奈良学園大学奈良文化女子短期大学部 教育および研究

奈良学園大学奈良文化女子短期大学部

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/05/10 21:57 UTC 版)

教育および研究

組織

学科

学科の変遷
  • 教養科→教養学科:入学定員50名[注 18]→環境教養学科;入学定員50名[注釈 4]
  • 保育科→初等教育学科→幼児教育学科:入学定員100名[注釈 3] 
  • 食物栄養科→食物栄養学科;入学定員150[注釈 5] 
  • 教養科第三部→教養学科第三部;入学定員50名[注 19]
  • 保育科第三部→幼児教育学科第三部;入学定員80名[注釈 4]
  • 衛生看護学科;入学定員80名[注釈 4]
  • 音楽学科;入学定員50[注釈 5]
  • 福祉学科;入学定員80名[注釈 4] 

専攻科

取得資格について[44][10] 

  • 幼稚園教諭二種免許状保育士、認定ベビーシッター資格が幼児教育学科にて取得できた。初等教育学科には当初、小幼コースと幼保コースがあり、前者では小学校教諭二級免許状幼稚園教諭二級免許状、後者では幼稚園教諭二級免許状保母となっていた[73]
  • かつては、中学校教諭二種免許状の課程が設けられていた
    • 社会:環境教養学科の前身である教養学科にて設けられていた。
    • 家庭および保健:過去にあった食物栄養学科にて設けられており、当初は食物課程、栄養課程のいずれにも二教科分の課程があった[74]
    • 音楽:音楽学科にて設けられていた。
  • 司書:環境教養学科の前身である教養学科にて設けられていた。
  • 栄養士:食物栄養学科栄養課程にて設けられていた。
  • 衛生看護学科では、看護師受験資格に合せたカリキュラムとなっていた。
  • 介護福祉士:福祉学科にて設置されていた。

附属機関


注釈グループ

  1. ^ a b 平成30年度より学生募集停止[8]
  2. ^ なお、短期大学の資源と人材は実質的には人間教育学部として奈良学園大学に水増しされた。
  3. ^ a b 最終募集となった2017年における体制[71]
  4. ^ a b c d 最終募集となった2006年における体制[70]
  5. ^ a b 最終募集となった2001年における体制[72]
  6. ^ a b 最終募集となった1999年における体制。

補足

  1. ^ 当初は、学校法人中和学園[1]
  2. ^ 所在地は奈良県大和高田市礒野537-1。但し右記資料においては『春日町』と表記されている[3][4]。なおこの地は、附属定時制高等学校が所在していた場所である[5]
  3. ^ 同時に付属高校も開校している。。
  4. ^ 例えば私大バブル最後と言われた1992年度においてはうち1年生961[7]
  5. ^ 教養学科第三部が廃止された程度。
  6. ^ 現在の文部科学省
  7. ^ 出典[12][13]
  8. ^ 現在の厚生労働省
  9. ^ 出典[25][26]
  10. ^ 聖徳学園女子短期大学兵庫女子短期大学と共に、日本で初めて昼間定時制の三部が設置されたことになる。
  11. ^ 1969年度資料[35]と1970年度の資料を見比べればその違いがわかる[33]
  12. ^ 1990年度においては、まだ学生募集停止されていない様子[50]1991年度より学生募集停止されている[51]
  13. ^ 平成12年度より専攻毎の学生募集停止[58]
  14. ^ 栄養課程のみ。
  15. ^ 平成14年度より学生募集停止[59]
  16. ^ 平成19年度より学生募集停止[64]。これにより、唯一共学だった学科も募集停止されたことにより、男子学生の募集も停止されたことになる。
  17. ^ 2009年3月31日廃止。
  18. ^ 最終募集となった2003年における体制[60]
  19. ^ 最終募集となった1990年における体制[50]
  20. ^ 最終募集となった2001年における体制[72]
  1. ^ 学校法人名簿 昭和40年度より。
  2. ^ 事業年報 昭和39年度より。
  3. ^ 日本教育年鑑 1967年版より。
  4. ^ a b 全国学校総覧 昭和41年版より。
  5. ^ 全国短大・高専職員録 昭和45年版より。
  6. ^ 奈良県年鑑 1966年より。
  7. ^ 旺文社'1992.9, p. 402.
  8. ^ 地域科学研究会'2018, p. 210.
  9. ^ a b c 日本の私立短期大学より。
  10. ^ a b c 旺文社'2000.05, p. 369.
  11. ^ 短期大学一覧 昭和40年度 (短期大学資料)より。
  12. ^ 教育委員会月報 = Monthly reports of the board of education 17(2)(177)より。
  13. ^ 短期大学教育 (19)より。
  14. ^ 現行法令輯覧 26-2巻 学事2-昭和40年3月8日文部省告示第105号-より。
  15. ^ 現行法令輯覧 10巻 社会1より。
  16. ^ 短期大学一覧 昭和41年度 (短期大学資料)より。
  17. ^ 全国短大・高専職員録 昭和41年版より。
  18. ^ 短期大学教育 (20)より。
  19. ^ 全国学校総覧 昭和42年版より。
  20. ^ 現行法令輯覧 26-2巻 学事2-昭和41年4月1日文部省告示第175号-より。
  21. ^ 学習研究社'66, p. 255.
  22. ^ 大学資料 (22)より。
  23. ^ 短期大学教育 (22)より。
  24. ^ 全国学校総覧 昭和43年版より。
  25. ^ a b 奈良学園'84, p. 56.
  26. ^ 短期大学一覧 昭和42年度 (短期大学資料)より。
  27. ^ 文部省年報 第96年報(昭和43年度)より。
  28. ^ 大学資料 (27)より。
  29. ^ 短期大学教育 (24)より。
  30. ^ a b 大学資料 (27)より。
  31. ^ 短期大学一覧 昭和44年度 (短期大学資料)より。
  32. ^ 文部省年報 第97年報(昭和44年度)より。
  33. ^ a b 短期大学一覧 昭和45年度 (短期大学資料)より。
  34. ^ 短期大学教育 (28)より。
  35. ^ 短期大学一覧 昭和44年度 (短期大学資料)より。
  36. ^ 短期大学教育 (29)より。
  37. ^ 全国学校総覧 昭和47年版より。
  38. ^ 大学資料 (47)より。
  39. ^ 短期大学教育 (31)より。
  40. ^ 全国学校総覧 昭和49年版より。
  41. ^ 短期大学一覧 昭和51年度より。
  42. ^ 大学資料 (87)より。
  43. ^ 大学資料 (91)より。
  44. ^ a b c d 短期大学教育 (41)より。
  45. ^ 全国学校総覧 昭和60年版より。
  46. ^ 大学資料 (99)より。
  47. ^ 短期大学教育 (43)より。
  48. ^ 原書房'86, p. 62.
  49. ^ 大学資料 (107/108)より。
  50. ^ a b 短期大学教育 (46)より。
  51. ^ 短期大学教育 (48)より
  52. ^ a b 文教協会'1997.
  53. ^ a b c d e 文教協会'1998.
  54. ^ a b c 原書房'98, p. 77.
  55. ^ 大学資料 (137)より。
  56. ^ 文教協会'1999.
  57. ^ 原書房'99, p. 80.
  58. ^ a b 文教協会'2000.
  59. ^ 文教協会'2002.
  60. ^ a b 文教協会'2003.
  61. ^ 文教協会'2004.
  62. ^ 晶文社'04, p. 379.
  63. ^ 文教協会'2005.
  64. ^ 文教協会'2007.
  65. ^ 文教協会'2008.
  66. ^ 文教協会'2009.
  67. ^ 文教協会'2010.
  68. ^ 文教協会'2014.
  69. ^ 文部科学省'2020.3.31, p. 1.
  70. ^ 文教協会'2006.
  71. ^ 地域科学研究会'2017.
  72. ^ a b 文教協会'2001.
  73. ^ 奈良学園'84, p. 153-154.
  74. ^ 奈良学園'84, p. 159-161.
  75. ^ 旺文社'2000.05, p. 462.





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