深部開発による月産7万トン計画

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深部開発による月産7万トン計画

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/07 03:11 UTC 版)

「大嶺炭田」の記事における「深部開発による月産7万トン計画」の解説

山陽無煙炭鉱では1955年（昭和30年）度に、石炭の産出量が戦前の最高記録を突破した。当時、練炭はこれまで多く用いられてきた薪や炭などより安価な一般家庭用の燃料として人気が高く、年に10パーセントから15パーセント、生産量が伸びていた。この傾向はしばらく続くものと考えられており、主として練炭の原料として出荷されていた山陽無煙炭鉱の無煙炭の更なる増産計画が立てられることになった。 また、山陽無煙炭鉱での採炭はより深部の石炭を採掘していかねばならない状況となっていた。旺盛な練炭需要に対応するために増産していくのならば、より深部の開発は不可欠であった。その上1955年（昭和30年）には石炭鉱業合理化法が施行されており、炭価の引き下げが要請されるようになっていた。そこで1956年（昭和31年）から、深部開発計画の立案が進められ、1957年（昭和32年）1月には山陽無煙炭鉱の所長から深部開発計画が公式に発表された。この計画では炭鉱の設備増強と合理化によって1959年（昭和34年）下期を目標に月産7万トンを達成し、また生産性も高めていくとしていた。 組合からの同意も取り付け、1957年（昭和32年）にスタートした7万トン計画では、深部から石炭を採掘するために第6、第7、第9の3本の斜坑を新たに設ける計画であった。しかし第7斜坑は炭層が変動帯に遮られ、第9斜坑は石炭の品位が低かったため、開発を中止せざるを得なかった。そこで第6斜坑とともに、これまで石炭を産出していた桃ノ木坑の増産などでカバーすることになった。 深部から石炭を効率よく採掘していくためには、各種の機械化とともに合理化が不可欠であった。深部開発による7万トン計画では 採炭の機械化を進めるために、ドイツからホーベルを導入してホーベル採炭を行う。 採掘した石炭を坑内から運搬するためにイギリスからケーブルベルトコンベアを導入し、運炭の幹線運搬設備とする。 深部の採炭現場までの人員輸送のスピードアップのため、人車設備を延長、増強する。 石炭産出の増大に伴う資材運搬等の設備強化 が、主な機械化、合理化工事であった。結局、1959年（昭和34年）12月末のケーブルベルトコンベアの完成によって、総費用16億円、延べ人員17万人を投じた深部開発工事は完成した。 また、石炭の産出量増大に伴って選炭設備の増強が進められた。更には産出された石炭を貨車に積み込むための引込線の増設、鉄筋コンクリート造の1000トン積み込みポケットの建設といった設備の増強も行われた。このような中で、海軍炭鉱時代から大嶺炭田のシンボルとして親しまれてきた桃ノ木から麦川への索道は1961年（昭和36年）9月に廃止となった。