深沢道子とは? わかりやすく解説

深沢道子

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/07/09 13:51 UTC 版)

深沢 道子[注釈 1](ふかざわ みちこ、1935年2月9日[2] - 2013年5月12日[3])は、日本心理学者早稲田大学名誉教授。交流分析 (TA) の専門家。

略歴

東京都生まれ。1957年早稲田大学文学部卒、1959年イリノイ大学社会福祉大学院卒。米国で十年間精神病院などに勤務、聖マリアンナ医科大学病院医療相談室室長、聖マリアンナ医科大学助教授(1980年兼任)、1989年早稲田大学文学部教授、2006年定年、名誉教授。国際TA協会wikidata教授会員(TSTA)。日本交流分析学会理事、日本TA協会(TAAJ)初代会長。中央更生保護審査会委員(1995年12月25日付け[4]1998年再任)。

著書

  • 『42歳は厄年か』三笠書房 1972
  • 『育児愛情学』第三文明社 1975 灯台ブックス
  • 『子どもをダメにした親たち』社会思想社 1981 のち現代教養文庫 1992
  • 『エリートたちの厄年』社会思想社 1982
  • 『家族関係の心理学』早稲田大学出版部 1983 リカレントブックス
  • 『素敵な自分に育てる本』海竜社 1987

翻訳

  • リチャード・A.ガードナー英語版『パパとママの離婚』三笠書房 1972 / 再発刊:社会思想社 1980 のち現代教養文庫 1993
  • エリック・バーン『交流分析による愛と性』石川弘義共訳 番町書房 1976
  • M.ジェイムスwikidata,D.ジョングウォードwikidata『自己実現への道 交流分析(TA)の理論と応用』本明寛,織田正美共訳 社会思想社 1976
  • ニール・シュルマン英語版『ドクター・ゴールドマンの青春の考えかた』三笠書房 1977
  • C.オルバノ著 T.レンデロ編『話し合いの技術 ビジネスにおけるTA(交流分析)の活用』産業能率短期大学出版部 1977
  • サミュエル・ダンケル『スリープ・ポジション』集英社 1978
  • ゲール・シーヒィ英語版『パッセージ 人生の危機』プレジデント社 1978
  • スタンレー M.ハーマン,マイクル・コーニック『オーセンティック・マネジメント 管理者の問題解決新手法』共訳 プレジデント社 1979
  • メリイ・M.グールディングwikidata&ロバート・L.グールディングwikidata『自己実現への再決断 TA・ゲシュタルト療法入門』星和書店 1980
  • ニール・シュルマン『ついに…僕は医者になった』三笠書房 1983
  • M.ジェイムス『突破への道 新しい人生のためのセルフ・リペアレンティング』社会思想社 1984
  • メリィ・マクルァ・グールディング『自分を変えるための悪漢退治の本』同文書院 1988
  • イアン・スチュアートwikidata,ヴァン・ジョインズwikidata『TA today 最新・交流分析入門』監訳 実務教育出版 1991
  • ミュリエル・ジェイムス『「良い上司」の心理学 一人でも部下をもったら読む本』プレジデント社 1992
  • メリー・M.&ロバート・L.グールディング『心配性をやめる本』木村泉共訳 日本評論社 1995
  • メリー・M.グールディング『さようならを告げるとき』日本評論社 1997
  • アーヴィング・ポルスター英語版『あなたの人生も物語になる ゲシュタルト療法における魅せられること』西本知子共訳 日本評論社 1998
  • M.ハーセンwikidata,V.B.ヴァン ハッセル英語版編『臨床面接のすすめ方 初心者のための13章』監訳 日本評論社 2001
  • ヘレナ・ハーガデン,シャーロット・シルズwikidata『交流分析 心理療法における関係性の視点』監訳 門本泉,金丸隆太訳者代表 日本評論社 2007

出演番組

  • FM25時 深沢道子の男の心・女の心(エフエム東京)

脚注

注釈

  1. ^ 官報』等で公務に関わる表記に際しては「深澤 道子」の字が用いられる[1]

出典

  1. ^ 参議院 会議録 第13号(第134回国会) 国家公務員等の任命に関する件」『官報』号外、大蔵省印刷局、1995年11月22日、1頁。「中央更生保護審査会委員に深澤道子君を」 
  2. ^ 日外アソシエーツ 編『現代翻訳者事典』日外アソシエーツ、1985年11月、466頁。NDLJP:12210357/240 
  3. ^ “In Memoriam” (英語). The Script (International Transactional Analysis Association) 43 (7): 2. (2013-07). https://membersarea.itaaworld.com/sites/default/files/itaa-pdfs/the-script/script-2013/ITAA%20The%20Script%202013-07.pdf#page=2. 
  4. ^ 「人事異動 法務省」『官報』本紙 第1800号、大蔵省印刷局、1995年12月26日、8頁。 

参考





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