東北学院大学短期大学部
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| 東北学院大学短期大学部 | |
|---|---|
| 大学設置/創立 | 1950年 |
| 廃止 | 1960年 |
| 学校種別 | 私立 |
| 設置者 | 学校法人東北学院 |
| 本部所在地 | 宮城県仙台市南六軒町[注釈 1] |
| 学部 | 英文科第二部 経済科第二部 法科第二部 |
東北学院大学短期大学部（とうほくがくいんだいがくたんきだいがくぶ）は、宮城県仙台市南六軒町[注釈 1]に本部を置いていた日本の私立大学である。1950年に設置され、1960年に廃止された。
概要
大学全体
- 宮城県仙台市[注 1]に所在した日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人東北学院。
- 国内で最初に認可された短期大学149校[注 2]の1校として、1950年に2学科体制で開学した[1]。設置されていた学科は3つと別科2専修課程でいずれも男女共学となっていた。
- 1958年度の入学生を最後に[注釈 2]、1960年に短期大学としての使命を終える[注釈 3]。
学風および特色
- 東北学院大学短期大学部は日中、勤労する傍らで学業に勤しむ人々に学問の場を開放すべく夜間部のみが設置されていた[6]。
沿革
基礎データ
所在地
- 宮城県仙台市南六軒町1[注釈 1]
象徴
教育および研究
組織
学科
専攻科
- なし
別科
取得資格について
年度別学生数
| - | 英文科 | 経済科 | 法科 | 出典 |
|---|---|---|---|---|
| 入学定員 | 100 | 150 | 100 | - |
| 総定員 | 200 | 300 | 200 | - |
| 1954年 | 男102 女22 |
男652 女9 |
男248 女5 |
[26] |
| 1958年 | 男25 女10 |
男566 女7 |
男183 女5 |
[27] |
| 1959年 | 男14 女3 |
男367 女3 |
男121 女3 |
[28] |
| 1960年 | 男14 女3 |
男367 女3 |
男121 女3 |
[29] |
大学関係者と組織
大学関係者一覧
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施設
寮
- 学生寮あり[22]。
対外関係
系列校
注釈
注釈グループ
- ^ a b 出典[21]。現在の宮城県仙台市青葉区土樋1-3-1にあたる。
- ^ a b 東北学院大学第二部へ転換のため昭和34年度より学生募集停止[2][3]。
- ^ a b 出典[4][5]。
- ^ a b 現在の文部科学省。
- ^ a b 出典[19]
- ^ a b c 最終募集となった1958年における体制[23]。
- ^ a b 最終募集となった1959年における体制[24]。
補足
出典
- ^ 官報 1950年09月14日より。
- ^ 短期大学一覧 昭和34年度 (短期大学資料 ; 第23号)より。
- ^ 大学資料 (14)より。
- ^ 短期大学一覧 昭和35年度 (短期大学資料 ; 第24号)より。
- ^ 東北学院大学短期大学部廃止認可についてより。
- ^ 働きながら大学を出るには (受験新書)より。
- ^ 文部省a, p. 30.
- ^ 文部省b, p. 1.
- ^ 日本教育年鑑より。
- ^ 全国学校名鑑 昭和25年版より。
- ^ 旺文社1950-01, p. 86.
- ^ 文部省c, p. 2.
- ^ 全国大学大観 昭和30年版より。
- ^ 校年鑑 1959より。
- ^ 短期大学一覧 昭和25年5月1日現在より。
- ^ 文部省d, p. 4.
- ^ 学校法人名簿 昭和32年度より。
- ^ 短期大学一覧 昭和29年度 (短期大学資料)より。
- ^ 短期大学一覧 昭和27年度 (短期大学資料 ; 第5号)より。
- ^ 短期大学一覧 昭和29年度 (短期大学資料)より。
- ^ 短期大学教育 (7)より。
- ^ a b 日本私立大學協會, 日本私立短期大學協會共編, p. 221.
- ^ 短期大学一覧 昭和33年度 (短期大学資料 ; 第19号)より。
- ^ 短期大学一覧 昭和34年度 (短期大学資料 ; 第23号)より。
- ^ a b 文部省e, p. 37.
- ^ 文部省'54, p. 1373.
- ^ 文部省'58, p. 18.
- ^ 文部省'59, p. 16.
- ^ 東京教育研究所'60, p. 20.
参考文献
1949年短大設置申請分
- 文部省『申請大学、短期大学等一覧』（PDF）文部省。
- 文部省『短期大学審査状況』（PDF）文部省。
- 旺文社『蛍雪時代 19(10);昭和25年1月號』旺文社。
- 文部省『短期大学審査状況-認可分-』（PDF）文部省。
- 文部省管理局管理課『昭和25年5月1日現在 短期大学等一覧』（PDF）文部省。
教員養成機関
- 文部省大学学術局『教員養成課程認定大学短期大学一覧 : 附指定教員養成機関一覧. (昭和30年) / (編)』（PDF）文部省。
全国学校総覧
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和30年版』青葉書房。
- 文部省『全国学校総覧 昭和34年版』東京教育研究所。
- 文部省『全国学校総覧 昭和35年版』原書房。
- 東京教育研究所/編『全国学校総覧 昭和36年版』東京教育研究所。
短期大学案内
- 日本私立大學協會, 日本私立短期大學協會『全國私立大學・短期大學入学案内』日本私立大學協會, 日本私立短期大學協會共編。
関連項目
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| 関連人物 |
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