オープンソースソフトウェア OSS開発

オープンソースソフトウェア

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/03/19 13:15 UTC 版)

OSS開発

開発手法

オープンソースソフトウェアの利用者は共同開発者のように扱われる。利用者はソフトウェアソースコードにアクセスすることができ、ソフトウェアへの機能追加、ソースコードの修正、バグの報告、ドキュメントの提出が可能である。利用者はそれらをソフトウェア開発のメインストリームに反映することができるし、利用者が望むのであれば自身の製品として頒布することもできる。オープンソースソフトウェアで複数の共同開発者を持つことは、ソフトウェアの発展を手助けする。リーナスの法則では、「十分な目玉を与えられることで、全てのバグは浅くなる」と述べている[65]。このことは、多くの利用者がソースコードを眺めれば、結局は全てのバグを発見しそれらの修正方法が提案される、ということを意味している。

オープンソースソフトウェア開発に使われる開発ツールはそれもまたオープンソースソフトウェアであることがある。オープンソースソフトウェア開発でオープンソースソフトウェアの開発ツールである利点は、オープンソースソフトウェアのライブラリの一部にオープンソースソフトウェアを利用する利点と同じく、その開発ツールがオープンソースソフトウェアであることによる利便性、安全性、信頼性を享受できることである。

モジュール分解

オープンソースソフトウェアの機能は幾つもの細分化されたモジュールで構成されている。例えばコンパイラでは、字句解析構文解析意味解析英語版最適化[要曖昧さ回避]コード生成などの機能を持ち、それらはモジュールとして一つのソフトウェアに内包される。LAMPのようなSaaSでは、LinuxApacheMySQLPHPなどの複数のオープンソースソフトウェアの組み合わせで、一つのサービスを提供している。細分化されたモジュールはそれぞれの機能を得意とする利用者および開発者により改善がもたらされ、より良いソフトウェアへの発展を手助けする。

オープンソースソフトウェアのアーキテクチャは利用者および開発者により決定され、その戦略的決定を利用者の意見や他の多くの要因に依存する。長期に渡って固定された具体的な仕様や開発計画に依らず、複数の要因による柔軟なアーキテクチャ決定を通して仕様や開発計画を決定する。オープンソースソフトウェアの利用者は各個により良いアーキテクチャを決定する権利を持ち、メインストリームのソフトウェアおよび派生したソフトウェアのアーキテクチャとしてそれを採用することができる。

ソースコード管理

ソフトウェアの開発者が複数名からなり、修正が頻繁になされるオープンソースソフトウェア開発では、ソースコードの修正内容、修正履歴の閲覧、そして修正の差し戻しを助けるためソースコードリポジトリにバージョン管理システムが用いられる。

ソースコードリポジトリはソフトウェアのソースコード一式を保存し、ソースコードの変更者、変更時刻、変更時コメントを残す。ソースコードの変更はユニークなID(連番の数字やハッシュ値)が割り当てられ、変更の記録を遡って特定して変更内容を確認することができる。ソースコードリポジトリはローカルファイルシステムに置くものや、インターネットを介したネットワーク上に置くものもある。オープンソースソフトウェアの利用者はソースコードリポジトリをフォークして独自のソースコードリポジトリを構築し、そのソースコードリポジトリ上でオープンソースソフトウェアを利用、修正、再頒布してより良いオープンソースソフトウェアを提供することができる。

ソースコードリポジトリをホスティングサービスとして提供するウェブサービスには、SourceForgeGitHubBitbucketなどがある。それらのウェブサービスは一般にソースコードが公開されるバージョン管理されたソースコードリポジトリを提供し、オープンソースソフトウェアの開発を支援している。それらのリポジトリはソースコードの閲覧、フォークは二次開発者が自由に行えるが、メインストリームのソースコードリポジトリに置かれたソースコード修正は主管開発者やその権限が与えられた開発者のみに許されており、不適切なソースコード修正がメインストリームのソースコードリポジトリに反映されて品質を損なうことを防いでいる。

オープンソースソフトウェアの開発者間のコミュニケーションはメーリングリストIRCインスタントメッセージバグトラッキングシステムなどのインターネットコミュニケーションが用いられる。これらのコミュニケーションツールはオープンソースソフトウェアのソースコードの実装についてだけではなく、オープンソースソフトウェアの開発に関わるプロジェクトの方針、設計の検討、テストの実施、不具合の報告などの多岐に渡った話題のためのコミュニケーションに利用される。

コミュニケーションツールはプロジェクトの話題に限定したIRC、SkypeSlackなどのチャットソースコードリポジトリバグトラッキングシステムウィキを統合したGitHubBitbucketなどのホスティングサービス、プロジェクトやソフトウェアを限定しない雑多なStack Overflowredditなどのコミュニティサイトが存在する。

ブランチとフォーク

オープンソースソフトウェアのリリースは複数の公式バージョンを配布している。一つは「安定版」で、機能が安定している、致命的なバグがない、実行環境への最適化がなされているなどの、利用者がそのソフトウェアを定常的に利用しても大きな問題が発生することが想定されていないバージョンである。一つは「検証版」で、試験的な機能が実装されている、バグが存在している、幾つかの環境でのみ動作するなどの、利用者がソフトウェアの開発および検証を目的として用いるバージョンである。安定版は検証版より長い間隔でリリースされることもあり、幾つかの検証版のリリースを経て安定版がリリースされることがある。検証版はアルファ版、ベータ版、RC(Release Candidate、リリース候補)版などの名称を持つ。オープンソースソフトウェアの特性上、安定版ですべての機能が完成して開発が終了するものを示すものではなく、安定版もまた継続してリリースされる。

オープンソースソフトウェアのリリースサイクルは短い間隔でリリースされる。ソフトウェアソースコードが公開されていることにより、利用者はスナップショットソースコードソフトウェアをビルドすることが可能で、そのソフトウェアを非公式リリースとして頒布することもできる。短い間隔でのリリースを実現するため、継続的インテグレーションツールを用いてナイトリー版のビルドをリリースするソフトウェアもある。

プロジェクト

オープンソースソフトウェアのマスコットとロゴ

多くのプロジェクト・ソフトウェアがオープンソースソフトウェアのソフトウェアを開発している。1980年代にプロプライエタリソフトウェア、クローズドソースに移行したオペレーティングシステム・プログラミング言語コンパイラも2000年代移行にオープンソースソフトウェアとして開発・普及している。

GNUプロジェクトはフリーソフトウェアのGNUユーティリティとしてLinux・Windows・macOS・その他OSで動作するユーティリティソフトウェアを開発している。

リーナス・トーバルズが1980年代から開発しているLinuxはオープンソースソフトウェアのオペレーティングシステムとして広く使われている。Linuxは様々なベンダー・ユーザーにより派生したソフトウェアが開発されLinuxディストリビューションの総称で呼ばれている。2007年以降、LinuxはLinux Foundationが開発主体となった。

Apacheソフトウェア財団Apache HTTP Serverを代表にC/C++のソフトウェア・ライブラリ、Javaのソフトウェア・ライブラリを開発している。また、Sun Microsystemsが開発していたオフィスソフトウェアの後継Apache OpenOfficeや、Adobeが開発していたFlashビルドツールの後継Apache Flex、HTML5アプリケーションプラットフォームの後継Apache Cordovaなど、企業が開発していたソフトウェアの後継メンテナンスも行っている。

カノニカルは2004年にユーザビリティの高いLinuxディストリビューションとなることを目標としてDebianから派生してUbuntuを開発した[66]Googleは2009年にウェブブラウザChromeをベースにしたChrome OSを開発した[67]

Googleは2012年3月にマルチコアのマシンでプログラマが意識することなくマルチスレッドを最適化して実行するGo言語を発表した[68]Mozilla Foundationは2012年1月に速度、安全性、平行性を言語仕様特徴として謳うシステムプログラミング向けのRust言語を発表した[69]Appleは2014年6月にiOS、macOS用プログラミング言語のObjective-Cの文法をモダンにリフォーマットしたSwiftを発表した[70][71]

ビジネスモデル

多くのソフトウェアベンダー・ハードウェアベンダー・ソフトウェアライセンサーはオープンソースソフトウェアのフレームワーク・モジュール・ライブラリを彼らの製品に利用している[72][73]。一方で、オープンソースソフトウェア開発はソフトウェアのソースコードを共有・利用・修正・再頒布を認めるという特性から収益を得るビジネスモデルを成立させることが難しく、様々な手法でのビジネスモデルの確立が試行されている[74]

オープンソースソフトウェアをビジネスで利用するメリットは、開発者にとってはソフトウェアのソースコードを公開し、利用者を増やすことで市場シェアを伸ばすことができる。利用者にとっては無償で利用できる、目的に併せて改変できる、コミュニティによって新しいバグが即座に修正されるという利点がある。

ビジネスモデルの例として、デュアルライセンスやサポートサービスは、ソフトウェアのライセンスに複数の選択肢を与え、基本機能のソフトウェアや過去のバージョンのソフトウェアのソースコードはオープンソースライセンスで開示し、より良い機能英語版のソフトウェアやテクニカルサポートを有償で提供する[75][76]。クラウドファンディングや投資組織は、ソフトウェア開発の前に開発資金を確保して、その資金をもってソフトウェア開発プロジェクトの運営を行い、完成したソフトウェアの販売やプロダクトの権利譲渡、先行投資アドバンテージなどにより資金援助元へ還元する[77][78]。有償コンテンツ・拡張機能の販売は、ソフトウェア本体は無償のオープンソースソフトウェアとして利用者にリリースし、ソフトウェアを利用するためのコンテンツやより便利にするための拡張機能を有償販売する[79][80]。ドネーションウェア・アドウェアは、ソフトウェアは完全に無償で全ての機能を利用可能とした上で、寄付や広告による収益を得る[81][82]


  1. ^ a b c d United States Department of Defense (2009年10月16日). “Defining Open Source Software (OSS)”. 2018年2月9日閲覧。 “defines OSS as "software for which the human-readable source code is available for use, study, re-use, modification, enhancement, and re-distribution by the users of that software"”
  2. ^ a b Landley, Rob (2009年5月23日). “notes-2009”. landley.net. 2015年12月2日閲覧。 “So if open source used to be the norm back in the 1960's and 70's, how did this _change_? Where did proprietary software come from, and when, and how? How did Richard Stallman's little utopia at the MIT AI lab crumble and force him out into the wilderness to try to rebuild it? Two things changed in the early 80's: the exponentially growing installed base of microcomputer hardware reached critical mass around 1980, and a legal decision altered copyright law to cover binaries in 1983.
  3. ^ a b Fedora. “Licensing:Main Overview”. 2018年2月20日閲覧。 “This list is based on the licenses approved by the Free Software Foundation , OSI and consultation with Red Hat Legal.”
  4. ^ a b c d United States Department of Defense (2009年10月16日). “Q: What are antonyms for open source software?”. 2018年2月9日閲覧。
  5. ^ a b c d e Open Source Initiative. “Licenses & Standards”. 2018年2月8日閲覧。
  6. ^ a b c d GNU Project (2018年1月1日). “How to choose a license for your own work”. 2018年2月9日閲覧。
  7. ^ What is Free Software?”. GNU Project (1998年1月26日). 2018年3月10日閲覧。
  8. ^ Karl Fogel (2016年). “Producing Open Source Software - How to Run a Successful Free Software Project”. O'Reilly Media. 2016年4月11日閲覧。
  9. ^ History of the Open Source Initiative
  10. ^ Technology In Government, 1/e. Jaijit Bhattacharya. (2006). p. 25. ISBN 978-81-903397-4-2. https://books.google.com/books?id=0BIJ69iZyZ0C&pg=PA25 
  11. ^ annr (2017年5月16日). “What is open source, and what is the Open Source Initiative?”. 2018年2月9日閲覧。
  12. ^ Open Source Initiative (2007年3月22日). “The Open Source Definition”. 2018年2月9日閲覧。
  13. ^ Open Source Initiative (2007年3月22日). “Can I call my program "Open Source" even if I don't use an approved license?”. 2018年2月9日閲覧。
  14. ^ GNU Project (2018年1月1日). “What is free software?”. 2018年2月9日閲覧。
  15. ^ a b c d e Richard Stallman (2016年11月18日). “Why Open Source misses the point of Free Software”. 2018年2月9日閲覧。
  16. ^ 総務省. “2 OSSの影響 : 平成18年版 情報通信白書”. 2018年2月9日閲覧。 “Open Source Initiative(OSI)が定めた「The Open Source Definition(OSD)」と呼ばれる定義を満たすソフトウェアである”
  17. ^ Open Source Certification:Press Releases”. Open Source Initiative (1999年6月). 2018年3月1日閲覧。
  18. ^ 商標照会(固定アドレス) 商標公報4553488”. 特許情報プラットフォーム. 2018年3月25日閲覧。
  19. ^ オープンソース商標について”. オープンソースグループ・ジャパン (2003年). 2018年3月1日閲覧。
  20. ^ Dana Blankenhorn (2006年12月7日). “Is SugarCRM open source?”. 2018年2月15日閲覧。
  21. ^ Tiemann, Michael (2007年6月21日). “Will The Real Open Source CRM Please Stand Up?”. Open Source Initiative. 2008年1月4日閲覧。
  22. ^ Vance, Ashlee (2007年7月25日). “SugarCRM trades badgeware for GPL 3”. The Register. http://www.regdeveloper.co.uk/2007/07/25/sugarcrm_gpl3/ 2008年9月8日閲覧。 
  23. ^ The Big freedesktop.org Interview”. OSNews (2003年11月24日). 2018年3月26日閲覧。
  24. ^ Lohr, Steve (2007年1月22日). “Group Formed to Support Linux as Rival to Windows”. The New York Times. ISSN 0362-4331. https://www.nytimes.com/2007/01/22/technology/22linux.html 2016年4月14日閲覧。 
  25. ^ Linux lab lands Torvalds”. CNET. 2016年4月14日閲覧。
  26. ^ Industry Leaders Announce Open Platform for Mobile Devices”. Open Handset Alliance (2007年11月5日). 2007年11月5日閲覧。
  27. ^ Open Handset Alliance members page”. Open Handset Alliance (2007年11月5日). 2007年11月5日閲覧。
  28. ^ Developers”. Open Handset Alliance (2007年11月5日). 2007年11月5日閲覧。
  29. ^ Alibaba: Google just plain wrong about our OS”. CNET News (2012年9月15日). 2018年3月26日閲覧。
  30. ^ Amadeo, Ron (2013年10月21日). “Google’s iron grip on Android: Controlling open source by any means necessary”. Ars Technica (p.3). https://arstechnica.com/gadgets/2013/10/googles-iron-grip-on-android-controlling-open-source-by-any-means-necessary/ 2013年12月1日閲覧。 
  31. ^ About The Licenses”. Creative Commons. 2018年3月2日閲覧。
  32. ^ Creative Commons FAQ: Can I use a Creative Commons license for software?”. Creative Commons. 2018年3月26日閲覧。
  33. ^ What is a "permissive" Open Source license?”. Open Source Initiative. 2018年3月26日閲覧。 “A "permissive" license is simply a non-copyleft open source license – one that guarantees the freedoms to use, modify, and redistribute, but that permits proprietary derivatives.”
  34. ^ a b c What is Copyleft?”. Free Software Foundation (2018年1月1日). 2018年2月9日閲覧。
  35. ^ a b United States Department of Defense (2009年10月16日). “Defining Open Source Software (OSS)”. 2018年2月9日閲覧。 “Careful legal review is required to determine if a given license is really an open source software license.”
  36. ^ Apache License, Version 2.0”. GNU Project (2018年2月10日). 2018年2月9日閲覧。
  37. ^ Modified BSD license”. GNU Project (2018年2月10日). 2018年2月9日閲覧。
  38. ^ FreeBSD license”. GNU Project (2018年2月10日). 2018年2月9日閲覧。
  39. ^ X11 License”. GNU Project (2018年2月10日). 2018年2月9日閲覧。
  40. ^ GNU General Public License (GPL) version 3”. GNU Project (2018年2月10日). 2018年2月9日閲覧。
  41. ^ GNU Lesser General Public License (LGPL) version 3”. GNU Project (2018年2月10日). 2018年2月9日閲覧。
  42. ^ MPL 2.0 FAQ”. Mozilla. 2018年2月9日閲覧。 “The MPL is a simple copyleft license.”
  43. ^ Rami Sass. “Top 10 Common Development and Distribution License (CDDL) Questions Answered”. 2018年2月9日閲覧。 “The CDDL is considered a weak copyleft license.”
  44. ^ Eclipse Public License Version 2.0”. GNU Project (2018年2月10日). 2018年2月9日閲覧。
  45. ^ Pieter Gunst (2015年8月15日). “Open Source Software: a legal guide”. LawGives. 2018年3月8日閲覧。 “Most open source licenses do not provide any warranties, but instead will provide the software "AS IS."”
  46. ^ Dennis Clark (2015年12月4日). “OSS Attribution Obligations”. nexB. 2018年3月8日閲覧。
  47. ^ Share Alike”. wiki.creativecommons.org. 2011年8月29日閲覧。 “The Share Alike aspect requires all derivatives of a work to be licensed under the same (or a compatible) license as the original.”
  48. ^ Open Source Initiative. “The Licence Review Process”. 2018年2月8日閲覧。
  49. ^ Open Source Initiative. “Open Source Licenses by Category”. 2018年2月9日閲覧。
  50. ^ GNU Porject (2018年2月10日). “Various Licenses and Comments about Them”. 2018年2月9日閲覧。
  51. ^ Fedora (2017-11--06). “Licensing:Main”. 2018年2月9日閲覧。
  52. ^ Fedora (2017年11月6日). “Discussion of Licensing”. 2018年2月15日閲覧。
  53. ^ Debian (2018年2月4日). “License information”. 2018年2月9日閲覧。
  54. ^ The Free-Libre / Open Source Software (FLOSS) License Slide by David A. Wheeler on September 27, 2007
  55. ^ Martin Michlmayr (2008年8月21日). “OSI and License Proliferation”. 2018年2月9日閲覧。
  56. ^ Open Source Initiative. “The Licence Proliferation Project”. 2011年5月10日閲覧。
  57. ^ Open Source Initiative. “The Licence Review Process”. 2018年2月8日閲覧。
  58. ^ Common Development and Distribution License (CDDL) Description and High-Level Summary of Changes”. sun.com. 2005年2月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年3月25日閲覧。
  59. ^ OSI Board Meeting Minutes, Wednesday, March 4, 2009”. Open Source Initiative. 2011年4月1日閲覧。 “It's no different from dedication to the public domain. ... Recommend: Reject”
  60. ^ Speech Transcript - Craig Mundie, The New York University Stern School of Business” (2001年5月3日). 2005年6月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年2月7日閲覧。
  61. ^ Share Alike”. Creative Commons. 2017年8月13日閲覧。
  62. ^ webmink (2017年7月28日). “Public Domain Is Not Open Source”. 2018年2月25日閲覧。
  63. ^ OSI Board Meeting Minutes, Wednesday, March 4, 2009” (2009年3月4日). 2018年2月9日閲覧。
  64. ^ GNU Project (2018年2月10日). “CC0”. 2018年2月9日閲覧。
  65. ^ Raymond, Eric S. (1999). The Cathedral and the Bazaar. O'Reilly Media. p. 30. ISBN 1-56592-724-9. https://books.google.co.jp/books?id=F6qgFtLwpJgC&pg=PA30&redir_esc=y&hl=ja#v=onepage&f=false 
  66. ^ Kent Roberts (2014年9月16日). “A Brief History of Linux/Open Source Distributions”. atlantic.net. 2018年3月15日閲覧。
  67. ^ Pichai, Sundar (2009年7月7日). “Introducing the Google Chrome OS”. Official Google Blog. Google, Inc.. 2012年7月11日閲覧。
  68. ^ Shankland, Stephen (2012年3月30日). “Google's Go language turns one, wins a spot at YouTube: The lower-level programming language has matured enough to sport the 1.0 version number. And it's being used for real work at Google.”. CBS Interactive Inc (2012-03-30発行). https://www.cnet.com/news/googles-go-language-turns-one-wins-a-spot-at-youtube/ 2017年8月6日閲覧. "Google has released version 1 of its Go programming language, an ambitious attempt to improve upon giants of the lower-level programming world such as C and C++." 
  69. ^ catamorphism (2012年1月20日). “Mozilla and the Rust community release Rust 0.1 (a strongly-typed systems programming language with a focus on memory safety and concurrency)”. 2012年2月6日閲覧。
  70. ^ Platforms State of the Union, Session 102, Apple Worldwide Developers Conference, June 2, 2014
  71. ^ Swift Has Reached 1.0” (2014年9月9日). 2014年9月10日閲覧。
  72. ^ Popp, Dr. Karl Michael; Meyer, Ralf (2010). Profit from Software Ecosystems: Business Models, Ecosystems and Partnerships in the Software Industry. Norderstedt, Germany: Books on Demand. ISBN 9783839169834. https://books.google.com/books?id=i1VGDLCMyKAC 
  73. ^ Wheeler, David A. (2009年2月). “F/LOSS is Commercial Software”. Technology Innovation Management Review. Talent First Network. 2016年6月18日閲覧。
  74. ^ Popp, Dr. Karl Michael (2015). Best Practices for commercial use of open source software. Norderstedt, Germany: Books on Demand. ISBN 978-3738619096 
  75. ^ Solatan, Jean (2011). Advances in software economics: A reader on business models and Partner Ecosystems in the software industry. Norderstedt, Germany: BOD. ISBN 978-3-8448-0405-8 
  76. ^ Germain, Jack M. (2013年11月5日). “FOSS in the Enterprise: To Pay or Not to Pay?”. LinuxInsider. ECT News Network, Inc.. 2016年6月18日閲覧。
  77. ^ Byfield, Bruce (2005年9月21日). “Google's Summer of Code concludes”. linux.com. 2016年6月18日閲覧。 “DiBona said that the SOC was designed to benefit everyone involved in it. Students had the chance to work on real projects, rather than academic ones, and to get paid while gaining experience and making contacts. FOSS projects benefited from getting new code and having the chance to recruit new developers.”
  78. ^ Lunduke, Bryan (2013年8月7日). “Open source gets its own crowd-funding site, with bounties included - Bountysource is the crowd-funding site the open source community has been waiting for.”. networkworld.com. 2013年8月10日閲覧。 “Many open source projects (from phones to programming tools) have taken to crowd-funding sites (such as Kickstarter and indiegogo) in order to raise the cash needed for large-scale development. And, in some cases, this has worked out quite well.”
  79. ^ TTimo/doom3.gpl”. GitHub (2012年4月7日). 2013年8月10日閲覧。 “Doom 3 GPL source release [...] This source release does not contain any game data, the game data is still covered by the original EULA and must be obeyed as usual.”
  80. ^ Hustvedt, Eskild (2009年2月8日). “Our new way to meet the LGPL”. 2009年2月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年3月9日閲覧。 “You can use a special keyword $ORIGIN to say 'relative to the actual location of the executable'. Suddenly we found we could use -rpath $ORIGIN/lib and it worked. The game was loading the correct libraries, and so was stable and portable, but was also now completely in the spirit of the LGPL as well as the letter!”
  81. ^ Naramore, Elizabeth (2011年3月4日). “SourceForge.net Donation System”. SourceForge. Slashdot Media. 2017年10月16日閲覧。
  82. ^ SourceForge Reports Second Quarter Fiscal 2009 Financial Results”. 2015年6月3日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年2月15日閲覧。
  83. ^ Raymond, Eric Steven. “The Cathedral and the Bazaar”. 2012年4月18日閲覧。
  84. ^ Open Sources: Voices from the Open Source Revolution”. O'Reilly Media. 2010年8月7日閲覧。
  85. ^ Open Sources 2.0”. at O'Reilly Media. 2017年9月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月3日閲覧。
  86. ^ Revolution OS (2001)”. IMDb.com, Inc.. 2018年4月5日閲覧。
  87. ^ a b Free Software Movement”. The Free Software Foundation (2014年4月12日). 2018年4月4日閲覧。
  88. ^ Bertle King, Jr. (2017年2月21日). “Open Source vs. Free Software: What's the Difference and Why Does It Matter?”. 2018年2月9日閲覧。
  89. ^ Various Licenses and Comments about Them - Sybase Open Watcom Public License version 1.0 (#Watcom)”. gnu.org. 2015年12月23日閲覧。 “This is not a free software license. It requires you to publish the source code publicly whenever you “Deploy” the covered software, and “Deploy” is defined to include many kinds of private use.
  90. ^ Richard Stallman explains the new GPL provisions to block "tivoisation"”. 2018年2月15日閲覧。
  91. ^ InformationWeek: TiVo Warns Investors New Open Source License Could Hurt Business”. 2018年2月15日閲覧。
  92. ^ マイクロソフト. “Shared Source Initiative”. 2018年2月15日閲覧。 “the Shared Source Initiative Microsoft licenses product source code to qualified customers, enterprises, governments, and partners for debugging and reference purposes”
  93. ^ Stephen R. Walli (2005年3月24日). “Perspectives on the Shared Source Initiative”. 2018年2月15日閲覧。
  94. ^ Mary Jo Foley (2007年10月16日). “Microsoft gets the open-source licensing nod from the OSI”. 2018年2月15日閲覧。
  95. ^ Sony Computer Entertainment Inc. (2005年). “SCEA Shared Source License 1.0”. 2007年1月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年2月14日閲覧。
  96. ^ Fedora (2017年11月6日). “Software License List”. 2018年2月14日閲覧。
  97. ^ Irina Guseva (2009年5月26日). “Bad Economy Is Good for Open Source”. 2018年2月15日閲覧。
  98. ^ Joab Jackson (2011年11月3日). “Open Source vs. Proprietary Software”. PCWorld Business Center. Pcworld.com. 2018年2月15日閲覧。
  99. ^ Martin LaMonica (2004年2月12日). “Pandora's box for open source - CNET News”. News.cnet.com. 2012年11月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年3月25日閲覧。
  100. ^ Seltzer, Larry (2004年5月4日). “Is Open-Source Really Safer?”. PCMag.com. 2012年3月25日閲覧。
  101. ^ WIRED STAFF (2004年12月14日). “LINUX: FEWER BUGS THAN RIVALS”. 2018年2月15日閲覧。
  102. ^ Coverity Scan Report Finds Open Source Software Quality Outpaces Proprietary Code for the First Time”. Coverity, Inc. (2014年4月15日). 2018年4月5日閲覧。
  103. ^ Bruce Perens (1999年2月17日). “It's Time to Talk about Free Software Again”. 2018年3月1日閲覧。
  104. ^ Linux and the GNU Project”. 2008年12月13日閲覧。
  105. ^ GNU/Linux FAQ”. 2008年12月13日閲覧。
  106. ^ Stephen Benson (12 May 1994). "Linux/GNU in EE Times". Newsgroupcomp.os.linux.misc. Usenet: 178@scribendum.win-uk.net. 2008年1月31日閲覧
  107. ^ Govind, Puru (2006年5月). “The "GNU/Linux" and "Linux" Controversy”. 2008年10月26日閲覧。
  108. ^ Linux - The Jargon File, version 4.4.8”. 2018年2月9日閲覧。 “This claim is a proxy for an underlying territorial dispute; [..] RMS and friends wrote many of its user-level tools. Neither this theory nor the term GNU/Linux has gained more than minority acceptance”
  109. ^ Christopher Tozzi (2013年10月30日). “The Halloween Documents: Microsoft's Anti-Linux Strategy 15 Years Later”. Channel Futures. 2018年4月4日閲覧。
  110. ^ De Nederlandse Open Source Pagina's”. De Nederlandse Open Source Groep (1998年11月5日). 2018年4月4日閲覧。
  111. ^ Microsoft Responds to the Open Source Memo Regarding the Open Source Model and Linux”. Windows NT Server 4.0 website. マイクロソフト (1998年11月5日). 1999年10月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年6月2日閲覧。
  112. ^ a b Raymond, Eric. “Halloween VII: Survey Says”. 2018年4月4日閲覧。
  113. ^ Raymond, Eric. “Halloween Document II”. 2018年4月4日閲覧。
  114. ^ Raymond, Eric. “Halloween Document I”. 2018年4月4日閲覧。
  115. ^ News Service”. P&L Communications (1998年12月30日). 1999年4月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年4月2日閲覧。
  116. ^ Microsoft exec dissects Linux's 'weak value proposition'”. ZDNet (1999年3月4日). 1999年5月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年4月2日閲覧。
  117. ^ Raymond, Eric. “Halloween Document VI”. 2018年4月4日閲覧。
  118. ^ SCO Establishes SCOsource to License Unix Intellectual Property”. 2010年1月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年4月8日閲覧。
  119. ^ Montalbano, Elizabeth (2007年8月15日). “Novell Won't Pursue Unix Copyrights”. PC World. http://www.pcworld.com/article/id,135959-c,unix/article.html 2007年9月4日閲覧。 
  120. ^ Markoff, John (2007年8月11日). “Judge Says Unix Copyrights Rightfully Belong to Novell”. New York Times. https://www.nytimes.com/2007/08/11/technology/11novell.html 2007年8月15日閲覧。 
  121. ^ Richard Stallman (2016年11月18日). “FLOSS and FOSS”. 2018年2月9日閲覧。






オープンソースソフトウェアと同じ種類の言葉


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「オープンソースソフトウェア」の関連用語

オープンソースソフトウェアのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



オープンソースソフトウェアのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのオープンソースソフトウェア (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS