医療機関 - 言語聴覚士不足が続く

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医療機関 - 言語聴覚士不足が続く

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/03/31 14:52 UTC 版)

「言語聴覚士」の記事における「医療機関 - 言語聴覚士不足が続く」の解説

日本言語聴覚士協会の調査（2012年7月）では、会員の67.8%が医療機関で就労している。総合病院や大学病院、リハビリテーション専門病院のリハビリテーション科、耳鼻咽喉科、口腔外科などである。これらの医療機関では主に急性期や回復期の言語聴覚にかかわる機能評価とリハビリテーションを行う。また、診療所に所属し、外来や訪問により、維持期（生活期）の機能評価とリハビリテーションを行う者もいる。 しかし、後述の通り、養成数不足により、2016年現在で「患者の状況に応じ必要な人員」が確保されている医療機関は半数に満たず、患者に対し十分なリハビリが提供できていない状況が続いている。診療報酬のなかで認められている言語聴覚士の業務を具体的に列挙すると、外来リハビリテーション、脳血管疾患等リハビリテーション、廃用症候群リハビリテーション、摂食機能療法、がん患者リハビリテーション、認知症患者リハビリテーション、集団コミュニケーション療法、リハビリテーション総合計画評価（入院時訪問指導）、リハビリテーション総合計画提供、退院時リハビリテーション指導、各種検査などである。