フサイン朝時代(1705年-1881年)
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「チュニジアの歴史」の記事における「フサイン朝時代(1705年-1881年)」の解説
詳細は「フサイン朝」を参照 1705年にムラード朝が滅亡すると、同年フサイン朝が成立し、フランス統治時代を挟んで252年間に亘り統治を行った。 1824年に即位したフサイン2世は、1831年にチュニジアの国旗を制定した。 19世紀前半より東から1835年に当地で自立していたカラマンリー朝リビアを再征服したオスマン帝国の圧力が強まり、西からは1847年にアルジェリアを征服したフランスの圧力が強まる中で、チュニジアは独立を維持するために、エジプトのムハンマド・アリー改革やオスマン帝国のタンジマートに倣った富国強兵政策などの近代化政策を図った。 1837年に即位したアフマド・ベイは中央集権化を進めると共に、税制改革、徴兵制の導入、服装のヨーロッパ化、士官学校の建設、ザイトゥーナ大学(737年創設)の改革、常備軍の新設、国立工場の建設、フランス人軍事顧問団の受け入れなど富国強兵政策を実現した。また、1846年に奴隷輸入の禁止も実現され、フランスよりも早かった奴隷制廃止の実現は、フランスの奴隷制廃止論者であり、後に第二共和政下で奴隷制廃止を実現したヴィクトル・シュルシェールに大きな影響を与えた。 近代化=西欧化政策はアフマド・ベイの没後も続き、1859年に即位したサドク・ベイの時代には西欧化推進派の官僚だったハイルディーン・パシャが主導権を握り、フランス領事のレオン・ロッシュの助言を経て近代化=西欧化が進められた。1861年には憲法(ドゥストール)が施行され、チュニジアは近代的な議会や裁判所が備わった立憲君主制国家となった。この憲法はオスマン帝国のミドハト憲法より15年早く制定され、サドク・ベイはイスラーム世界・アフリカ世界初の立憲君主となった。しかし、1864年に西欧化政策による増税や英仏の干渉に反対して民衆蜂起が勃発すると、欧化主義者が責任を取る形で失脚し、保守派が復権して憲法は停止された。富国強兵政策による借款も大きな負担になり、1869年には財政破綻へと追い込まれ、チュニジアは英仏伊による財政管理国家に転落した。こうして植民地化の危機が現実のものになったため、オスマン帝国との繋がりを強化する必要が生じ、それまで実質的に独立していたチュニジアは1871年に正式にオスマン帝国の主権下にあることを認めざるを得なかった 。 1873年に欧化主義者のハイルディーンは復権し、首相として財政の健全化のための改革を進め、サディーキ校の創設などがなされたが、1877年に保守派によるクーデターで再びハイルディーンが失脚すると、チュニジアの自力更生は不可能な状態となった。 既に19世紀半ばより西の隣国アルジェリアはフランスによる植民地化が進められていた。一方、1861年にリソルジメントを達成した対岸のサヴォイア朝イタリア王国もチュニジアを狙っており、ハイルディーンは列強間の対立を利用して独立を維持しようとしていたが、1878年のベルリン会議では、イタリアとフランスがチュニジアの鉄道敷設権を巡って対立したが、最終的にイタリアが折れ、西欧列強によってチュニジアにおけるフランスの優先権が確認された。こうした状況下でフランスによるチュニジア侵攻が行われ、1881年のバルドー条約、1883年のマルサ協定でフランスの保護領となった。
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