ECHONET Lite ECHONET Liteの概要

2011年 12月16日、経済産業省に日本国内でのHEMS標準プロトコルとして認定され^[2]、2012年 2月24日、経済産業省に日本国内でのスマートメータとHEMSを繋ぐ標準プロトコルとして認定された。

概説

ECHONET Liteはエコーネットコンソーシアム[1]の会員であるパナソニック、東芝、三菱電機、日立らによって策定されたOSI参照モデルをベースとした通信プロトコルである。

従来のECHONET規格の通信ミドルウェア部分を作り直し、普及の妨げであったソフトウェアの実装量を軽くしたことが特徴であり、ECHONET Liteと命名された。従来のECHONET規格では、電力線搬送通信や特定小電力無線などの物理層やMAC層も規格化していた。しかし、ECHONET Lite規格ではグローバルスタンダードな通信方式に柔軟な対応をするため、物理層やMAC層を規格の対象外とした。

創エネ、蓄エネ、省エネをコンセプトとしたスマートハウス向けのシステムをベンダの垣根を越えて相互接続できるようにすることを目指している。

オブジェクト指向を用いた設計思想により、エアコン、照明、給湯器、太陽光発電システム、蓄電池、スマート電力量計、各種センサなどをオブジェクト化し、GET(状態取得)、SET(設定・操作)、ANNOUNCE(通知)などと呼ばれるアクセスルールによって、これらの機器を操作したり、状態を取得したりすることができる。

これら機器オブジェクトに対するアクセスインタフェースがECHONET Lite通信プロトコルである。

ECHONET Liteを搭載した機器の台数

2013年度から2022年度までのデータを見ると、スマートメータを除くECHONET Lite機器の出荷の累計が 5,922万台^[3]。ECHONET Liteを搭載したスマートメーターの累計設置台数は約7,957万台^[3]。それらを合計すると、2022年度までのECHONET Lite搭載機器の累計出荷台数は1億3,879万台である^[3]。

ECHONET Lite通信プロトコル

ECHONET Lite通信プロトコルは、ECHONET Liteフレーム(または、ECHONET Lite電文)と呼ばれるメッセージをやり取りする通信手順である。個別通信または一斉同報通信を用いてECHONET Liteフレームを送受信する。 ECHONET Liteフレームは、ヘッダ(EHD)、トランザクションID(TID)と、送信元オブジェクト(SEOJ)、送信先オブジェクト(DEOJ)、アクセスルールを指定するサービス(ESV)、アクセス先プロパティ(EPC)、アクセス先プロパティ値(EDT)などから構成される。

ESVには、GET(状態取得)、SET(設定・操作)、ANNOUNCE(通知)などがあり、オブジェクトへのアクセスが決定される。

GETやSETはコントローラからポーリングして状態取得や制御・操作するようなシステムに用いる。ANNOUNCE(通知）は主にセンサ機器の自律的な発報やECHONET Liteノードのプラグアンドプレイの実現に用いられる。

ECHONET Lite通信ミドルウェア

ECHONET Lite通信ミドルウェアは、ECHONET Lite通信プロトコルを処理するECHONET通信処理部とECHONET機器オブジェクト、プロファイルオブジェクトなどで構成される。 ECHONET Lite通信ミドルウェアは、OSI参照モデルでは第5層～第7層に相当する。第4層以下はエコーネットコンソーシアムとしては特に規定していない。ネットワーク層としてIPv4やIPv6を使ってもよいし使わなくてもよい。MAC層・物理層としてイーサネットやBluetooth、IEEE802.11b/g/n、IEEE802.15.4などを使ってもよい。ただし、UDP/IPを使う場合はポート番号3610番を宛先ポート番号として使用することが規定されている。また、IPv4を使用してECHONET Lite通信プロトコルの一斉同報通信をする場合は、ECHONET専用のマルチキャストアドレス(224.0.23.0)を使用する。IPv6を使用する場合は、全ノードマルチキャストアドレス(FF02::1)を使用する。

アプリケーションプログラミングインタフェース(API)はエコーネットコンソーシアムとしては特に規定していない。

脚注