アルテラ
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/10/26 13:07 UTC 版)
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| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 | カリフォルニア州サンノゼ |
| 設立 | 1983年 |
| 業種 | 半導体 |
| 事業内容 | プログラマブルロジックデバイスの開発および販売 |
| 外部リンク | http://www.altera.com/ |
| 特記事項:2015年のインテルによる買収により消滅。2024年に分離子会社化、2025年に再び独立。 | |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 | 〒163-1332 東京都新宿区西新宿6-5-1 新宿アイランドタワー32階 |
| 設立 | 1990年 |
| 業種 | 半導体 |
| 法人番号 | 4011101016211 |
| 特記事項:2015年の米国本社の買収により、インテル日本法人に吸収合併される形で消滅し、現存しない | |
アルテラ(Altera Corporation、NASDAQ: ALTR)はアメリカのプログラマブルロジックデバイスの代表的企業。2015年にインテルのFPGA部門となったが、2025年に再び独立した。
買収前のアルテラ社の創立は1983年で本社はカリフォルニア州サンノゼにあった。日本法人は日本アルテラ株式会社であった。
概要
SigneticsやMMIに続くプログラマブルロジックのパイオニア的企業の一つであった。システムオンプログラマブルチップを可能にするべく、様々な技術を開発。中にはチップ中にメモリやマイクロプロセッサ、トランシーバを埋め込んだものも存在する。
経営能力に優れた企業としても知られていた。130nmと90nmプロセスの製品群での成功がよい事例となっている。また、デバイス性能としても消費電力や動作速度が群を抜いている。
半導体ベンダーだが、自社では研究開発・設計と販売を行い、製造はTaiwan Semiconductor Manufacturing Corporation(TSMC)等に任せていた(これはインテル買収後も変わらない)。
ライバル企業にはザイリンクス、ラティス、アクテル、クイックロジック、アトメルなどがある。
2015年6月、インテルが167億ドルで買収することで合意したと発表[1]。12月に買収手続きを完了[2]し、以後はインテルのFPGA部門として活動していた。
2024年2月29日(米国時間)、インテルがFPGAを扱う新会社として「Altera」を設立することを正式発表した。[3]
2025年、インテルはアルテラの過半数株式をプライベートエクイティ企業シルバーレイク(英語: Silver Lake (investment firm))に売却することを発表した。インテルは保有株式の51%を売却し、残り49%の株式はインテルが継続保有する。この売却により、インテルは少数株主となり、アルテラは独立性を取り戻した[4][5]。
主な製品(買収前)
- FPGA
- Stratix - ハイエンド
- Stratix V
- Stratix IV
- Stratix III
- Stratix II GX
- Stratix II
- Stratix GX
- Stratix
- Arria - ミッドレンジ
- Arria V
- Arria II GZ
- Arria II GX
- Arria GX
- Cyclone - 低コスト
- Cyclone V
- Cyclone IV
- Cyclone III
- Cyclone II
- Cyclone
- Stratix - ハイエンド
- CPLD
- MAX
- MAX V
- MAX IIZ
- MAX II
- MAX 3000A
- MAX 7000S
- MAX
- ASIC
- HardCopy
- HardCopy V
- HardCopy IV
- HardCopy III
- HardCopy II
- HardCopy Stratix
- HardCopy APEX
- HardCopy
- AHDL - ハードウェア記述言語
- Nios II - ソフトプロセッサ
脚注
- ^ “米インテル、アルテラ買収を発表”. ロイター (2015年6月1日). 2015年6月2日閲覧。
- ^ CLARK, DON. “インテル、アルテラ買収を完了 事業拡大に弾み”. WSJ Japan. 2019年5月21日閲覧。
- ^ “Intel Launches Altera, Its New Standalone FPGA Company”. インテル (2024年2月29日). 2024年3月2日閲覧。
- ^ 永山 準 (2025年4月15日). “IntelがAltera売却へ、株式51%を米投資ファンドに”. EE Times Japan. 2025年10月26日閲覧。
- ^ 小島 郁太郎 (2025年10月21日). “Altera、ようやく自由の身に Intelの持ち株比率が49%へ低下”. 日経クロステック. 2025年10月26日閲覧。
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