中国放送沖美ラジオ送信所 中国放送沖美ラジオ送信所の概要

中国放送沖美ラジオ送信所

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/08/12 03:06 UTC 版)

概観(西側から撮影)

当送信所は、廿日市市住吉2丁目8番1号にあった送信所の老朽化に伴い、RCC開局50周年となる2002年10月1日に現在地である佐伯郡(現:江田島市)沖美町美能字亀原715番地に3代目送信所として移転・開局したものである。

送信所概要

放送局 コールサイン 周波数 空中線電力 放送対象地域 放送区域内世帯数 備考
RCC中国放送 JOER 1350kHz D20kW 広島県 1,313,440世帯[1] 1992年10月1日2011年3月14日 AMステレオ放送実施

高さは110mあり、送信所敷地が狭く歪な土地であったため、AMラジオ送信所では珍しい自立式基部設置型アンテナが採用された[2][注釈 1]

2002年当時は朝鮮半島に同一周波数を使用する放送局があった[注釈 2]ため、混信回避を目的として韓国方向へは電波が出ないような指向性が付けられている。そのため、倉橋町呉市)や松山市では移転前よりも電波が弱まることとなった[3]

伝送方法

  • 3.4GHz無線デジタル回線及びNTT有線回線
STLは本社南館鉄塔から絵下山デジタルテレビ親局(2002年から2011年のアナログテレビ放送終了以前は広島ホームテレビのアナログ親局)を経由して伝送されている。2002年当初から絵下山経由であったのは、回線の安定性を確保するとともに、2006年の開始が迫っていたデジタルテレビ放送用のSTL回線を確保する側面もあった。なお3.4GHzの周波数帯は将来的に第4世代携帯電話用に割り当てられる予定であり、2022年11月末までには6.5GHz帯へ移行しなければならない[4]

  1. ^ このような送信所は、北陸放送(MRO)金沢ラジオ送信所山梨放送(YBS)甲府ラジオ送信所京都放送(KBS京都)京都ラジオ送信所ラジオ関西(CRK)神戸送信所琉球放送(RBC)那覇ラジオ送信所ラジオ沖縄(ROK)那覇送信所などがある。
  2. ^ 三陟文化放送(2015年以降はMBC江原嶺東三陟放送局)。2022年に運用休止。
  1. ^ a b 『RCC開局60年 デジタル化の道のり [50-60年史]』p.164
  2. ^ 『RCC開局60年 デジタル化の道のり [50-60年史]』p.176
  3. ^ 『RCC開局60年 デジタル化の道のり [50-60年史]』p.178
  4. ^ 『RCC開局60年 デジタル化の道のり [50-60年史]』pp.35-36
  5. ^ a b 『民間放送十年史』日本民間放送連盟、1961年12月1日、551頁。NDLJP:2497068/297 「ラジオ中国」の項より(これに詳細な番地等の記載がある)。
  6. ^ 『中国放送の50年 その時、いつもそばにいた』p.30
  7. ^ a b 『中国放送の50年 その時、いつもそばにいた』p.31
  8. ^ a b c d e f 『中国放送の50年 その時、いつもそばにいた』p.33
  9. ^ 『中国放送の50年 その時、いつもそばにいた』p.34
  10. ^ 『RCC開局60年 デジタル化の道のり [50-60年史]』p.58
  11. ^ a b 『中国放送の50年 その時、いつもそばにいた』p.374
  12. ^ 『中国放送の50年 その時、いつもそばにいた』p.246
  13. ^ 『RCC開局60年 デジタル化の道のり [50-60年史]』p.175
  14. ^ 『RCC開局60年 デジタル化の道のり [50-60年史]』p.161


「中国放送沖美ラジオ送信所」の続きの解説一覧



英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「中国放送沖美ラジオ送信所」の関連用語

中国放送沖美ラジオ送信所のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



中国放送沖美ラジオ送信所のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの中国放送沖美ラジオ送信所 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS