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青木作雄

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/07/24 05:54 UTC 版)

青木作雄

青木 作雄(あおき さくお[1][2]1898年明治31年〉2月3日[3] - 1985年昭和60年〉8月6日[4][5])は、日本政治家衆議院議員[6]山口県会議員[7][8]下関市会議員[6][7][9])、家主[6][10]、山口県多額納税者[6][10][11]会社役員。山陽ビルディング取締役[6]

経歴

山口県下関市出身[7][9]。青木平七の長男[6][10]1920年、東京高等商業学校(現一橋大学)卒業[1][12]広島高等工業学校に学んだ[7]

古河合名調査課、百十銀行貸付係等歴勤[8]1923年家督を相続した[6][10]1927年、家業を継いだ[8]。貸家業を営んだ[7][9]陸軍三等主計に任ぜられた[7]

下関市会議員、同参事会員、山口県会議員、同参事会員等となる[1]1937年、衆議院議員に選ばれ[6][10]、1期務めた[5]。興亜議員同盟[1][5]東方会[7]に所属した。

戦後、公職追放となり[13]、追放解除後は1956年から自民党山口県連顧問[2]を務めた[5]。1985年8月6日、脳血栓のため死去[2]

人物

安倍寛の盟友だった[14]

宗教は仏教[8]。趣味はスポーツ、読書[8]。住所は山口県下関市長崎町[6][10]

家族・親族

青木家
親戚
  • 妹の夫・小林恒一(下関市丸山町在住の家主)[15]

脚注

  1. ^ a b c d 『議会制度七十年史 第11』あ6頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年7月17日閲覧。
  2. ^ a b c 『昭和山口県人物誌』45頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2025年7月24日閲覧。
  3. ^ 『第七十二回帝国議会衆議院議員名簿』25頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年1月6日閲覧。
  4. ^ 『議会制度百年史 - 衆議院議員名鑑』9頁。
  5. ^ a b c d 『政治家人名事典』5頁。
  6. ^ a b c d e f g h i j k l m n 『人事興信録 第13版 上』ア43頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年1月12日閲覧。
  7. ^ a b c d e f g 『衆議院要覧 昭和12年11月 乙』6頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年9月28日閲覧。
  8. ^ a b c d e 『大衆人事録 第14版 近畿・中国・四国・九州篇』山口1頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年1月12日閲覧。
  9. ^ a b c 『総選挙大観 昭和12年』116頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年1月12日閲覧。
  10. ^ a b c d e f g h i j k l m 『人事興信録 第14版 上』ア43頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年1月12日閲覧。
  11. ^ 『日本紳士録 第37版附録 多額納税者名簿』66頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2023年1月10日閲覧。
  12. ^ 『東京商科大学一覧 自大正10年至11年』278頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年1月12日閲覧。
  13. ^ 公職追放の該当事項は「東方会参与常任理事大日本護国軍中国本部要職者」。(総理庁官房監査課 編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、19頁。NDLJP:1276156 
  14. ^ 『国会画報 25(7)』64頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2024年8月6日閲覧。
  15. ^ a b 『人事興信録 第12版 上』コ59頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年1月12日閲覧。

参考文献

  • 東京商科大学 編『東京商科大学一覧 自大正10年至11年』東京商科大学、1921-1926年。
  • 交詢社 編『日本紳士録 第37版附録 多額納税者名簿』交詢社、1933年。
  • 『第七十二回帝国議会衆議院議員名簿』衆議院公報附録、1937年。
  • 『衆議院要覧 昭和12年11月 乙』衆議院事務局、1937年。
  • 朝日新聞社 編『総選挙大観 昭和12年』朝日新聞社、1937年。
  • 人事興信所 編『人事興信録 第12版 上』人事興信所、1940年。
  • 人事興信所 編『人事興信録 第13版 上』人事興信所、1941年。
  • 人事興信所 編『人事興信録 第14版 上』人事興信所、1943年。
  • 帝国秘密探偵社 編『大衆人事録 第14版 近畿・中国・四国・九州篇』帝国秘密探偵社、1943年。
  • 総理庁官房監査課 編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年。
  • 衆議院、参議院 編『議会制度七十年史 第11』大蔵省印刷局、1962年。
  • 『国会画報 25(7)』麹町出版、1983年。
  • 衆議院・参議院 編『議会制度百年史 - 衆議院議員名鑑』大蔵省印刷局、1990年。
  • 『政治家人名事典』日外アソシエーツ、1990年。
  • 中西輝磨『昭和山口県人物誌』マツノ書店、1990年。



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