院内感染対策の実態
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/08/15 14:53 UTC 版)
日本環境感染学会が実態把握に乗り出したのは1999年からである。アメリカ合衆国や欧米では、約20年前[いつ?]から院内感染対策の研究機関を組織して、調査・研究が進んでいる。 例えばStudy for the Efficacy of Nasocomial Infection Control （SENIC、院内感染対策に関する研究） という機関があり、調査は毎年継続され、予防対策についても常に最新の方法・技術が導入され、研究・改良されている。日本では、急速に研究は進んでいるが、対策についてはまだ十分であるとは言えない。 2006年6月に公表された埼玉医科大学病院における多剤耐性緑膿菌 (MDRP) による院内感染事例では、 初めにICUで感染が広がり、その患者がICUから一般病棟にMDRPを持ち帰った結果、感染が拡大したこと 感染経路については、他の耐性菌と異なり、固形石鹸や手洗い場・シャワー等湿度の高い場所や尿を介しての繁殖・伝染であること 抗生物質（カルバペネム等）の使い過ぎにより緑膿菌が薬物に対して耐性を獲得したこと などが明らかにされている。 病院の建築設計では、院内感染の防止のため、動線の交差を避ける配慮が推奨されている。感染や事故につながる廃棄物等の運搬経路は、患者動線と完全分離することが望ましいとされる。すなわち、患者の行動領域がバックヤードと切り離されるように設計される。
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