副反応 副反応が疑われた事例

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副反応

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/11/25 00:17 UTC 版)

副反応が疑われた事例

ワクチンの安全性に対する疑いのほとんどは、その後の研究により科学的に因果関係が否定されている。しかし誤解を与える報道をきっかけに、ワクチンの接種率が低下する事態が世界中で繰り返されている。

子宮頸がんワクチン

日本では、2013年、子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）の因果関係が不明な副反応の報告により、積極的接種勧告を中止し、接種率は70%から1%未満に低下した。その結果、防げたはずの子宮頸がんに将来かかる人の数は1学年あたり4500人になると考えられている。2015年に名古屋市で、HPVワクチンと有害事象の関連性の調査を行ったが、ワクチン接種後に起きたとされる症状のいずれにも増加は認められなかった。2022年4月、積極的接種推奨が再開された。

MMRワクチン

1998年にイギリスの医師アンドリュー・ウェイクフィールドらが、MMR（はしか・流行性耳下腺炎・風疹の3種混合）ワクチンが原因で自閉症になるという捏造された論文を『ランセット』に発表した。この論文をきっかけに反ワクチン運動が活発化し、多くの保護者がワクチン接種を避けた結果、麻疹に感染する子供が急増した。その後のいくつもの研究で、ワクチンと自閉症の関連は否定された。またウェイクフィールドの開示されていない利益相反（ワクチン製薬会社を訴えている弁護士からお金を受け取っていた、麻疹単独ワクチンの特許を取得している等）や証拠の改ざんなどの複数の問題点が判明した。2010年にはランセットが論文を撤回し、ウェイクフィールドは医師免許を剥奪された。ワクチンが自閉症を引き起こすという考えは科学的に否定されたにもかかわらず、現在でも反ワクチン運動は自閉症との関連を主張し続けている。

百日咳ワクチン

1970-80年代に、百日咳ワクチンの副反応が激しいことが世界中のマスコミで報道された。報道をきっかけにアメリカでは訴訟が年に200件以上行われ、製薬会社は次々と賠償金を支払い、ワクチン製造から撤退した。必要なワクチンを確保するため、アメリカとイギリスでは国がワクチンの副反応を救済する補償制度を作った。現在は改良されたワクチンが使われているが、当時副反応と思われた病態のほとんどが、先天的な難治性てんかん（ドラベ症候群）であることがわかっている。

日本では、1975年に 三種混合ワクチン（DPT：ジフテリア、百日咳、破傷風）の乳児への接種が中止され、接種開始年齢を2歳以上に引き上げる対応を行った。その結果、1979年をピークとする百日咳の流行が起き、改良ワクチンがでるまでの6年間に百日咳の患者は10倍になり、100人以上が死亡した。厚生省が百日咳ワクチンの接種開始年齢を生後3か月からに訂正したのは、14年後の1989年になってからであり、1970年代前半のレベルの感染者数に戻ったのは、接種中止から20年後の1995年であった。

インフルエンザワクチン

1962年から、日本では全ての学童生徒を対象にインフルエンザワクチンの集団接種が行われていたが、副反応や効果に対する疑念が報道され、1994年に集団接種が中止された。このため現在も接種率が非常に低い状態が続き、学級閉鎖や子どもの脳症の増加、流行による高齢者の死亡増加など、集団接種中止の弊害が浮き彫りになってきている。

インフルエンザワクチンの一部の製剤にはチメロサールが含まれており、チメロサールが自閉症を引き起こすという主張があるが、「チメロサール」から生成されるのは「エチル水銀」であり、水俣病で問題になった「メチル水銀」とは全くの別物である。インフルエンザワクチンの接種で体内に取り込まれる水銀の量は1回1 - 4μｇとごく微量であり、農林水産省の定めた魚介類を食べた際に摂取する総水銀の基準摂取量＝体重1kgあたり4μg/週を大きく下回る。チメロサールと自閉症の関連については、大規模な疫学研究により明確に否定されている。

インフルエンザワクチンは「ギランバレー症候群」を誘発する可能性が指摘されているが、これは100万回に1例程度の非常に稀なものである。インフルエンザを発症するとそのリスクは何倍にもなり、ワクチンの接種はそのリスクを減らすことができる。

インフルエンザウイルスを不活化させる際にホルムアルデヒドを使うことがあるが、ワクチンに残存する可能性のあるごく微量（最大で307.5μg）では、人体に自然に存在する量よりはるかに少ないため、健康への影響は無視できるものと結論づけられている。リンゴ1個には428.4 - 1,516.4μgのホルムアルデヒドが含まれ、平均的な新生児は常に約575 - 862μgのホルムアルデヒドが体内で生成されて血液中を循環している。さらに、人体は、ワクチンに存在する少量のホルムアルデヒドと同様に、自然発生するホルムアルデヒドを分解する能力があり、ワクチンに存在する少量のホルムアルデヒドへのまれな暴露と癌を関連付ける証拠はない。

筋肉注射

1970年代、日本では薬剤の筋肉注射による「大腿四頭筋拘縮症」が社会問題になった。当時、原因薬剤として問題となったものの多くはワクチンではなく、pHが低く浸透圧の高い解熱薬や抗菌薬の筋肉注射であったが、筋肉注射自体が問題であるという考えが定着した。このため、世界的には原則として筋肉注射によるワクチン接種が行われているが、日本では発赤など局所の副反応の頻度が高い皮下注射によるワクチン投与が行われることが多い。

日本脳炎ワクチン

日本脳炎ワクチンは、日本では接種後の急性散在性脳脊髄炎（ADEM）が報告され、予防接種健康被害認定部会・認定分科会において日本脳炎ワクチンとADEM発症の因果関係が否定できないと認定された。これにより、2005年に厚生労働省は積極的な推奨を中止した。その結果、小児における日本脳炎抗体の保有率は80％以上から2008年には20％以下に落ちこみ、それまで抑えられていた患者や死亡者が発生するようになった。旧日本脳炎ワクチンは、マウス脳が原材料として使用されていたため、ADEM の発生が理論的に危惧されていた。そのため、vero細胞(アフリカミドリザル腎臓由来株化細胞)を用いた新型ワクチンが開発され、2009年からこのワクチンが接種されている。その後の調査により、一般のADEM発症は年間 60 - 100例近くで、ワクチン接種後のADEM の発症頻度（17年間に認定されているもので14例）よりも高いことがわかり、紛れ込み事例が含まれる可能性が示された。

COVID-19ワクチン

新型コロナワクチンは、mRNAワクチンという新しい技術を使ったワクチンであるため、「遺伝子配列が書き換えられる」「5Gに接続される」「磁力を帯びる」「マイクロチップが入っていてビル・ゲイツに監視される」「不妊になる」「免疫が低下する」「2年後に死ぬ」「接種者のほうが死亡率が高い」「接種者の呼気や汗腺から毒素が放出される」などのデマが拡散された。

ワクチン接種後死亡について

厚生労働省が公開する「副反応疑い報告」のデータが、「ワクチンで多くの人が死亡しており危険」という証拠に使われている。しかし、ワクチン接種後に起きたという「前後関係」さえ満たせば、「因果関係」の有無は問わずに報告されるため、ワクチンとは因果関係が不明なもの、他の原因によるものも含まれる。「副反応疑い報告制度」では、2022年9月時点で、日本国内においてCOVID-19ワクチンの接種と死亡に因果関係が認められた例はなく、厚生労働省は「安全性において重大な懸念は認められない」と評価している。日本にはもう1つ「予防接種健康被害救済制度」という仕組みがあり、これは「厳密な医学的な因果関係までは必要とせず、接種後の症状が予防接種によって起こることを否定できない場合も対象とする」。2022年9月時点で、日本国内においてCOVID-19ワクチンの接種と死亡に因果関係が否定できないとして救済を認められたのは3例である。初認定となった91歳の女性は、基礎疾患として脳虚血発作や高血圧症、心肥大があり、接種後に急性アレルギー反応と急性心筋梗塞で死亡した。

アメリカ疾病予防管理センター（CDC）は、「mRNAワクチンと死亡には、明らかな因果関係がない」と評価する。CDCには、1970年からワクチンの安全性データリンク（VSD）という、ビッグデータを用いたモニタリングシステムがあり、ワクチン接種者の接種後の病気の発生率と、非接種者の病気の自然発生率を比較することで、ワクチン接種と死亡との因果関係を検証している。VSDは、1200万人以上の予防接種のデータと患者の疾患や病院受診、薬の服用などに関する情報を匿名化した上で蓄積しており、接種後に偶然同時に発生した症状と実際の有害事象との区別ができる。イギリス国家統計局（ONS）による接種者と未接種者の大規模な比較データでも、ワクチン接種で死亡リスクが増えないことが示された。

ワクチン有害事象報告システム（VAERS）

アメリカでは、「ワクチン有害事象報告制度（VAERS）」、「ワクチンの安全性データリンク（VSD）」、個々の有害事象に対する専門家の相談、研究を行う「予防接種安全性評価の臨床ネットワーク（CISA）」という3つのシステムが機能し、ワクチンの安全性を監視している。

VAERSは、有害事象の「自発的」な報告を受けるシステムであり、日本の副反応疑い報告とは違い、医療関係者だけでなく誰でもがウェブサイトを通じて報告ができる。VAERSには、ワクチンの有害事象情報が迅速に集められるという利点があるが、VAERSのデータだけでは有害事象とワクチンとの因果関係が評価できない。1990年、それを補うためにVSDが設立されたが、このシステムはVAERSにおける自発的な報告の限界の影響を受けにくく、ワクチン接種と有害事象との関連をより適切に評価することができる。VAERSの因果関係が証明されていない有害事象報告は、反ワクチン主義者がワクチンが有害であると主張する証拠に使われている。