豊田通商
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/05/01 05:53 UTC 版)
会社概要
- 商号 豊田通商株式会社
- 本社所在地
- 拠点
※支店、営業所、現地法人、駐在員事務所(会社HP上の数字は、単体の拠点のみであり、現地法人管轄下の支店等を含んでいない。)
- 設立 1948年7月1日
- 事業内容 各種物品の国内取引、輸出入取引、外国間取引、建設工事請負、各種保険代理業務等
- 組織
- メタル+(Plus)本部
- メタル+(Plus)企画部、モビリティ素材国内事業部、モビリティ素材海外事業部、モビリティ素材事業統括部、条鋼鋼管事業部、鉄鋼サプライチェーン推進部、金属製品事業部、西日本条鋼鋼管事業部
- サーキュラーエコノミー本部
- サーキュラーエコノミー企画部、金属資源部、無機資源部、非鉄事業部、バッテリーサプライチェーン事業部、リバースサプライチェーン事業部、アルミサプライチェーン事業部、高機能素材事業部、サステナブル合成樹脂部、コンシューマー製品事業部、エッセンシャルケミカルズ部
- サプライチェーン本部
- サプライチェーン企画部、営業開発部、サプライチェーンDX推進部、グローバル部品輸出部、グローバル部品輸入部、グローバル部品営業部、ビジネスアライアンス事業部、グローバル部品事業戦略部、サプライチェーン機能開発部、ロジスティクス事業部、モジュール事業部、サービス&アクセサリー事業部、モビリティパーツ事業部、機能品・環境ソリューション事業部
- モビリティ本部
- モビリティ企画部、米州・欧州モビリティ部、オセアニア・中近東モビリティ部、アジア・中国モビリティ部、KD事業部、物流ソリューション事業部、コマーシャルモビリティ事業部、マルチブランド事業部、カスタマーサービス部、モビリティ・バリューチェーン事業開発部
- グリーンインフラ本部
- グリーンインフラ企画部、パワートレイン機械部、EVコンポーネント機械部、ボデー機械部、インフラプロジェクト部、電力ソリューション統括部、カーボンニュートラルフューエル部
- デジタルソリューション本部
- デジタルソリューション企画部、デバイス関連事業室、SDV事業部(SDV: Software Defined Vehicle)、先端モビリティサービス事業部、エンタープライズIT事業部、デジタルインフラ事業部
- ライフスタイル本部
- ライフスタイル企画部、アグリビジネス部、西日本フード&アグリビジネス部、フードマテリアル部、フードソリューション部、サステナブルファッション部、ファシリティソリューション部、インシュアランスマネジメント部、ヘルスケア・メディカル部
- アフリカ本部
- アフリカ企画部、トヨタアフリカモビリティ部、アフリカモビリティバリューチェーン事業部、アフリカモビリティ事業部、アフリカ電力・インフラ部
- コーポレート部門
- コンプライアンス・危機管理部、オペレーション改善推進部、物流部、安全・環境推進部、顧客統括部、ネクストモビリティ推進部、ネクストテクノロジーファンド推進室、カーボンニュートラル推進部、経営企画部、渉外部、広報部、IT戦略部、デジタル変革推進部、経理部、営業経理部、財務部、投資・審査部、法務部、人事部、総務部、秘書部
- メタル+(Plus)本部
注釈
- ^ 豊田通商の当時の社章は井桁に「T」、豊田商事は菱形に「TS」。
出典
- ^ a b c d e f g h “2024年3月期 決算短信〔IFRS〕(連結)”. 豊田通商株式会社 (2023年4月26日). 2024年4月26日閲覧。
- ^ 株式の概要
- ^ 構成銘柄一覧:日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
- ^ a b c 牧幸輝、「豊田利三郎と豊田業団」『経営史学』 2011-2012年 46巻 2号 p.2_49-2_73, doi:10.5029/bhsj.46.2_49, 経営史学会
- ^ a b c 「第3項 民需転換と戦後改革への対応」 トヨタ自動車
- ^ “株式交換による完全子会社化のお知らせ”. 福助株式会社 (2012年12月3日). 2013年12月28日閲覧。
- ^ a b “国分株式会社との業務提携に関するお知らせ”. 豊田通商株式会社 (2012年12月3日). 2013年12月28日閲覧。
- ^ a b “完全養殖マグロ 量産へ 近大と豊田通商 提携拡大”. 東京新聞 (中日新聞社). (2014年7月17日). オリジナルの2014年7月17日時点におけるアーカイブ。 2017年7月20日閲覧。
- ^ a b “「近大マグロ」量産化計画…長崎に稚魚養殖施設”. YOMIURI ONLINE (読売新聞社). (2014年7月17日). オリジナルの2014年7月20日時点におけるアーカイブ。 2017年7月20日閲覧。
- ^ a b “豊田通商、マグロ「完全養殖」に参入 近大と連携”. 日本経済新聞 電子版 (日本経済新聞社). (2014年7月16日) 2017年7月20日閲覧。
- ^ 共同通信 (2022年10月31日). “ケニアの難民らに技術教育 トヨタ系商社施設、30人参加 | 共同通信”. 共同通信. 2022年10月31日閲覧。
- ^ “CFAO社の残余株式に対する公開買付けの結果に関するお知らせ”. 豊田通商株式会社 (2016年12月30日). 2017年1月2日閲覧。
- ^ “豊田通商、自動車用サンバイザー大手の共和産業を子会社化”. レスポンス. 株式会社イード (2018年1月30日). 2018年2月3日閲覧。
- ^ “豊田通商、風力最大手ユーラスを完全子会社化 東電から株式取得完了”. 時事ドットコム. 株式会社時事通信社 (2022年8月1日). 2022年8月3日閲覧。
- ^ “豊田通商、ペットボトルリサイクル工場稼働 年4万トン再生(時事通信ニュース)”. LINE NEWS. 2022年10月24日閲覧。
- ^ a b “カンボジアにハイラックスなどの車両組立工場建設…豊田通商”. レスポンス(Response.jp). 2022年11月15日閲覧。
- ^ “豊田通商、カーペイディーエムの株式を追加取得し、子会社化”. M&Aマガジン. 株式会社日本M&Aセンター (2023年3月9日). 2023年3月13日閲覧。
- ^ “ソフトバンクG、豊田通商に太陽光発電の「SBエナジー」株85%を売却”. 読売新聞オンライン. 株式会社読売新聞東京本社 (2023年2月9日). 2023年3月13日閲覧。
- ^ “豊田通商、再エネのテラスエナジーを完全子会社化”. 日本経済新聞社 (2024年4月30日). 2024年5月1日閲覧。
- ^ a b c d “豊田通商広告ライブラリー”. 豊田通商株式会社. 2016年3月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年10月8日閲覧。
- ^ 『朝日新聞』東京夕刊 1985年6月18日 15面
- ^ 豊田通商1億円申告漏れ 子会社の保証料計上せず 産経新聞 2020年5月3日
固有名詞の分類
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