インタフェース_(企業)とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > インタフェース_(企業)の意味・解説 

インタフェース (企業)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/12/10 05:18 UTC 版)

株式会社インタフェース
Interface Corporation
種類 株式会社
本社所在地 日本
732-0828
広島市南区京橋町10-21
設立 1978年2月1日
業種 電気機器
法人番号 2240001000873
事業内容 産業用コンピュータおよびデバイスの生産、ソフトウェアの開発・販売
代表者 代表取締役社長 國司 健(くにし たけし)
資本金 1億円
売上高 34億2000万円
(2008年8月期)
純利益 1億4600万円
(2023年8月期)[1]
総資産 69億6200万円
(2023年8月期)[1]
従業員数 129名(正社員)、104名(スタッフ社員)
決算期 8月期
外部リンク https://www.interface.co.jp/
テンプレートを表示

株式会社インタフェースは、広島県広島市に本社を置き、産業用のコンピュータやその周辺機器、ソフトウェアなどを開発・製造・販売している会社である。

製造している機器類は、一般消費者向けではなく企業が工場の生産ラインの制御・管理などに用いるものである。24時間365日連続稼動できる信頼性の高い機器の開発を行っており、ファンやハードディスクドライブなどの可動部品をなくしたメンテナンスフリー設計や電解コンデンサを用いない高信頼性設計、熱対策などを特徴とした製品を開発・販売している。また、全品国内開発・国内生産を謳っている。

社名のインタフェースは、情報技術関連で一般的にものごとの境界となる部分やプロトコルを指す言葉であり、またコンピュータと人間や周辺機器を接続する役割を果たす装置のことでもある。こうした装置の開発・製造を行うところから社名がつけられている。

沿革

1978年2月1日に、広島市で資本金400万円の会社として設立された。当初は日本電気 (NEC) の販売代理店であるNECマイコンショップを営業し、NECのマイコンや関連製品を販売していた。1985年2月から自社ブランドのインタフェースモジュールの開発・製造・販売を開始した。1991年2月に大分県東国東郡安岐町(後の国東市)に大分事業所を開設し、生産部門をここに集約した。1998年8月にNECの販売代理店事業から撤退し、2000年2月には大分に第2工場を設置した。2006年11月にはアメリカ合衆国のAmita solutionsを買収して子会社とし、Interface Amita Solutions, Inc.へ改称した。

事業所

広島に本社を置くほか、東京、名古屋、大阪にオフィスを構え、大分に工場を持っている。

脚注


「インタフェース (企業)」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「インタフェース_(企業)」の関連用語

インタフェース_(企業)のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



インタフェース_(企業)のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのインタフェース (企業) (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS