埋田町
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/04/25 07:27 UTC 版)
地理
津島市中央部に位置する[6]。東は津島、西は橘町、南は深坪町、北は立込町に接する[6]。
歴史
地名の由来
室町時代以前の埋田町付近は、現在の三宅川筋から善太川筋へと流れた二之枝川下流部の「古日光川」と呼ばれる河道に位置しており、「埋田」の地名はこれに由来すると考えられる[7]。
埋田追分
江戸時代の埋田町付近は東海道の脇街道である佐屋街道と、津島神社へと至る津島下街道の分岐点（追分）となっており、津島神社の一之鳥居・灯篭や茶店などが存在しており往来する人々によって賑わっていた[8]。佐屋に至る道は廃道となり、一之鳥居は伊勢湾台風で倒れたが、埋田町1丁目には現在も追分を示す道標と鳥居跡・灯篭が残されている[8]。
沿革
世帯数と人口
2018年（平成30年）1月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[3]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 埋田町一丁目 | 52世帯 | 137人 |
| 埋田町二丁目 | 123世帯 | 298人 |
| 埋田町三丁目 | 80世帯 | 177人 |
| 埋田町四丁目 | 26世帯 | 74人 |
| 埋田町五丁目 | 53世帯 | 166人 |
| 計 | 334世帯 | 852人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移
| 1995年（平成7年） | 686人 | [9] | |
| 2000年（平成12年） | 848人 | [10] | |
| 2005年（平成17年） | 904人 | [11] | |
| 2010年（平成22年） | 879人 | [12] | |
| 2015年（平成27年） | 878人 | [13] |
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[14]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[15]。
| 丁目 | 番・番地等 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
|---|---|---|---|---|
| 埋田町一丁目 | 全域 | 津島市立東小学校 | 津島市立藤浪中学校 | 尾張学区 |
| 埋田町二丁目 | 全域 | |||
| 埋田町三丁目 | 全域 | |||
| 埋田町四丁目 | 全域 | |||
| 埋田町五丁目 | 全域 |
|
立込町 |
| ||
| 橘町 | 
|
大字津島・新開町 | ||
 埋田町 
| ||||
| ||||
| 深坪町 |
- ^ a b c 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 233.
- ^ “愛知県津島市の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “津島の統計（平成30年4月1日） - No.2 人口”. 津島市 (2018年5月30日). 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b c d 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1724.
- ^ 安井雅彦・冨永晃宏. “愛知県内に築かれた室町時代の河川堤防の考察” (PDF). 2023年1月27日閲覧。
- ^ a b “道標 津島街道追分・鳥居跡”. 津島市の歴史・文化遺産. 2023年2月21日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ “学校区について”. 津島市 (2015年1月30日). 2019年6月24日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
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