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Applied Geography

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2019/12/28 15:58 UTC 版)

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Applied Geography 
略称 (ISO) Appl. Geogr.
学術分野 人文地理学
言語 英語
編集者 Jay D. Gatrell
詳細
出版社 エルゼビア
出版歴 1981年-現在
インパクトファクター 3.082(2011年)
分類
ISSN 0143-6228
LCCN 84641848
OCLC 663066772
外部リンク
プロジェクト:出版Portal:書物
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Applied Geography(アプライド・ジオグラフィー、応用地理学)は、エルゼビアが発行する査読付きの学術雑誌1981年創刊[1]人文地理学自然地理学地理情報科学に関する課題を解決するための応用地理学的な方法を用いた研究をカバーする。社会地理学[2]ないしは社会学系の雑誌と認識されることがある[3]。2015年現在の編集長はベラミン大学英語版のジェイ・D・ガトレル(Jay D. Gatrell)[4]

収録データベース

掲載論文の情報は以下のデータベースに採録される。

Journal Citation Reportsによるとこの雑誌の2011年のインパクトファクターは3.082である[5]

特徴と課題

創刊以来、雑誌の年間の総ページ数は400ページ前後でほとんど変化がなく、応用地理学的研究は停滞していると言える[6]。梶田真はその理由として、非アカデミックな地理学者にとって学術論文を書くというハードルが高いこと、応用地理学がカバーする範囲が広範にわたるため、各テーマについて踏み込んだ議論が困難であること、雑誌の評価が低かったため、一線級の地理学者が自身の最良の研究成果を発表する雑誌として利用してこなかったことを指摘している[6]。また、創刊当初は資源利用の問題を雑誌の目的としていたが、実際に投稿された論文は応用地理学を「単純に地理学を応用したもの」ととらえたものが多かったため、地理学的アプローチを用いた幅広い研究を扱うように方向転換した[7]

論文1本あたりの引用数は増加傾向にあるものの、Annals of the Association of American GeographersTransactions of the Institute of British Geographersなどの主要地理学雑誌からの平均引用数は1.12と少なく、応用地理学と純粋地理学が相互に独立した研究分野になっていることが窺える[8]

脚注

  1. ^ 梶田(2014):427ページ
  2. ^ 文化地理学研究演習 論文紹介のしかた” (日本語). 筑波大学比較文化学類. 2015年2月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年2月18日閲覧。
  3. ^ 【図書館ニュース】Elsevier社の心理学分野と社会学分野の雑誌(200タイトル)が創刊号から最新号までオンラインで読めるようになりました。” (日本語). お茶の水女子大学附属図書館 (2009年3月19日). 2015年2月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年2月18日閲覧。
  4. ^ Jay D. Gatrell - Applied Geography” (英語). Elsevier. 2015年2月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年2月18日閲覧。
  5. ^ “Applied Geography”. 2011 Journal Citation Reports. Web of Science (Social Science ed.). Thomson Reuters. (2012) 
  6. ^ a b 梶田(2014):431ページ
  7. ^ 梶田(2014):431 - 432ページ
  8. ^ 梶田(2014):432ページ

参考文献

外部リンク


応用地理学

(Applied_Geography から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2020/10/17 06:23 UTC 版)

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応用地理学(おうようちりがく、英語: applied geography)とは、社会問題経済問題環境問題への対応にあたり地理学的な知識や技能を応用することである[1]地域計画に地理学者や地理学出身者が関与することなどが具体例として挙げられる[2]

経緯

地理学の応用は古来から行われていたが、近代における応用地理学が盛んになったのは、特に第二次世界大戦後である[3]

ヨーロッパ

ヨーロッパでは1960年代以降、応用地理学の制度化が進行していった[4]。1960年には、国際地理学会議での応用地理学のセクションの設置のほか、応用地理学の書籍の刊行が行われた[4]。その後、1964年の国際地理学会議では応用地理学の委員会が設置されるようになった[4]

1981年に学術専門雑誌「Applied Geography」が創刊された[5]

アメリカ合衆国

一方アメリカ合衆国では1970年頃から応用地理学への関心が高まっていった[4]。その背景として、計量地理学は現実社会との関連性が弱いとの批判への対応、大学の教員ポストの減少に伴う地理学出身者の実務職就職口確保のための対応が挙げられる[6]

1980年代になると、アメリカ地理学会での応用地理学専門グループの設置、アンダーソン・メダルの新設、「Geographical Review」でのApplied Geography Sectionの追加などがなされ、アメリカ合衆国でも応用地理学の地位の確立が進行した[7]

日本

日本でも1940年頃から人口問題国土計画などの研究が行われていた[8]

1960年代のヨーロッパでの動向は日本にも影響を与え、日本でも応用地理学の研究や図書刊行などが盛んになっていった[4]

脚注

  1. ^ 梶田 2014, p. 423.
  2. ^ 佐々木 1997, p. 39.
  3. ^ 溝尾 1989, p. 167.
  4. ^ a b c d e 梶田 2014, p. 425.
  5. ^ 梶田 2014, p. 427.
  6. ^ 梶田 2014, pp. 425-426.
  7. ^ 梶田 2014, pp. 426-427.
  8. ^ 溝尾 1989, p. 168.

参考文献

  • 梶田真「地理学において「純粋理論」と「実践・応用」とは乖離しているのだろうか―1970年代以降のアメリカを中心とする応用地理学の展開を糸口として―」『人文地理』第66巻第5号、2014年、 423-442頁、 doi:10.4200/jjhg.66.5_423
  • 佐々木博「応用地理学」『人文地理学辞典』山本正三奥野隆史・石井英也・手塚章(編)、朝倉書店、1997年、38-39頁。
  • 溝尾良隆「地理学の社会化」『実践と応用』高橋伸夫、古今書院〈地理学講座〉、1989年、164-190頁。ISBN 4-7722-1232-9



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