キヤノンメディカルシステムズ
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/05/18 02:16 UTC 版)
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| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 |
 日本栃木県大田原市下石上1385番地 |
| 設立 |
1948年9月 （日本医療電気株式会社） |
| 業種 | 電気機器 |
| 法人番号 | 8060001013525 |
| 事業内容 | 医療機器の製造・販売 |
| 代表者 | 瀧口 登志夫 |
| 資本金 | 207億円 |
| 売上高 |
3344億9100万円 （2023年12月期）[1] |
| 営業利益 |
218億4600万円 （2023年12月期）[1] |
| 経常利益 |
281億5400万円 （2023年12月期）[1] |
| 純利益 |
232億0200万円 （2023年12月期）[1] |
| 純資産 |
1515億2100万円 （2023年12月期）[1] |
| 総資産 |
3231億6900万円 （2023年12月期）[1] |
| 従業員数 | 連結:11,164名（2022年12月末） |
| 主要株主 | キヤノン株式会社 100% |
| 主要子会社 |
キヤノンメディカルファイナンス（株） キヤノン医療用品（株） 他 |
| 外部リンク | https://jp.medical.canon/ |
| 特記事項：2018年1月4日に東芝メディカルシステムズ株式会社から現社名へ商号変更。 | |
概要
2016年3月までは東芝グループの企業であり、東芝グループでの社会・インフラ部門の中核をなしていた。医療機器関係では、X線CTなどの医用機器の世界的メーカーで、数多くの医療機器を展開している。単純X線撮影診断装置、X線TV装置、CT、MRI、超音波画像診断装置（いわゆるエコー）、RI（核医学）などを手掛ける。内視鏡の販売はフジノンとの合弁で設立した、フジノン東芝ESシステムに移管した。
その他、レセプトコンピュータ、電子カルテ、PACS、検診システム、アンギオ装置、検体検査システムなども扱う。
医療機器の製造販売では日本1位、世界4位。日本のCTシェア60%、エコーシェア35%ともに1位。同業の日本光電工業と業務提携している。
1975年、CTを発明したEMIのいわゆるEMIスキャナを東芝EMIの縁で輸入し、東京女子医科大学などに設置。日本で初めて稼動したCTとなる。その後、CTを自社開発。ヘリカルスキャン、マルチスライスを導入してスキャン時間を短縮した。
2012年に英イングランド・プレミアリーグのサッカークラブであるマンチェスター・ユナイテッドFCと5年間の医療機器による協賛契約を結び公式パートナー (Official Medical Systems Partner) となった。
2015年12月21日に当時の親会社であった東芝が発表した「新生東芝アクションプラン」では、当社に外部資本を受入れることとされた[3]。2016年3月17日に、東芝からキヤノンに全株式が譲渡され、東芝の子会社でなくなった。ただし主要各国の競争法規制がクリアされるまでは、一時的に第三者であるMSホールディング株式会社が議決権を保有し、クリアされた時点でキヤノンの子会社となった[4][5]。 重粒子線がん治療装置は事業再編の対象とはならずに引き続き東芝(東芝エネルギーシステムズ)が担当する[6]。
2016年4月14日に熊本地震が発生した際は、熊本市中央区にある熊本支店が影響を受けたが、社員の安否確認はとれている[7]。本社に災害対策本部を20人態勢で設置し、被災地の病院等にある同社製の医療器具の復旧の支援に向けて情報収集を行った[8]。
2016年12月、スペインのリーガ・エスパニョーラ所属のサッカークラブ、レアル・マドリードとオフィシャルメディカルスポンサー契約を締結。期間は2020年6月末まで[9]。
2016年12月19日、主要各国の競争法規制当局からのクリアランス取得の審査が完了したことを受け、キヤノンがMSホールディングスから当社の全株式を取得。キヤノンの完全子会社となる[10]。
2018年1月4日付で、社名を東芝メディカルシステムズ株式会社から「キヤノンメディカルシステムズ株式会社」へ商号を変更した[11][12]。商号変更後は、キヤノンの画像処理技術を組み合わせたソフトを2018年春に発売する他、製造工程においても、キヤノンの技術を導入して生産効率を高める[13]。ただし、元東芝グループ故に英文社名はキヤノングループの「Canon（略）Inc.」に従った「Canon Medical Systems Inc.」ではなく東芝グループ流の「CANON MEDICAL SYSTEMS CORPORATION」のままである。
関連会社
日本国内
- 沖縄キヤノンメディカルシステムズ（株）
- キヤノンメディカルファイナンス（株）
- （株）メリット
- キヤノンメドテックサプライ（株）
- アクトメッド（株）
- キヤノン電子管デバイス（株）
日本国外
- キヤノンメディカルシステムズUSA
- キヤノンメディカルリサーチUSA
- キヤノンメディカルシステムズヨーロッパ
- キヤノンメディカルリサーチヨーロッパ
- キヤノンメディカルシステムズブラジル
- キヤノンメディカルシステムズアジア
- キヤノンメディカルシステムズカナダ
- キヤノンメディカルシステムズANZ
- キヤノンメディカルシステムズ（中国）有限公司
- キヤノンメディカルシステムズ研究開発(大連)有限公司
- 東芝大連社
- キヤノンメディカルシステムズ製造アジア
- バイタル・イメージズ
- キヤノンメディカルシステムズトルコ
- キヤノンメディカルシステムズ韓国
- キヤノンメディカルシステムズマレーシア
- オレアメディカル
- ^ a b c d e f キヤノンメディカルシステムズ株式会社 第97期決算公告
- ^ 100th Anniversary Our Promise ～ 東芝ヘルスケア事業100周年 東芝メディカルシステムズ株式会社
- ^ 「新生東芝アクションプラン」の実施に伴う当社の外部資本受け入れについて 東芝メディカルシステムズ株式会社、2015年12月21日
- ^ 医療子会社、6655億円で売却＝東芝、キヤノンと契約－白物家電は中国・美的に 時事通信、2016年3月17日
- ^ 東芝メディカルシステムズ株式会社の売却について 株式会社東芝、2016年3月17日
- ^ 東芝が見せた意地、原子力技術を医療へ
- ^ “4月15日16時30分更新【熊本地震・企業動静】ソニー半導体工場、被害なし”. ニュースイッチ. (2016年4月15日) 2016年4月21日閲覧。
- ^ “熊本地震、栃木県の企業も被害 支援活動も本格化”. 下野新聞. (2016年4月19日) 2016年4月21日閲覧。
- ^ レアル・マドリードとメディカルスポンサー契約 大田原の東芝メディカル - 下野新聞、2016年12月1日
- ^ 東芝メディカルシステムズ株式会社の株式取得（子会社化）に関するお知らせ キヤノン株式会社
- ^ 新社名決定のお知らせ 東芝メディカルシステムズ 2017年1月30日
- ^ 東芝メディカルシステムズ、社名変更日を決定 Rad Fan ONLINE 2017年10月2日
- ^ キヤノンメディカルに社名変更、20年売上高6000億円弱に 日本経済新聞 2018年1月4日
- ^ 沿革 東芝メディカルシステムズ株式会社
- ^ “マンUに57億円CTを無償貸与…東芝子会社”. 読売新聞 (2012年9月6日). 2012年9月6日閲覧。
- ^ 国内ネットワーク 東芝メディカルシステムズ株式会社
- ^ 公益財団法人日本デザイン振興会リンク
- ^ リンク
- ^ 公益財団法人日本デザイン振興会リンク
- ^ リンク
- ^ 公益財団法人日本デザイン振興会リンク
- ^ リンク
- ^ Artida™ 東芝メディカルシステムズ株式会社
- ^ [1]
- ^ 汎用超音波画像診断装置 超音波診断装置 APLIO 500/400/300 （TUS-A500/A400/A300） | 受賞対象一覧 | Good Design Award
- ^ Aplio 500 Platinum Series 東芝メディカルシステムズ株式会社
- ^ Aplio 400 Platinum Series 東芝メディカルシステムズ株式会社
- ^ Aplio 300 Platinum Series 東芝メディカルシステムズ株式会社
- ^ Xario 200 東芝メディカルシステムズ株式会社
- ^ Xario 100 東芝メディカルシステムズ株式会社
- ^ Viamo™ 東芝メディカルシステムズ株式会社
- ^ 高画質、使いやすさを追求したコンパクトな超音波診断装置Nemio MXの発売について 東芝メディカルシステムズ株式会社、2011年4月4日
- ^ 放射線治療システム 東芝メディカルシステムズ株式会社
- 1 キヤノンメディカルシステムズとは
- 2 キヤノンメディカルシステムズの概要
- 3 沿革
- 4 外部リンク
- キヤノンメディカルシステムズのページへのリンク
