MBA用語集

ＲＯＩ

【英】：return on investment

投下した資本に対しての収益性を測る指標で、企業の収益力や事業における投下資本の運用効率を示す。投資利益率、または投下資本利益率とも呼ぶ。
　　　　　　　　

ROEが株主にとっての効率性を重視しているのに対して、ROA（return on asset）やROI(return on investments)は企業の効率性に重点を置いている。

米国では会社における株主の影響力が強いため、ROEが重視され、この数値によって株価が上下したり、経営責任を問われる。しかし、日本の特に中小企業においては、株主の影響力よりもむしろ銀行や、取引先に対してこの会社にどれだけの収益力があるのかを示すのが大切なのでROIを重視する傾向にある。

ちなみに2005年度の国内上場企業のROI平均は約5％だが、業種別では医薬品製造が19.3％と最も高く、小売業で4.2％、サービス業7.1％と業種によりバラつきが大きいのも特徴の1つである。

なお、類似の指標にTCO（total cost of ownership）がある。

■ 関連語
ROE、TOC（total cost of ownership）

■ おすすめ科目

ファイナンス基礎(グロービス・マネジメント・スクール)

ファイナンス(グロービス・マネジメント・スクール)

IT用語辞典バイナリ

ROI

読み方：アールオーアイ
別名：投資利益率，投下資本利益率
【英】Return on Investment

ROIとは、投下した資本に対して得られた利益の割合のことである。

ROIはReturn on Investmentの略であり、「投資利益率」などと和訳されることも多い。「利益÷投資額」で求めることができる。

ROIは、企業の収益性や事業の投資に対する効果を測る指標として有効な数字であり、その数値が大きいほど収益性の良い投資を行ったということになる。ROIはおおむね10%から20%程度になるのが一般的で、この数値を求めるのに必要となる経常利益や株主資本、借入金などの数値は財務諸表から入手することができる。

ITへの投資に関しては、主に業務効率の改善のためであることが多く、これは直接的には利益を生まないものである。このためROIを算出するのは困難とされているが、IT関連のROI算出へのニーズは高まっており、これを可能とする仕組みも提供されつつある。

また、投下した資金を何年で回収できるかという「投下資金回収期間」は、ROIの逆数で求めることができる。

企業活動のほかの用語一覧

財務・会計：

減価償却  キャッシュフロー計算書  工事進行基準  ROI  在庫  財務会計システム  財務諸表

>>財務・会計カテゴリの他の用語

石油/天然ガス用語辞典

投資利益率

読み方： とうしりえきりつ
【英】: rate of return on investment
略語: ROI

投資プロジェクトの収益性を示す指標で、プロジェクトのための資本的支出額と、それから予想される、あるいは実現された利益との比較を表すものである。 この場合、投資および利益額として何を取るかによっていろいろな利益率が考えられる。投資額としては、資金の調達方法のいかんにかかわりなく、所要投資総額を取る場合と、自己資本だけを考え、他人資本の借入れ分は含めない（それに対応して、利益としては支払金利を控除したものを取る）場合とがある。前者はプロジェクトそのものの収益性を示すのに対し、後者（これを特に自己資本利益率：rate of return on equity, ROE と呼ぶことがある）は、プロジェクトそのものの収益性のほか、資金調達の内訳によって数値が変動する。一般に投資プロジェクトの特徴として、当初の資本的支出から、利益が実現されるまでの時間的遅れの存在、利益実現が長期かつ有限の期間にわたること、およびその間のプロジェクトの利益の実現（収入の実現と支出の発生の大きさおよび時期）に多少とも不確実性を伴うことが挙げられ、投資利益率は、これらの投資固有の特性を反映したものであることが要求される。そのために投資利益率として満たすべき基準は、投資全期間にまたがる総利益を考慮に入れたものであること、および総利益としては、利益の実現時点に対応した減価補正（貨幣の時間価値、すなわち利子率による割引）率や、さらに利益実現の不確実性を加重した減価補正を施した加重総和を用いることである。以上の二つの基準を満足している投資利益率が割引現金収支法（ DCF 法）による ROI で、DCFROI と呼ばれるものである。これは各年の現金収入（償却前利益）の現在価値の合計と、現金支出（当初投資を含む）の現在価値の合計とが等しくなるような割引率であって、内部利益率（internal rate of return, IRR）とも呼ばれる。継続企業の場合の利益は、期間損益対応の会計規約によって算定され、それを生み出した算定の期中の平均の使用総資本に対する比率が会計上の利益率（accounting rate of return）としてその企業の営業投資全体の効率を示す指標とされ、他企業との比較や、期間的変化の分析の対象とされる。それとの類推から、分かりやすいという理由で投資プロジェクトの収益率に、これをそのまま用いて（操業期間中の各年の平均投資残高に対する同期間の平均利益の比率）として計算されることがあるが、前述の投資利益率の満たすべき二つの基準を満足していないことから、会計的方法による利益率を投資意思決定の基準として用いることは適当でない。石油会社は投資プロジェクトの収益性評価基準としては、ほとんどが DCF 法による ROI を用いている。米国の石油会社の場合、約 70 ％がこれによっているという調査結果がある。同時に会計法による ROI を用いる会社も 10 ％程度ある。以上のほか、油田開発投資プロジェクトの利益率の計算法としては、古くからの鉱山の投資利益率算定法の Hoskold 法や J.J.Arps の提唱した AARR 法などもあるが、実際にはほとんど用いられていない。

ウィキペディア

投資利益率

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2010/04/12 10:03 UTC 版)

投資利益率（とうしりえきりつ）とは、投資額に対してどれだけ経常利益を生み出しているかを見る尺度である。略称はROI(return on investment)である。