交通事故 交通事故の影響

交通事故

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/02/27 07:21 UTC 版)

交通事故の影響

脳挫傷のCT
緊急医療ではKED英語版[7]やバックボードで脊柱固定が行われる[8]

身体的影響

交通事故の心身への影響は最も軽い場合には無傷(外傷・骨折等がないだけでなく、むち打ち症などの後遺障害さえない)のこともあるが、最悪の場合走行中の車両との衝突は衝撃が大きく、はねられた場合、全身あるいは頭部を強打したり、頭の骨を折ったりして即死するケースが発生する。はねられず車両に轢かれた場合は、車輪に巻き込まれたり、踏みつけられたりするなどで体の至る所が切断、圧迫され、内臓破裂、または内臓血管が飛び出したり、人身事故現場に散乱するなど、原型をとどめない状態になることもあり、凄惨な状態での死に至ることもある。

事故直後に精神的に受ける負傷者の不安感など傷以外の精神的後遺症の問題も大きくなり、救命救急医の指導資格制度、ドクターヘリなど最近は充実してきたが、交通事故の多発が問題視された愛知県(後述の表にも記載)において春日井市が「ドクターカー」モデルとして全国初でテスト実施、負傷者のバイタルサインを電波で飛ばしながら基幹病院の待機医とのやり取りを推し進め、その場で除細動器(アンビュレーター)を使用できる消防士を中心にした救急救命士の国家資格を制定した。車はトヨタ自動車(株)と共同開発。医療関係の資格なしで行えるAED設置の発展に寄与した。負傷者の体だけでなく心、精神への配慮が推し進められているが、人的・機材的・予算的な壁も多い。一般的認知はNHKをはじめとする報道機関などマスコミとの啓発・協力体制が必要であった。

身体への影響

重傷度の高い順に挙げれば、頸髄損傷、胸部外傷、気道閉塞(顔面損傷や頚部外傷など)、腹腔内・骨盤損傷などである。これらに比べれば、四肢の損傷のみによって死に至ることは少ない。

とくに頸髄損傷は、仮に生き残ったとしてもクオリティ・オブ・ライフを著しく低下させる。受傷直後は損傷が無くても、傷病者が不用意に首を動かすことによって発症する場合もある。「交通事故に遭ったら、不用意に頭・首・肩を動かさない」事を徹底することが必要である(JPTECJATECの項も参照のこと)。

衝突状況やそのときの被害者の持ち物・状態・心身の状態、天候などによって、類似した状況下の事故でも大きく異なる。歩行者自転車に乗った人などと、ごく低速の自動車・オートバイなどがぶつかった時、歩行者が大きなかばんを持っていてそのかばんにぶつかった場合などは、人的被害が皆無かまたそれに近い場合もある。

労働災害や自然災害といった他の要因による事故と比較して、被害者が頭部や腰部に激しい衝撃を受ける蓋然性が高いことから、被害者に遷延性意識障害を始めとする重度後遺障害が残る例が少なからず見られる。また、脳に強い衝撃を受けた場合には、頭部に外傷がなくとも高次脳機能障害に至る場合がある頭部外傷外傷性脳損傷の項も参照のこと)。

歩行者

歩行者は自転車との衝突、あるいは歩行者同士が衝突したケースでも、路面に頭部を打ち付けて死亡事故になることがある。

近年、自動車メーカーは歩行者に対する安全性も考慮し以下のような対策がなされている。

  • バンパーの位置を、成人の大腿・骨盤の位置から下腿の位置に下げる(後者の部位に骨折・裂傷を負っても致命的とはなりにくい)
  • 上記部位を支点として乗用車の前面に上半身が衝突しても、頭部がフロントガラスでなくボンネットに当たるようにする(ボンネットの部材を衝撃吸収型にすることで、胸部・頭部への致命傷を起きにくくする)
自動車搭乗者

シートベルト未装着や携帯電話使用への取り締まり、エアバッグの装備、合わせガラスの採用、クラッシャブルゾーンの採用、モノコックボディの高剛性化、ABSの普及など、安全装備を採用した自動車が増え、搭乗者の死亡減少に役立っている。 しかし、いかなる安全装備を以てしても致命傷を予防することは不可能である。例えば胸郭内で心臓大動脈が動揺することによる大動脈解離や、頭部への衝撃による脳挫傷・外傷性クモ膜下出血は、エアバッグの効果にも限度があり、速度の超過や薬物の使用、飲酒運転は大きな事故を招く。

オートバイ・自転車搭乗者

オートバイの交通事故は、自動車と違い運転手がボディに覆われていない事から大きな事故になる場合がある。詳細はオートバイの事故を参照のこと。

身体が保護されていないという部分では自転車もオートバイ同様の危険があり、専用ヘルメットなど安全装備の装着が奨励されている。

精神医学的影響

松岡ら[9]によれば、交通事故を経験した人間の多くが、気分障害不安障害強迫性障害など何らかの精神医学的後遺症を来たすとしている。

社会的影響

芸能人スポーツ選手が事故を引き起こすことは、イメージダウンにつながりCMやドラマを降板しなければならなくなったりと芸能活動において大きく支障が生じる。もちろん、芸能人らが事故の被害者となるケースもある(桜塚やっくん萩原流行が交通事故死している)。

かつては女優などは事務所が用意したハイヤー、または、運転手付きの車に送迎させていたのが多かったが、近年では経費削減のため少なくなり、仕事場へ向かうのもプライベートでも自ら運転したり[10]、ドラマ、映画、CMでの役作りのため運転免許を取得する[11]というケースが増えている。また、芸能リポーターの梨元勝は生前「付き人もいて送迎が当たり前だったスターが今や不在となり実力のないタレントが芸能界に多くなっていることの表れ」との意見を述べていた[12]


注釈

  1. ^ 少なくとも、交通事故証明書が発行されない交通事故は警察へ届け出なくても良いと言う明文の規定が存在しない。
  2. ^ ANNGLE(アングル)の記事では世界で2番目に多いとあるが、WHOの2019年のデータでは、世界で2番目ではなく17番目であり、アジアの中で最も高い死亡率であった[15]
  3. ^ 自動車走行台キロ当たり(区間毎の交通量と道路延長を掛け合わせた値であり、道路交通の量を表す。)の死傷事故件数を表す指標で、1万台の車が1万㎞走行した場合に起こる死傷事故件数を表します。死傷事故率の減少は、道路を走行する際に事故に遭う確立が減少し、安全性が向上することを意味します。
  4. ^ 予想通りに不合理[要出典]

出典

  1. ^ a b c d e f g h i 『日本大百科事典』(ニッポニカ)「交通事故」
  2. ^ 平成26年度交通事故の状況及び交通安全施策の現況 内閣府 2017年4月4日閲覧
  3. ^ a b 自動車保険データにみる 交通事故の実態 日本損害保険協会 2017年4月4日閲覧
  4. ^ 野生動物と遭遇、衝突したら”. 日本自動車連盟ホームページ. 2017年12月28日閲覧。
  5. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x 交通事故統計用語解説集”. 交通事故総合分析センター. 2017年4月4日閲覧。
  6. ^ アンケート調査に見る交通事故経験者344名の本音「ドライバーの5人に2人は初期対応に不安」 交通事故弁護士相談広場 2021年1月21日閲覧
  7. ^ 第3章 救護救出要領 サイト:総務省消防庁
  8. ^ 淳一, 北山 (2020). “二次救急医療機関でバックボードを安全に除去するために”. 日本外傷学会雑誌 34 (3): 106–110. doi:10.11382/jjast.34.3_05. https://www.jstage.jst.go.jp/article/jjast/34/3/34_34.3_05/_article/-char/ja/. 
  9. ^ Matsuoka et al. "Incidence and prediction of psychiatric morbidity after a motor vehicle accident in Japan: The Tachikawa Cohort of Motor Vehicle Accident Study." Crit Care Med. 2007 35:
  10. ^ 2010年4月8日号 週刊文春『チョー人気芸能人の事故はなぜ続く?』より。
  11. ^ 大杉漣、57歳で運転免許取得 タクシー運転手役で一念発起”. ORICON NEWS (2010年9月3日)
  12. ^ “芸能人の交通事故多発の原因は? 制作費削減、スター不在影響”. 産経新聞. (2010年5月8日). https://web.archive.org/web/20100511190326/http://sankei.jp.msn.com/entertainments/entertainers/100508/tnr1005080800002-n1.htm 2011年1月10日閲覧。 
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  14. ^ a b c d Estimated road traffic death rate (per 100 000 population)”. World Health Organization (2021年2月9日). 2021年3月27日閲覧。
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  16. ^ “https://www.thebangkokinsight.com/news/politics-general/general/1084307/(ソンクラーン休暇の危険な7日間、合計6日間で死者236人、負傷者 2,005人、事故2,008件が発生。スピード違反や居眠り運転を厳重に取り締まる。)” (タイ語). The Bangkok Insight. (2023年4月17日). https://www.thebangkokinsight.com/news/politics-general/general/1084307/ 2023年6月5日閲覧。 
  17. ^ 警察庁交通局交通企画課 (2023年5月22日). “令和5年春の全国交通安全運動期間中の交通事故発生状況” (PDF,Excel). 2023年6月5日閲覧。
  18. ^ 警察庁交通局交通企画課 (2021年4月16日). “春の全国交通安全運動期間中の交通事故発生状況” (PDF,Excel). 2021年4月20日閲覧。
  19. ^ a b c 総務省統計局 (2022-03). 総務省統計研修所. ed. “第14章 国民生活・社会保障 14-3 交通事故” (日本語). 世界の統計 2022年: 250. ISBN 9784822340858. https://www.stat.go.jp/data/sekai/0116.html#c14 2022年3月7日閲覧。. 
  20. ^ 調査年次は2017年であるが、一部の国は、2015年と2016年。45か国・地域のデータ。原資料はIRF, World Road Statistics 2019。但しアメリカはWorld Road Statistics 2018
  21. ^ 総務省統計局 (2022-03). 総務省統計研修所. ed. “第8章 運輸・観光  8-2 自動車保有台数” (日本語). 世界の統計 2022年: 146-147. ISBN 9784822340490. https://www.stat.go.jp/data/sekai/0116.html#c08 2022年3月7日閲覧。. 
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