ペイアウト

実用日本語表現辞典

pay out

別表記：ペイアウト

「pay out」の意味・「pay out」とは

「pay out」とは、主に金銭的な支払いを行うという意味である。具体的には、保険金を支払う、賞金を支払う、給料を支払うなど、ある一定の金額を相手に渡す行為を指す。また、比喩的には、努力や時間を投資するという意味でも使われる。

「pay out」の発音・読み方

「pay out」の発音は、IPA表記では /peɪ aʊt/ となる。IPAのカタカナ読みでは「ペイ アウト」となる。日本人が発音するカタカナ英語では「ペイ アウト」と読む。

「pay out」の定義を英語で解説

"Pay out" is defined as the act of disbursing money, typically in the form of insurance payouts, prize money, or wages. It can also be used metaphorically to refer to the investment of effort or time.

「pay out」の類語

「pay out」の類語としては、「disburse」や「distribute」がある。これらも同様に、金銭を支払うという意味を持つ。ただし、「disburse」は特に大きな金額を支払う際に使われ、「distribute」はある金額を複数の人々に分配する際に使われる。

「pay out」に関連する用語・表現

「pay out」に関連する用語としては、「payout」がある。これは名詞形で、支払いを受ける側から見た場合の支払いを指す。また、「pay off」も関連する表現で、投資した努力や時間が結果として報われる状況を指す。

「pay out」の例文

以下に「pay out」を用いた例文を示す。 1. The insurance company decided to pay out the claim.（保険会社は保険金を支払うことを決定した。）
2. The company had to pay out a large sum in compensation.（その会社は大きな額の補償金を支払わなければならなかった。）
3. The government will pay out the pension benefits.（政府は年金の給付を支払うだろう。）
4. The lottery winner received a huge pay out.（宝くじの当選者は巨額の賞金を受け取った。）
5. The bank refused to pay out the money.（銀行はその金を支払うことを拒否した。）
6. The company pays out dividends to its shareholders.（その会社は株主に配当を支払っている。）
7. The investment will pay out in the long run.（その投資は長期的に見れば報われるだろう。）
8. The organization decided to pay out the funds to the victims.（その組織は被害者に資金を支払うことを決定した。）
9. The casino had to pay out a large amount to the winner.（カジノは勝者に大金を支払わなければならなかった。）
10. The company pays out salaries on the last day of every month.（その会社は毎月最終日に給料を支払っている。）

（2023年10月17日更新）

DBM用語辞典

ペイアウト

【英】payout

当初のマーケティング費用と同額になる投資収益。ペイバック（Payback）としても知られている。新製品や新サービスを市場に導入したりする過程で、その投資額と予想利益とを取り戻すことが出来たとき、利益を得ていると解釈する。広告界では、広告プログラムにかかる費用を相殺するために生み出されなければならない最小売上高を表す。

石油/天然ガス用語辞典

ペイアウト

読み方： ぺいあうと
【英】: payout
同義語: 投資回収期間  

»投資回収期間

投資回収期間

読み方： とうしかいしゅうきかん
【英】: payout period
同義語: ペイアウト  

設備投資などの投資意思決定の基準として広く用いられている方法の一つであり、当初の投資額が、当該設備（一般に資産）の運用による年々の利益金および減価償却費引当金によって、何年で回収し得るか、その長短によって投資を行うか否かを決定し、および相互に代替的な投資案の選択を行う。本方法は、計算が簡単で、分かりやすいことから広く用いられている。例えば米国の石油会社の約半数は、これを主な投資決定基準として用いているという調査結果がある。しかし投資回収期間の算定においては、回収期間後の利益は全く無視されている一方（その現在価値はゼロと見ていることになる）、回収期間内の利益は、その流入の時間的パターンにかかわらず同一の重み（時間価値）で評価していることから、投資の収益性の指標というよりも、資金の流動性を示す指標である。したがって投資元本を借入れによっている場合や、負債比率が大きい企業における返済支払能力を評価する見地からの投資意思決定基準として適している。また、回収期間が長いと、それだけ回収の不確実性が高まり、投資の危険が増すことから、投資回収期間法は、短期間に投資が回収されるものの方を回収に長期間を必要とするものより優先することで、長期の資金固定に伴う不確実性の危険を回避することになるので、自己資本による投資の場合や、自己資本比率の高い企業においても、投資利益率と併用されることが多い。米国の石油会社の場合、約 83 ％の企業が、なんらかの形で回収期間を投資評価基準として用いているという調査結果がある。