東京学芸大学
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/03/23 17:32 UTC 版)
概説
![](https://weblio.hs.llnwd.net/e7/redirect?dictCode=WKPJA&url=https%3A%2F%2Fupload.wikimedia.org%2Fwikipedia%2Fcommons%2Fthumb%2F5%2F52%2FTokyo_Gakugei_University_Emblem.svg%2F220px-Tokyo_Gakugei_University_Emblem.svg.png)
1949年(昭和24年)にそれまでの東京府立の東京府師範学校や東京府女子師範学校から派生した4つの師範学校(東京第一師範学校・同女子部、東京第二師範学校・同女子部、東京第三師範学校、東京青年師範学校)を母体に統合してできた大学である[注 2]。
全国の教員養成機関は、それまでの「師範学校」(ノーマル・スクール)から米国のリベラル・アーツ・カレッジに倣って大学に昇格したため、それを日本語に訳した「学芸大学」「学芸学部」を名乗っていた。1966年(昭和41年)の法律の改正[注 3]に伴い、大学の性格をより明確化した「教育大学」「教育学部」へと一斉に改称した。しかし、都内には東京教育大学(現:筑波大学)が既に存在していたため、大学名「東京学芸大学」はそのままで、「学芸学部」を「教育学部」に、「学芸専攻科」を「教育専攻科」(1988年(昭和63年)廃止)に変更するにとどまった。筑波大学の設置に伴い、その前身校である東京教育大学が1978年に廃止されたが、その際も東京学芸大学が東京教育大学へ改称されることはなかった。
1988年に、それまでの幼稚園・小学校・中学校・高等学校などの教員を養成する「教育系(現在の学校教育教員養成課程)」に加えて、教員免許状の取得を必須としない「教養系(現在の教育支援課程)」(いわゆるゼロ免課程)が発足した。これにより幼・小・中・高の教員だけでなく、多様な方面へも人材を輩出している。
1996年(平成8年)には、本学と埼玉大学、千葉大学、横浜国立大学の教育学部(教育人間科学部)および教育学研究科からなる「東京学芸大学大学院連合学校教育学研究科」が設置された。これは、兵庫教育大学大学院連合学校教育学研究科(兵庫教育大学、上越教育大学、鳴門教育大学、岡山大学)とともに、国内で初めて教員養成系大学・学部に設置された博士課程である。
教育学の実践研究および教育実習を行う機関として、合計12の附属学校・園を併設している。内訳は附属幼稚園1園(2園舎)、附属小学校4校、附属中学校3校、附属高等学校1校、附属国際中等教育学校1校、附属特別支援学校1校である[1]。
注釈
- ^ 「学芸大学」の名称は国立大学では唯一のため、単に学芸大と略される場合が多い。
- ^ それらの師範学校の歴史を辿ると、東京第一師範学校の源流である、1873年(明治6年)設立の東京府小学教則講習所まで遡る。
- ^ 国立学校設置法の一部を改正する法律(昭和41年法律第48号)
出典
- ^ “付属学校・園”. 東京学芸大学. 2018年9月7日閲覧。
- ^ “概要・特色|修士課程|東京学芸大学大学院”. www.u-gakugei.ac.jp. 2020年9月21日閲覧。
- ^ 「東京学芸大学、辻調理師専門学校と連携 敷地に誘致へ」日本経済新聞ニュースサイト(2022年3月31日)2022年4月27日閲覧
- ^ “令和5年度 東京学芸大学教育学部の改組について|スライド・ピックアップ・NEWS|https://www.u-gakugei.ac.jp/”. www.u-gakugei.ac.jp. 2024年1月8日閲覧。
- ^ “アクセス/キャンパスマップ”. 東京学芸大学. 2018年9月7日閲覧。
- ^ a b c “東京学芸大学UI (University Identity System)”. 東京学芸大学. 2018年9月7日閲覧。
- ^ “目的・ポリシー|修士課程|東京学芸大学大学院”. www.u-gakugei.ac.jp. 2020年9月21日閲覧。
- ^ “利用案内:学芸大図書館”. library.u-gakugei.ac.jp. 2020年9月27日閲覧。
- ^ “東京学芸大学 教員養成開発連携センター”. www.u-gakugei.ac.jp. 2020年9月21日閲覧。
- ^ “センター通信No.1(2013年) | 東京学芸大学 教員養成開発連携センター”. www.u-gakugei.ac.jp. 2020年9月21日閲覧。
- ^ “教員養成高度化プロジェクト|教職大学院|東京学芸大学大学院”. www.u-gakugei.ac.jp. 2022年1月15日閲覧。
- ^ 「さいたま市と学芸大が協定 IB教育を強化」『日本経済新聞』朝刊2020年3月11日(埼玉経済面)2020年3月21日閲覧
- ^ 東京都教育委員会. “東京都教育委員会と東京学芸大学との連携に関する協定の締結について|東京都教育委員会ホームページ”. 東京都教育委員会ホームページ. 2020年9月21日閲覧。
- ^ “東京都教育委員会に大学教員を長期間派遣|スライド・ピックアップ・NEWS|https://www.u-gakugei.ac.jp/”. www.u-gakugei.ac.jp. 2020年9月21日閲覧。
- ^ 「学びの充実へ連携強化 福島県教委と東京学芸大が協定締結」福島民報(2021年12月03日配信)2022年4月27日閲覧
- ^ ※記事名不明[リンク切れ]
- ^ “全国初の公教育におけるオープンイノベーションを促進させる「Explayground事業」のスタートと未来の教育の拠点となる新施設の完成について|スライド・ピックアップ・NEWS|https://www.u-gakugei.ac.jp/”. www.u-gakugei.ac.jp. 2020年9月21日閲覧。
- ^ “公教育を変革する「未来の学校みんなで創ろう。プロジェクト」の始動について|スライド・ピックアップ・NEWS|https://www.u-gakugei.ac.jp/”. www.u-gakugei.ac.jp. 2020年9月21日閲覧。
- ^ “東京学芸大学 次世代教育研究推進機構 | 高校探究プロジェクトのWebページです。”. 東京学芸大学 次世代教育研究推進機構. 2022年1月15日閲覧。
- ^ “Z会、東京学芸大「高校探究プロジェクト」に参画…教職員向けイベント12/19”. 教育業界ニュース「ReseEd(リシード)」. 2022年1月15日閲覧。
- ^ “東京学芸大と群馬大「重大な改善事項」 国立大評価委”. 『日本経済新聞』. 2017年9月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018-09-0 7閲覧。
- ^ “学芸大、アカハラ教授を諭旨解雇 就活妨害、学生に精神疾患も”. 『北海道新聞』 (2017年9月12日). 2017年9月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年9月7日閲覧。
- 東京学芸大学のページへのリンク