収穫逓減の法則とは? わかりやすく解説

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しゅうかくていげん‐の‐ほうそく〔シウクワクテイゲン‐ハフソク〕【収穫逓減の法則】

読み方:しゅうかくていげんのほうそく

一定の土地からの収穫量は、資本労働投入量の増大に応じてある点までは増加するが、その点を超えるとしだいに減少するという法則


収穫逓減

(収穫逓減の法則 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/09/16 15:42 UTC 版)

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収穫逓減(しゅうかくていげん、: diminishing returns)は、経済学用語であり、収穫逓減の法則とも呼ばれる。

固定および可変の入力(例えば工場規模と労働者数)のある生産システムで、可変入力がある点を過ぎると、入力の増加が出力の増加に結びつかなくなっていく。逆に製品をより多く生産するのにかかるコストは増大していく。これを相対費用逓増の法則[1]あるいは機会費用逓増の法則[2]限界生産力逓減の法則[3]とも呼ぶ。

表面上は完全に経済的概念だが、収穫逓減はテクノロジ的関係も暗示している。収穫逓減の法則は、企業の短期限界費用曲線が結局は増大することを示している。

歴史

収穫逓減の概念の起源を遡ってみると、ヨハン・ハインリヒ・フォン・チューネンジャック・テュルゴートマス・ロバート・マルサスデヴィッド・リカードといった初期の経済学者の懸念にたどり着く。

マルサスとリカードは19世紀のイングランドで、土地が限られていることで収穫逓減が起きるのではないかと懸念した。農業の生産量を増大させるには、農民は痩せた土地を耕作して耕作面積を広げるか、既存の土地でより集中的な生産手法を適用する必要がある。どちらにしても、農業生産量を増大させるのにかかるコストは増大していき、マルサスとリカードは農業生産量の増大が人口増大に追いつかなくなると予測した。(Case、Fair、1999: 790)

簡単な例


収穫逓減の法則

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/04/11 14:46 UTC 版)

分離定理」の記事における「収穫逓減の法則」の解説

1億円投資して建てた工場が、毎年2500万円利益生み出しているとする。この場合4年投資回収できることになる。 この工場にさらに1億円投資しても、一般に利益倍増せず、たとえば毎年1500万円しか利益増加しないことになる。合計で2億円投資して毎年4000万円利益となるので、回収期間5年延び悪化したことになる。 このように追加1億円は、最初1億円ほどは利益生まないという性質を「収穫逓減の法則」と呼ぶことがある原因として、販売量多くするには要求厳し顧客応える必要があるためにコストがかかる、といったものが考えられる

※この「収穫逓減の法則」の解説は、「分離定理」の解説の一部です。
「収穫逓減の法則」を含む「分離定理」の記事については、「分離定理」の概要を参照ください。

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