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秋月康夫

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/06/03 05:25 UTC 版)

秋月 康夫 あきづき やすお
秋月康夫(左)。中央がクロード・シュヴァレー、右が小堀憲
人物情報
生誕 (1902-08-23) 1902年8月23日
日本和歌山県
死没 (1984-07-11) 1984年7月11日(81歳没)
国籍 日本
出身校 京都帝国大学理学部
学問
研究分野 代数幾何学
博士課程指導教員 園正造
博士課程指導学生 鈴木敏
主な指導学生 広中平祐森重文
学位 理学博士[1]
称号 京都大学名誉教授
主な業績 京都大学数理解析研究所の設立に尽力
2人のフィールズ賞受賞者(広中平祐森重文)を輩出
影響を受けた人物 ウォーレン・ウィーバー、ギュスタヴ・ショケ (en)、カート・オット・フリードリックス英語版
影響を与えた人物 岡潔中谷宇吉郎[2]
学会 日本数学会
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秋月 康夫(あきづき やすお、1902年8月23日 - 1984年7月11日)は、日本数学者京都大学名誉教授[3]

自身の研究室から2人のフィールズ賞受賞者(広中平祐森重文)を輩出している。

人物

和歌山県出身[3]。旧制大阪府立天王寺中学校四年修了、旧制第三高等学校卒業。1926年京都帝国大学理学部数学科卒業。第三高等学校教授を経て、1948年京都大学教授。退官後、1951年から東京教育大学教授を兼ね、京都大学数理解析研究所の設立[4]に尽力[3]。1967年群馬大学学長

日本数学会理事を務め、専門の代数幾何学を研究し数学教育にも力を入れた[5]。1984年7月11日死去[3]。81歳。

業績

ヴォルフガング・クルルオスカー・ザリスキ永田雅宜に並び、可換環論の初期の基本的かつ重要な仕事をしたことで有名である。特に有名なのはアルティン環ネーター環であることを示したことであろう(1935)。

また一年の苦闘の末彼が得た、整閉包が有限加群とならないネーター整域の例はその後多くの反例の手本となった。

デデキント環に関するクルル-秋月の定理にもその名を残す。

栄典

著書

単著

『中学校新数学』大日本図書、1974年。改訂 (見本版)。 NCID BA83810238

  • 『数学の窓』学生社〈科学随筆文庫 1〉1978年。
  • 『大学数学入門:現代数学への招待』現代数学社〈BASIC数学:別冊〉1980年。

共著

  • 鈴木通夫『高等代數學』岩波書店〈岩波全書 168,206〉1952年。
  • 滝沢精二『射影幾何学』共立出版〈現代数学講座17, 11-B〉1957年。
  • 稲垣武、竹之内脩、富田稔永田雅宜『集合論 . 抽象代数学』〈数学演習講座/ 秋月康夫ほか編11〉共立出版、1957年。
  • 楠幸男『Number theory : algebraic geometry and commutative algebra : in honor of Yasuo Akizuki』紀伊国屋書店、1973年。
  • 柴田敏男『幾何:高校数学への提唱』紀伊国屋書店、1980年。

翻訳

  • ギュスタヴ・ショケ英語版『初等幾何学』公田蔵(共訳)、岩波書店、1971年。
  • ウォーレン・ウィーバー『やさしい確率論 : レイディ・ラック物語』渡辺寿夫(共訳)、河出書房新社〈現代の科学 18〉1969年。
  • カート・オット・フリードリックス英語版『ピタゴラスからアインシュタインまで』、河出書房新社〈SMSG新数学双書 3〉1970年。

参考文献

脚注

注釈

  1. ^ 推薦理由: 数学の世界を押し広げ、大学の数学をかいま見させてくれる。この本は、2 部からなる。第 2 部は推薦者にも手が届かない。推薦したいのは第 1 部である。推薦者は、高校生のとき、この本の第 1 部が『輓近代数学の展望』(弘文堂) として新書版ででたのを読んで感銘した[13]

出典

  1. ^ 『約鎖律を充す単様環の「イデアール」理論について』(ドイツ語)、京都帝国大学、1939年。理学博士。 NAID 500000312924
  2. ^ 向学新聞>現代日本の源流>岡潔”. 国際留学生協会. 2019年9月18日閲覧。
  3. ^ a b c d 秋月 康夫とは - コトバンク
  4. ^ 日本学術会議 1958, pp. 19–22.
  5. ^ 秋月康夫とは - コトバンク
  6. ^ 『官報』第847号、昭和4年10月25日。
  7. ^ 『官報』第2165号、昭和9年3月23日。
  8. ^ 『官報』第3788号、昭和14年8月21日。
  9. ^ 『官報』第4491号付録、昭和16年12月26日。
  10. ^ 『官報』第4383号、昭和16年8月16日。
  11. ^ 『官報』第14060号、昭和48年11月7日。
  12. ^ 『官報』第17252号、昭和59年8月8日。
  13. ^ a b c 岡部恒治 2005, p. 13.

外部リンク




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