フィジー 経済

フィジー

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/20 16:08 UTC 版)

経済

28の色で識別されたフィジーの輸出品目

主に農業や衣料、観光で成り立っている。観光で得る収入は2億7000万ドルにのぼる。農業は耕地面積が26万haあり、13万人が従事している。

貿易は大幅な輸入超過である。輸出品は、野菜や果物、アメリカ合衆国で人気の高いフィジーウォーター、砂糖、マホガニーパルプ、衣料品、コプラココナッツ石鹸、食料品などである。サトウキビ栽培は19世紀にヨーロッパ人が島にやって来たときに始まる。当初は、サトウキビ栽培に適した土地に製糖所を作るという小規模なものであったが、植民地政府が奨励し経済的基盤としたためにサトウキビ産業として発展した。1988年までは最も重要な産業であったが、観光や衣料の輸出などの他の産業に押され気味である。しかし、労働力の四分の一を雇用している[22]

2000年の映画『キャスト・アウェイ』の劇中で、主人公が漂着するクック諸島の南方600マイルに位置する無人島の場面があり、モンドリキ島がその撮影地となった。

観光

ヤシが生い茂るフィジーのビーチ

2010年度の調査では、フィジーを訪れた観光客は631,868人で2009年より16.5% 増加した。オーストラリア人観光客が50.4%を占めて一番多く、前年より28%増加して31万8135人。2位はニュージーランド(9万7857人)、3位はアメリカ合衆国(5万3122人)、4位は南太平洋諸国(3万9198人)、5位はヨーロッパ諸国(3万0088人)。日本人の入国者は1%に満たない程度だが、2004年より英語学習を目的とした留学生もいる。ナンディラウトカにキャンパスを置くFree Bird Institute(フリーバードインスティテュート)などで、年間1500名以上の留学生が英語留学している。


  1. ^ Fiji” (英語). ザ・ワールド・ファクトブック. 2022年8月20日閲覧。
  2. ^ a b c d e IMF Data and Statistics 2021年10月24日閲覧([1]
  3. ^ a b c d e f g h i j フィジー共和国(Republic of Fiji)基礎データ 日本国外務省(2024年2月17日閲覧)
  4. ^ 各国における取り組み > 大洋州 > フィジー 国際協力機構(JICA)2024年2月17日閲覧
  5. ^ 地域別情報:メラネシア(フィジー、ソロモン諸島、バヌアツ、ニューカレドニアなど)厚生労働省(2024年12月17日閲覧)
  6. ^ About Fiji Abou > History
  7. ^ OF FIJI – VITI DUA
  8. ^ 「中国の援助、フィジーのクーデター以降急上昇」国際機関太平洋諸島センター http://www.pic.or.jp/news/080505.htm#2[リンク切れ]
  9. ^ PIF PRESS STATEMENT 2 May 2009
  10. ^ 「。http://www.cnn.co.jp/world/CNN200909020012.html[リンク切れ]CNN日本語版サイト(2009年9月2日)
  11. ^ フィジー政府のサイト
  12. ^ フィジー共和国基礎データ
  13. ^ “エリザベス女王の君主制廃止 カリブ島国バルバドス、共和制へ―英影響力に陰り”. 時事ドットコム. (2021年12月5日). https://web.archive.org/web/20211129223314/https://www.jiji.com/jc/article?k=2021112900827&g=int 2021年12月5日閲覧。 
  14. ^ New Zealand expels Fiji diplomat”. CCTV (2009年11月4日). 2019年10月31日閲覧。
  15. ^ 政府開発援助(ODA)国別データブック 2008 フィジー” (PDF). 日本国外務省. p. 1 (2009年). 2019年10月31日閲覧。
  16. ^ a b フィジー共和国軍に対する能力構築支援に伴う派遣要員の陸上幕僚長に対する出国報告 陸上自衛隊(2024年2月)2024年2月17日閲覧
  17. ^ 日本大百科全書(ニッポニカ)
  18. ^ NHKbs1『きょうの世界』2009年6月2日放送回より。[出典無効]
  19. ^ a b 中斐签署斐济总统府围墙项目实施合同中華人民共和国外交部公式サイト(2012年1月7日)2012年5月26日閲覧
  20. ^ 中国援斐济总统府和植物园围墙项目竣工交接中華人民共和国商務部公式サイト(2011年4月6日)2012年5月26日閲覧
  21. ^ 王毅部長が中国・太平洋島嶼国外相会議の5つの共通認識を発表”. 人民網 (2022年5月31日). 2022年6月8日閲覧。
  22. ^ 丹羽典生「サトウキビ産業盛衰史」/吉岡政徳・石森昭男編著『南太平洋を知るための58章 メラネシア ポリネシア』(明石書店 2010年)p.99
  23. ^ 一般社団法人海外鉄道技術協力協会著『世界の鉄道』(ダイヤモンド・ビッグ社 2015年10月2日初版発行)p.131
  24. ^ 1987年のクーデター以降海外へ流出激増、2007年の統計では、フィジー総人口に占める割合は36%まで下がっている。将来3分の1まで下がることが確実視されている。出典:丹波典生「リトル・インディアの行方」/吉岡政徳・石森昭男編著『南太平洋を知るための58章 メラネシア ポリネシア』(明石書店 2010年)p.98
  25. ^ https://www.cia.gov/library/publications/the-world-factbook/geos/fj.html[リンク切れ]ザ・ワールド・ファクトブック
  26. ^ 丹波典生「リトル・インディアの行方」/吉岡政徳・石森昭男編著『南太平洋を知るための58章 メラネシア ポリネシア』(明石書店 2010年)pp.95-96
  27. ^ フィジー 安全対策基礎データ「犯罪発生状況、防犯対策」”. 日本国外務省. 2021年12月5日閲覧。
  28. ^ フィジーについての話題集 日本国外務省(2000年6月)2024年2月17日閲覧
  29. ^ a b c d Cricket Fiji 国際クリケット評議会(2023年10月1日閲覧)






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