ID@Xbox
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/16 04:35 UTC 版)
2013年7月、マイクロソフトはインディーズなどが市販のXbox One本体を開発機器として使用し、制作した作品を公開できる（セルフパブリッシング）ようにする計画を発表、Xbox Live、Kinect、クラウド、実績にも対応するとした。「全ての人がクリエーターに」というマイクロソフトのビジョンによる一環であった。約1年後の2014年7月、マイクロソフトの技術部門担当者の発言として、市販のXbox One本体を開発機器として利用できるようにする計画の撤回が報じられたが、マイクロソフトの広報担当者はこれを否定した。他社のゲーム機版でも同一タイトルを供給する場合（Xbox One・PS4・Wii U版などのクロスプラットフォームで発売する場合）、「Xbox One版が後回しになってはならない」という制約（同時発売条項）が存在し、インディー開発者から制約の撤廃を求める声が挙がっている。 ゲームアプリに関してはID@Xboxに参加する必要があるが、それ以外のアプリではUWPアプリと同様で一般の個人開発者でも配信が可能となっている。
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