毎期キャッシュフローが一定率で成長するとき
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/03/10 06:12 UTC 版)
「DCF法」の記事における「毎期キャッシュフローが一定率で成長するとき」の解説
通常の企業では、設備投資の増加に伴って、利益やキャッシュ・フローが増加していく方が自然である。ここで、キャッシュ・フローが一定の成長率 g によるとしよう。この場合、 P = lim n → ∞ { Y 1 + r + ( 1 + g ) Y ( 1 + r ) 2 + ⋯ + ( 1 + g ) n − 1 Y ( 1 + r ) n } = Y r − g {\displaystyle P=\lim _{n\rightarrow \infty }\left\{{\frac {Y}{1+r}}+{\frac {(1+g)Y}{(1+r)^{2}}}+\cdots +{\frac {(1+g)^{n-1}Y}{(1+r)^{n}}}\right\}={\frac {Y}{r-g}}} であることがわかる。すなわち、キャッシュ・フローが一定率で成長するときは、分母は利子率ではなく (利子率 - 成長率) となる。大きな成長率が期待できるほど、株価は高く評価されることがわかる。また、期待成長率の変化によっても、株価が変動することが示される。 以上のように、DCF 法による理論的な資産価格は、非常に簡便な想定のもとでは、将来にわたり期待される一定のキャッシュ・フローを、(利子率－キャッシュ・フロー成長率) で除したもので近似されることがわかる。ただし、現実の企業では、キャッシュ・フローの変動率は一定ではないし、また利子率にも変動がある。こうした変動によって、DCF 法の算定結果は、上記の簡便な設定からずれることになる。
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