが3件[72][73][74]活性酸素による殺菌の研究)、その他(Scienceに1件[75]を含む40誌)に掲載されている。著者の国別を見ると、USAが12件、Russiaが9件、Japanが8件、UKとGermanyが各4件、その他[注 19]であった。これらの論文のうち、効果に否定的な結論を示す論文は63件中4件ある[76][77][78][79]

2004年のエアロゾル学会の『エアロゾル用語集』には、仮説の実証には今後の更なる検討が必要であると記されている[80]

医学的実証

代替医療の事例

代替医療として臨床現場で使用が試みられている例も存在する。(なお以下の「療法」は医療機関が自主判断で行っているものは、厚生労働省が関知する医療行為ではない)

東京女子医科大学[注 20]付属青山自然医療研究所クリニックはホメオパシーなどとともに「マイナスイオン療法」を行っている[81]。統合医療を実践する上での問題点や本クリニックの実践内容については、日本補完代替医療学会誌に掲載された論文[82]に詳しく書かれている。なお、「マイナスイオン療法」は他の代替医療と同様、健康保険は利用できない。

向の岡工業高等学校元教諭で玉川大学工学部元講師の青木文昭[83]は著書にて、マイナスイオンを増加させることによって数十例の難病が全体あるいは部分的に快復したと書いている[84][85]

ニューウェイズの宣伝本を書いたピート・ビラックは自身の別の著書で、「アメリカのフィラデルフィアのイーストウエスト病院において、マイナスイオン療法により花粉症やぜんそくの63%が全快または部分的な改善を示し、火傷患者の85%に鎮痛剤としてのモルヒネが必要なくなり、138人の外科手術者に対しては57%が痛みをまったく感じないか大幅に減じられた」と主張している[86]

1998年の研究では、季節性情動障害の158人を振り分け、負の空気イオンは朝の朝への暴露と同じ程度の効果があった[87]。2007年の32人でのランダム化比較試験では、光、負の空気イオン共に季節性情動障害に有効であった[88]。2010年の報告では、ランダム化比較試験で73人の季節性情動障害を振り分け、光、負の空気イオン、プラセボで処置し、光では有意に、高濃度負イオンへの暴露では、有意ではないが有効であった[89]


注釈

  1. ^ この『大気電気学概論』引用箇所の執筆者はマイナスイオン研究を推進している小川俊雄である。
  2. ^ 元・宮内省侍医、元・東京医大教授
  3. ^ 後継の「発掘!あるある大事典2」は2007年1月に捏造発覚をきっかけに番組打ち切り、同年4月には同番組の制作局であった関西テレビ放送の社長が辞任した。
  4. ^ 番組にはマイナスイオン専門家を自称する堀口昇山野井昇菅原明子ら(三者ともマイナスイオン関連の著作がある)が出演していた。
  5. ^ この独自名称は登録商標となっているものもある。一部の大手企業では研究や検証を基に製品に表示する効果を説明している。
  6. ^ 気化熱で空気を冷却する例としては近年[いつ?]話題のドライミストなどがある
  7. ^ 一部は、大学・病院・企業のマイナスイオン研究者が効果の検証が試みた例もある。
  8. ^ 特開2002-095731。この名称と技術を用いているのは2009年現在シャープのみである。
  9. ^ ただし、医薬品医療機器等法に抵触すること(健康への効果など)は特許であっても広告に用いることはできない。
  10. ^ 日本生活協同組合連合会ではマイナスイオン商品に対して慎重な方針をだしているが、その中で「放射性鉱石を応用した「放射線型」の寝具などは、微量であっても被曝について慎重な見方があるために取り扱わない」としてこの種の商品の生活協同組合での取り扱いを禁止している。
  11. ^ 公式サイトはNPO法人日本機能性イオン協会法人会員リスト学術会員リスト) - この法人リストには大企業はない。
  12. ^ JIS本文はJIS検索 B9929、またはJIS検索にてJIS規格番号欄に[B9929]と入力して[一覧表示]をクリックすれば、JIS B9929:2006「空気中のイオン密度測定方法」の閲覧できる(印刷不可)。内容は、環境条件(温度・相対湿度・気圧・空気の清浄度・電源電圧)、測定位置・高さ、測定前の確認事項、試料採取流量及び測定回数、吹き出し流量の調整方法、およびイオン密度算出に用いられる数式、イオン密度の評価方法等を規定している。規格の附属書には、空気中イオン密度測定器に関する事項(測定原理・性能及び仕様・試験方法・校正の頻度等)、イオン発生器の除電効果評価方法、空気中イオンの発生方法、イオンの寿命とエアロゾル濃度との関係が解説されている。
  13. ^ JISを申請した日本機能性イオン協会では商品のイオン発生の測定と認定を行っている。しかし『イオン発生』の認定であって、効果や作用の保証するものではないと明記している認定について(日本機能性イオン協会)
  14. ^ 検索サイトCiNiiおよびJDreamII
  15. ^ 内訳は、日本機械学会/12件、日本生理人類学会/5件、空気調和・衛生工学会/4件、電子情報通信学会、日本人間工学会/各3件、その他24学会(日本運動生理学会、日本温泉気候物理医学会、日本看護学会、日本産業衛生学会、日本歯周病学会、日本体力医学会、日本放射線影響学会、日本生気象学会などの医学生理学系の学会を含む)で29件。日本機械学会には「バイオエンジニアリング部門」、電子情報通信学会には「MEとバイオサイバネティックス研究会」があり、両学会とも生体生理工学分野をカバーする。
  16. ^ 内訳は、玉川大、都立大(琉子)/各5件、北大(渡辺)、岡山大、新潟大、日大/各3件、その他11大学で15件。
  17. ^ 内訳は、パナソニック系企業/9件、病院関係/2件、その他民間研究施設/8件。
  18. ^ 内訳は、1959 - 1969年が9件、1870 - 1979年が3件、1980 - 1984年が12件、1985 - 1989件が10件、1990 - 1994年が5件、1995 - 1999年が10件、2000 - 2004年が8件、2005 - 2007年が6件。
  19. ^ その他の内訳は、CanadaとRomaniaが各3件、ItaliaとSouth Africaが各1件、未確認が18件。
  20. ^ 東京女子医科大学は2003年6月に日本の大学で初の統合医療実践施設を設立し、青山自然医療研究所クリニックにて統合医療(自然医療)を組織的に実践している。

出典

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    この論文の要点は以下の4つである。1) 相補・代替医療 (CAM) の医学的検証は不足している。2) CAMには今後の医学的実証が必要である。3) CAMを用いる条件を明確に定め、西洋医学の一流医が自分の専門領域にCAMを用いるのであれば他医から批判されることは少ない。4) 「マイナスイオン療法」を含む多くのCAMは健康保険が適用されず、健康保険が適用される検査や治療もCAMと併用される場合は保険外診療としなければならない(混合診療の禁止)。
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  92. ^ 菊池 誠 (2006年7月28日). “マイナスイオン”. kikulog(自身のブログ). 2007年8月27日閲覧。
  93. ^ 菊池誠 (2006年4月18日). “科学者はマイナスイオン・ブームの何に困惑させられたのか”. kikulog(自身のブログ). 2007年8月27日閲覧。
  94. ^ 「マイナスイオン」どこがニセ科学か Archived 2007年10月8日, at the Wayback Machine.






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