ガダルカナル島撤収作戦 背景

ガダルカナル島撤収作戦

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背景

1942年昭和17年)8月7日以降のガダルカナル島攻防戦において、日本軍は9月と10月に2度の総攻撃を行ったものの、連合軍が死守するヘンダーソン飛行場基地の奪回に失敗した(南太平洋海戦など)。日本軍によるガ島への糧秣弾薬補給は、輸送船の沈没(第三次ソロモン海戦[12]駆逐艦の大量消耗により継続できなくなった[13][14]。駆逐艦による鼠輸送大発動艇による蟻輸送潜水艦によるモグラ輸送(潜り輸送)ではガダルカナル島へ充分な物資と弾薬の供給ができず[15]、最前線の陸海軍部隊はアメリカ軍に圧倒されていた[16]

連合軍の上陸から約4ヶ月が経過した12月上旬、大本営はガダルカナル島の奪還が不可能であることを認めざるを得なくなり、大本営陸軍部(参謀本部)では人事異動が行われ、綾部橘樹陸軍少将(27期)が陸軍部第一部長に、第二課長には真田穣一郎陸軍大佐(31期)が補任された[17]服部卓四郎陸軍大佐の後任となった真田陸軍大佐は、大本営海軍部参謀を兼任する[18]

12月17日に横浜を出発して南東方面を視察した真田課長は[19]、帰京後にガ島撤収とニューギニア確保を中央部に訴え、参謀総長杉山元陸軍大将(12期)、参謀次長田辺盛武陸軍中将(22期)、綾部第一部長の同意を得た[20]

大本営陸軍部(参謀本部)と大本営海軍部(軍令部)は懇談を行った[21]。12月28日、大本営は第八方面軍(司令官今村均陸軍中将〈19期〉、参謀長加藤鑰平陸軍中将〈25期〉)へ「(参謀総長指示、参電第359号)第十七軍司令官ヲシテ「ガダルカナル」島ニ於ケル現戦線ヲ整理シ後方ノ要線ヲ占領シテ爾後ノ作戦ヲ準備セシムヘシ」と指示した[3]

12月31日昭和天皇が臨席する異例の御前会議で、日本軍はガダルカナル島からの撤退と東北部ニューギニアへの作戦重点変換を決定した[3]。天皇は「ただガ島を止めただけではいかぬ。何処かで攻勢に出なければならない」との意思を伝え、日本軍はニューギニア東部に重点を置くことにしたのである[22][23]。また侍従武官を通じて「ガ島撤退は遺憾であるがガ島作戦まで今日まで随分苦戦奮闘したので、勅語をやろうと思っている」と意志を伝え、連合艦隊司令長官と第八方面軍司令官に対する勅語発令に至った[注 6]

撤退は翌1943年(昭和18年)1月下旬から2月上旬に行われることとなった[3]。これを隠すため航空攻撃や物資輸送は続けられた。そのため、アメリカ軍は日本軍の撤退作戦完了後もその事実を知らず、逆に日本軍がガダルカナル島の兵力を増強するための新たな駆逐艦輸送と考えていた[26]

大本営では、まず大本営陸軍部第一部長綾部橘樹陸軍少将と大本営海軍部第一部長福留繁海軍中将が1月2日に横須賀を出発、翌日にトラック泊地の戦艦大和で連合艦隊司令部と作戦連絡を行った[27][28]。南東方面艦隊参謀長中原義正海軍少将と第八艦隊参謀長大西新蔵海軍少将もラバウルから招致されており、大本営関係者を交えて作戦連絡が行われた[29][30]

翌4日午後、綾部少将はニューブリテン島ラバウルに到着して同地の第八方面軍と会議をおこなった[31]。海軍関係者と打ち合わせを続けていた福留中将も、翌5日ラバウルに到着し、現地陸海軍との打ち合わせに参加した[32]。第八方面軍は作戦の見通しに悲観的であった[22]

撤退に際しての各方面の意見と企画は、以下のようなものであった。

  • ガダルカナル島現地の第十七軍は極めて悲観的であった[5]。第十七軍司令官百武晴吉陸軍中将は後述の大命をうけて「ケ号作戦実施は難事中の難事であるが、大命による方面軍命令はあくまで実施せねばならぬ」と決心した[33][34]。第十七軍参謀長宮崎周一陸軍少将(28期)や参謀小沼治夫陸軍大佐は1月15日の作戦命令伝達に際し「(ケ号作戦実施は不可能なので)軍としてこの際ここで斬り死させることが軍を生かす道であり、皇軍の本義に徹する所以である」と述べた[34]。最終的に、百武司令官が撤退を決断した[35]
  • 連合艦隊(司令長官山本五十六海軍大将、参謀長宇垣纏海軍中将)としては、第十七軍の一部をもってガ島の一角を固守してもらいたい[36]
  • 大本営陸軍部としては輸送船20隻の投入を検討したが全滅の公算大、海軍の駆逐艦をなるべく多く出してもらう[22]
  • ガダルカナル島西方にあるラッセル諸島占領し、これを中継基地として使用する。当初案では、舟艇機動でガ島からラッセル諸島まで移動、そこから駆逐艦で一挙に引き上げる[36]。連合艦隊先任参謀黒島亀人大佐によれば「半分引き揚げられれば大成功、駆逐艦の損害は(投入数に対して)沈没1/4、損傷1/4ほど」[36]
  • 航空撃滅戦をおこなったあと、駆逐艦輸送と舟艇機動を併用し、ガ島~ラッセル諸島~ニュージョージア諸島と逐次撤退する[22]
  • ガ島将兵2万名のうち、大本営判断では5000~6000名は撤退可能であろう[22]。第八方面軍の見通しは「うまく行って1万5000名中、5000名」[34]。山本長官によれば「三分の一位は撤収可能であるという中央の判断は甘すぎる」[36][34]
  • 同時に陽動の為に陸軍は陽動隊を上陸させること。
  • 残存兵は潜水艦等により撤退させること。

こうした一連の動きにより、アメリカ軍に対し再び日本軍によるガ島総攻撃があると思わせるのが 日本軍の意図であった。なおガダルカナル島最前線の日本軍は撤収作戦の事を全く知らず、1月中旬には各部隊ともアメリカ軍に圧倒されていた[37]。第十七軍司令部では、砲弾の直撃により越次一雄第十七軍参謀と轟萬作海軍兼任参謀[38]が戦死するに至った[37][39]。第十七司令部は、暗号書や重要書類の焼却準備にかかった[37]

1月4日、大本営陸軍部と大本営海軍部間で「南太平洋方面作戦陸海軍中央協定」と「 「ケ」号作戦ニ関スル陸海軍中央協定」がむすばれる(大陸命第732号・大陸命第733号・大海令第23号・大海指第184号等)[40]。ソロモン群島作戦は「カ号作戦」、ガ島撤収作戦は「ケ号作戦」、ニューギニヤ作戦は「ト号作戦」、ポートモレスビー作戦は「レ号作戦」、南太平洋方面作戦の総称は「八号」であった[41][42]。昭和天皇は作戦協定を綿密詳細に検討し、本作戦に重大なる関心を抱いていたという[43]

1月7日、連合艦隊は命令作第27号により、ケ号作戦の作戦方針を下令した[44]

大本営陸海軍部第一部長は1月8日にラバウルを出発、トラック泊地を経由して、11日夕刻に東京着[32]。12日、天皇に現地情勢や作戦について上奏した[32]。1月15日、昭和天皇臨席のもと御前会議が開かれ、大本営陸海軍部はケ号作戦の作戦計画を上奏した[45]

(1)「ガ」島に対し主として海軍艦艇に依り一月上旬の間概ね完全定量一箇月分の糧食を輸送し「ガ」島部隊の戦力向上を図る[46]
(2) 在「ガ」島部隊の戦力低下しあるに鑑み1月14日歩兵約一大隊を海軍艦艇により「ガ」島に派遣し戦力を増強して撤収作戦を準備せしめる[46]
(3) 第十七軍は為し得る限り速に戦闘に堪へぬ者を「ガ」島西端附近に集結せしむると共に所要の収容陣地竝に「ガ」島西端附近に後衛陣地(防御陣地)を占領し撤収作戦を準備する[46]
(4)「ソロモン」群島方面航空基地の準備完成に伴い1月下旬陸海軍航空部隊の主力を奇襲的に「ソロモン」方面に展開し「ガ」島方面の敵航空勢力に対し撃滅戦を開始し(概ね1月28日頃を予定)所要の期間其の成果を持続するに努める[46]
(5)航空撃滅戦開始後成るべくすみやかに「ラッセル」島を占領し撤収部隊の収容を準備する[46]
(6)第十七軍は1月25日・26日頃より第一線の行動を開始し「ガ」島西端附近に態勢を収縮する[46]
(7)「ラッセル」島占領後情況に依りすみやかに更に歩兵約一大隊の新鋭部隊を「ガ」島に上陸せしめ主として後衛陣地の確保に任ぜしむ[46]
(8)二月初頭以後3・4日毎に三次に亙り駆逐艦を主体として撤収輸送を行い第一次主として戦闘に堪へざる者、第二次主として第2師団第38師団の主力、第三次後衛を基幹とする部隊を撤収する[46]
(9)右(駆逐艦撤収)と同時に一部は大発動艇により「ラッセル」島に撤収し爾後駆逐艦に依り「ショートランド」に収容する[46]
(10)以上作戦の終末を2月10日頃と予定する。「右撤収作戦ハ極メテ困難テアリマシテ予想セサル情況ノ展開モ予期セラレマスノテ 陸海軍愈々協同ヲ緊密ニシ周到ナル作戦準備ヲ行ヒ 全力ヲ集中致シマシテ作戦ノ万全ヲ期シテ居リマス」[46]

注釈

  1. ^ 草鹿任一海軍中将は、南東方面艦隊司令長官と第十一航空艦隊司令長官を兼務。南東方面部隊指揮官として、南東方面艦隊と第八艦隊を隷下に置く。
  2. ^ 第八艦隊司令長官三川軍一海軍中将は、軍隊区分においては外南洋部隊指揮官であり、南東方面部隊の隷下で行動する。
  3. ^ 第二艦隊司令長官近藤信竹海軍中将指揮下の前進部隊、カビエン待機の重巡鳥海や軽巡川内など。
  4. ^ 撤収完了ニ方リ方面軍司令官電報[9] 二月八日 軍司令官宛 剛軍司令官
    至難ナル ケ号作戦ヲ完遂シ得タルハ偏ニ御稜威ノ下軍司令官閣下ノ大命尊奉ノ大義ニ徹シタル統率指導ノ賜ニ外ナラス/茲ニ深甚ナル敬意ヲ表スルト共ニ将兵ノ労苦ヲ深ク多トシ速カナル戦力ノ回復ヲ祈念シテ已マス 陣歿将兵ノ英霊ニ対シ謹テ敬弔ノ誠ヲ捧ク 第八方面軍司令官 
  5. ^ 日本側駆逐艦の損害は以下のとおり。第一次撤収作戦で駆逐艦巻雲が沈没し駆逐艦巻波が大破。第二次撤収作戦で駆逐艦舞風が中破。第三次撤収作戦で駆逐艦磯風が中破。
  6. ^ (1943年1月4日)勅語 「ソロモン」群島竝東部「ニューギニヤ」方面ニ作戦セル陸海軍部隊ハ長期ニ亙リ緊密ナル協同ノ下ニ連続至難ナル作戦ヲ敢行シ有ユル艱苦ヲ克服シ激戦奮闘屡々敵ニ打撃ヲ加ヘ克ク其ノ任ニ膺レリ  朕深ク之ヲ嘉尚ス 惟フニ同方面ノ戦局ハ益々多端ヲ加フ汝等愈々奮励努力陸海協戮ヲ以テ朕カ信倚ニソハムコトヲ期セヨ[24][25]
  7. ^ 撤収ニ関スル方面軍命令 剛方作命甲第八十一号 一月十一日〇八〇〇 ラバウル 第八方面軍命令[9]
    一、大命ニ依リ方面軍ハ海軍ト協同シ「ソロモン」群島及「ビスマルク」群島ノ各要域ヲ確保シ又「ニューギニア」ノ要域ヲ占領確保シテ同方面ニ於ケル爾後ノ作戦ヲ準備スルト共ニ現ニ「ガダルカナル」島ニ在ル部隊ヲ後方要域ニ撤収セシメラル/二、第十七軍司令官ハ海軍ト協同シテ「ガダルカナル」島ニ在ル部隊ヲ北部「ソロモン」群島ノ要地ニ撤収シ 爾後同群島ノ要域ヲ確保シ同方面ニ強固ナル戦略態勢ヲ確立スヘシ「ボーゲンヴィル」島ニ於テ第六師団ヲ其指揮下ニ入ラシムル予定/三、第六飛行師団長ハ海軍航空部隊ヲ協同シ 前項ノ作戦ニ協力スヘシ/四、船舶兵団長ハ第十七軍司令官ニ協力シ第二項ノ作戦ニ協力スヘシ 「ガダルカナル」島に派遣スル船舶部隊ハ同島到着ノ時ヨリ作戦終了迄第十七軍司令官ノ指揮下ニ入ラシムルモノトス/五、細部ニ関シテハ参謀長ヲシテ指示セシム(以下略)
  8. ^ 第八戦隊は利根型重巡洋艦2隻編制だが、姉妹艦筑摩南太平洋海戦で大破して内地修理中であった。
  9. ^ 当時の伊号第八号潜水艦長は、これがガ島撤収の陽動作戦であることを知らされておらず、3月10日のトラック泊地帰投時に初めて判明したと回想している[78]
  10. ^ 二水戦・第31駆逐隊は駆逐艦3隻(長波、巻波、大波)編制で、長波は応急修理中、大波は前進部隊として行動。
  11. ^ 第十戦隊・第4駆逐隊は駆逐艦4隻(嵐、萩風、野分、舞風)編制で、萩風と野分は修理中、嵐は前進部隊として行動。
  12. ^ 二水戦・第24駆逐隊は駆逐艦3隻(海風、江風、涼風)編制で、海風は損傷修理中、涼風は前進部隊として行動。
  13. ^ 二水戦・第15駆逐隊は駆逐艦3隻(陽炎、黒潮、親潮)編制だが、親潮は損傷修理のため内地所在、陽炎は前進部隊として行動。
  14. ^ 三水戦・第11駆逐隊は駆逐艦2隻(白雪、初雪)編制で、初雪は前進部隊として行動。
  15. ^ 第十戦隊司令官を木村進海軍少将とする資料があるが、既述のように撤収作戦直前に小柳冨次海軍少将に交代していた[63]。また本来の第十戦隊旗艦阿賀野は陽動部隊として行動した。
  16. ^ 第十戦隊・第16駆逐隊は駆逐艦4隻(雪風、天津風、時津風、初風)編制で、天津風と初風は損傷修理のため不参加。
  17. ^ 第四水雷戦隊・第8駆逐隊は駆逐艦4隻(朝潮、大潮、満潮、荒潮)編制で、満潮はショートランド泊地で航行不能。朝潮は内地に帰投しており不参加。
  18. ^ 宮崎参謀長の陣中日誌では「浜風」と記述しているが[99]、実際には「磯風」であった。昭和31年の回想では「磯風」に訂正した[100]
  19. ^ (昭和18年2月6日記事)[103](中略)正午前「ブイン」飛行場ニ次長及剛参謀長ヲ送ル(以下略)
  20. ^ 『戦史叢書66、大本営陸軍部<6>』による2月15日報告では、海軍兵749名とする[11]
  21. ^ 部隊名/ガ島上陸人員数/ケ号作戦撤収人員数の順番で記述[114]。軍司令部/192/142、第二師団/10,318/2,647、第三十八師団/7,646/2,473、歩兵第35旅団および歩兵124連隊/3,545/618、一木支隊/2,108/264、軍直属部隊/4,248/1,666、兵站部隊/815/480、陸軍総計(船舶兵除く)/28,872/8,290、船舶部隊2,486(船員318)/1,527、海軍部隊/(不明)/848、ケ号作戦撤収兵合計10,665。
  22. ^ 第一次撤収作戦に参加した駆逐艦巻雲機雷により損傷、自沈処分。
  23. ^ 第一次撤収作戦で駆逐艦巻波大破。第二次撤収作戦で駆逐艦舞風中破。第三次撤収作戦で駆逐艦磯風中破。

出典

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  114. ^ 宮崎周一中将日誌 2003, p. 379b.
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  121. ^ 戦史叢書66 1973, pp. 49–50東部ニューギニア作戦準備の促進
  122. ^ 戦史叢書66 1973, pp. 76–85ニューギニア方面の作戦師団
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  124. ^ 聯合艦隊作戦室 1997, pp. 130–131ニューギニア輸送にも危機
  125. ^ 戦史叢書66 1973, pp. 42–43ソロモン群島の防衛線
  126. ^ 戦史叢書66 1973, pp. 74–76ソロモン方面の防衛問題





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