列車運行管理システム
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/11/17 19:06 UTC 版)
列車運行管理システム（PTC）を導入しているのは日本の新幹線や在来線、台湾新幹線などである[1]。
概要
鉄道運行において、かつては信号機や分岐器などを操作する運転要員が各停車場に必要であったが、CTCの導入により1ヶ所に集約して行うことが可能になったほか、正常なダイヤでの運行がなされている限りは、それまで人間が行っていた信号機や分岐器などの操作をPRCに自動で行わせることが可能となり、運転要員の業務負荷が大きく低減されたほか、大幅な人員コスト削減も可能となった。一方、ダイヤが乱れた際の運転整理や旅客案内などは引続きほぼ全てを人間による情報収集・計画立案・実施判断に依存する体制は変わっておらず、大都市圏を中心とした列車運転本数の増加や、高速性・正確性・顧客サービス等の向上ニーズの高まりに対して、適切な対応を迅速かつ効率的に行うことが困難となってきた。
そこで、信号機や分岐器の単純な自動制御だけではなく、運転整理や旅客案内、車両運用管理等の運行関連機能全般をコンピュータシステムとして統合し、運転指令所と駅や車両基地などの現業機関をオンラインで接続することで、効率的な列車運行が実現できる。このようなシステムには高性能の処理能力を持ったコンピュータが必要であるため、本格的な導入に至ったのは高性能コンピュータが普及した1990年代以降となってからが多い。また、線路や日本の鉄道車両検査の計画管理、電気施設や信号機などの設備管理などの機能も独自に付加して、より大規模な総合管理を行うシステムを採用している事業者もある。
主なシステムの内容を以下に述べる。
運転整理機能
- ダイヤが乱れた際、列車種別など運行優先順位も考慮した運転整理計画をコンピュータが立案し、安全で迅速な平常ダイヤへの復旧計画案を指令員に提供する支援機能。指令員はその提供計画案を参考に、最終的な運転整理の判断を行う。従前は遅延が大きくなるとPRCによる信号や分岐器の自動操作が出来なくなるため、本来は最終的な判断作業に専念すべき指令員が自らこれらの操作を行っていた。また、現業機関に運行情報表示装置（TID）を設置することで、各現場の社員が最新の運行状況をリアルタイムで把握することが可能となる。
- さらに東日本旅客鉄道（JR東日本）の東京圏輸送管理システム（ATOS）や西日本旅客鉄道（JR西日本）の運行管理システム (JR西日本)、つくばエクスプレス、東京地下鉄（東京メトロ）[2] では、駅ホームにLED式の「抑止表示機」を設置し、ダイヤが乱れた際の運行間隔調整・発車時刻変更などの指示を乗務員・駅員へタイムリーに伝達できる機能を有している。JR東日本のATOSでは更に機能を発展させ、着発番線変更など乗務員への各種指示伝達に関して、従来は駅員から受領する運転通告券や列車無線を介した指令員との音声通話に依っていたものを、デジタル列車無線を介して各列車の車上モニタ装置へ伝送しディスプレイに文字情報で表示させるシステムを構築し、指示の迅速化・効率化および伝達ミス等の防止のほか、列車無線の回線輻輳緩和を図っている。
旅客案内機能
通称：PIC、Passenger Information Control
- 駅に設置される旅客案内表示器や自動放送装置は、従前は各駅単位でのスタンドアローン機器[3] に過ぎず、駅員自らが鉄道電話などで入手した運行状況を手入力するという極めてアナログな手法であったため、列車に大幅な遅延や運休が発生した時など駅員がタイムリーに運行状況を把握しきれない場合や機器への手入力が追いつかない場合、案内表示は「調整中」と表示させざるを得ず、十分な旅客案内を行うことができなかった。列車運行管理システムに旅客案内機能を持たせることで、システム自らが最新の運行状況を自動で案内できるほか、運転整理計画を元に「約○○分遅れて到着予定」など正確な遅延時間の表示や発車順序等の変更案内、正常ダイヤへの復旧見込みなど、より細かい情報の提供が可能となる。また、JR東日本のATOSでは上述のデジタル列車無線網を介し、最新の運行状況情報を各列車の車上モニタ装置へ伝送し、他線区も含めた自列車以外の運行状況を乗務員がリアルタイムで把握することができる。
- 運用管理システム
- 車両や乗務員などの運用管理を一括して行い、異常時には代用の車両や乗務員の手配を迅速に行うことができる。
- ^ 鉄道システム分野 日立製作所、2019年12月10日閲覧。
- ^ 運行指示器導入による遅延防止、指令業務の効率化 - 鉄道と電気技術 Vol.28 No.7 一般社団法人日本鉄道電気技術協会
- ^ 駅独自で列車の種別・発車時刻・行先等を入力して案内を行う方法。
- ^ 北海道新幹線開業に向けた「地上設備最終切替」の「事前確認」に伴う元日にかけての津軽海峡線の全面運休について (PDF) - 北海道旅客鉄道、2015年7月17日、同日閲覧。
- ^ a b 【社長会見】山陽・九州新幹線直通運転列車の乗り入れに向けた準備状況 - 東海旅客鉄道ニュースリリース 2010年12月8日
- ^ 山陽線運行管理システムの使用開始について - 西日本旅客鉄道ニュースリリース 2016年3月24日
- ^ a b 『鉄道ピクトリアル2018年12月号臨時増刊「近畿日本鉄道」』電気車研究会、2018年12月10日、48-54,96-97頁頁。
- ^ a b “名古屋と伊勢志摩地区の輸送ネットワークを総括する 名古屋列車運行管理システム「ＫＲＯＮＯＳ」が運用開始します ～平成２２年４月１日～” (PDF). 近畿日本鉄道 (2010年3月30日). 2019年11月13日閲覧。
- ^ 都市交通の安全と安定した運行を支える制御管理システム (PDF)
- ^ 日立評論 1994年5月号 p.40 - p.42 (PDF) - 日立製作所
- ^ 2009年安全報告書 (PDF) - 泉北高速鉄道（リリース当時の社名は大阪府都市開発）
- ^ 沖縄都市モノレール株式会社一般競争入札広告沖モ総第５号 沖縄都市モノレール運行管理システム構築工事
- ^ JR九州でシステム障害 特急含む179本運休 朝日新聞 2013年7月18日
- ^ ＪＲ九州運行障害:日立、装置交換ミス ＪＲ九州、損賠検討 毎日新聞 2013年7月23日
- 1 列車運行管理システムとは
- 2 列車運行管理システムの概要
- 3 導入例
- 4 運行管理システムの問題事案
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