スリーマイル原子力発電所事故に対する東京電力の対応 参考文献

スリーマイル原子力発電所事故に対する東京電力の対応

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/06/01 09:41 UTC 版)

参考文献

雑誌記事

  • 依命通達「米国原子力発電所の事故に鑑みて」『とうでん : 東京電力社報』第334巻、東京電力、1979-04,05、7頁。 
  • 原子力管理部「解説 安定運転を続ける原子力発電 いっそうの高稼働をめざして」『とうでん : 東京電力社報』第383巻、東京電力、1983年6月、2-8頁。 
  • 東電労組東労史編集室編『東電労組史. 第3巻』東京電力労働組合、1986年8月。 
  • 対談「対談 原子力発電所の安全 国際協力でBWRの決定版を」『電気情報』第262巻、電気情報社、1979年7月、2-9頁。 
  • アトム福島編集部「スリーマイルアイランド原子力発電所事故のあらまし」『アトム福島』第21巻、福島県、1979年8月、1-6頁。 
  • アトム福島編集部「県原子力発電所防災対策実施要綱とは(原子力防災対策のあらまし)」『アトム福島』第23巻、福島県、1980年1月、1-5頁。 
  • アトム福島編集部「原子力災害対策計画の修正なる」『アトム福島』第29巻、福島県、1981年6月。 
  • 広報おおくま「原子力防災訓練 避難・通報に七百人参加」『広報おおくま』第152巻、大熊町、1984年1月、4頁。 
  • 広報おおくま「一般質問と答弁」『広報おおくま』第183巻、大熊町、1986年8月、7-8頁。 
  • 山崎久隆「隠された原発大事故--福島第1原発2号・1981年5月12日」『世界』第586巻、岩波書店、1993年9月、266-273頁、NAID 40002107787 
  • 福島県原子力センター 編『原子力センター30年のあゆみ』福島県原子力センター、2005年2月。 
  • 榎本聰明「HISTORY 私の原子力史(第6話)スリーマイル島事故とその教訓」『エネルギーフォーラム』第56巻第663号、エネルギーフォーラム、2010年3月、130-133頁、NAID 40016987836 

書籍


注釈

  1. ^ なお、情報の受け手だった県原子力対策室長もこの日以来激務に追われ、室長の和田和人は1ヶ月で体重が4kgも落ちたという。朝日新聞いわき支局 編. 1980, pp. 14
  2. ^ なお役職者の異動は社報『とうでん』に掲載される。
  3. ^ 当時福島第二原子力発電所はまだ建設中であるため、福島第一原子力発電所より10㎞以内に存在する自治体となっている。
  4. ^ 双葉、大熊両町の防災無線(一般広報用途を兼ねる)は1983年4月に開局し、広野町、楢葉町では先行して開局していたアトム福島編集部「双葉町の新庁舎落成」『アトム福島』第40巻、福島県、1983年3月、3頁。 
  5. ^ 本訓練が日本初であるという出典は(広報おおくま 1984, p. 4)(福島県原子力センター 編 2005, p. 45)など。

出典

  1. ^ 朝日新聞いわき支局 編. 1980, pp. 12–13.
  2. ^ 朝日新聞いわき支局 編. 1980, pp. 15.
  3. ^ 榎本聰明 2010, pp. 130.
  4. ^ 依命通達 1979, p. 7
  5. ^ TMI事故時の地元対応については大熊町史編纂委員会 編. 1985, pp. 842–843「原発の事故」
  6. ^ 1979年4月の特別保安監査については朝日新聞いわき支局 編. 1980, pp. 17–19
  7. ^ 東電労組東労史編集室編 1986, p. 548「昭和54年度の職制改正」
  8. ^ 『東京電力三十年史』に記載されたTMI事故対策については東京電力 1983, pp. 857–859
  9. ^ 東電労組東労史編集室編 1986, pp. 659–660「(4)火力・原子力発電所の発電直管理体制の強化」
  10. ^ 「原発の現状と諸問題 AET導入前向きに検討 運転管理体制強化へ 豊田正敏東電常務相談役に聞く」『電気新聞』1979年10月25日3面
  11. ^ 1979年6月の大異動に際しての解説は朝日新聞いわき支局 編. 1980, pp. 233–234
  12. ^ 掘一郎の経歴は『電気情報』1976年3月p. 2も参照
  13. ^ 対談 1979, p. 4.
  14. ^ 事故時、福島県が資源エネ庁の説明をどのように引用して広報したかについてはアトム福島編集部 1979, p. 6
  15. ^ 榎本聰明 2010, pp. 131.
  16. ^ 原子力管理部 1983, p. 5.
  17. ^ 原子力管理部 1983, p. 6.
  18. ^ 「人間と機械 共感時代(40)直観(4)画面見れば原発の状態ばっちり」『日経産業新聞』1984年3月28日17面
  19. ^ 「原子力”成熟化”を支える運転員 訓練設備、教官充実へ 役割高まる訓練センター」『電気新聞』1986年3月10日1面
  20. ^ 榎本聰明 2010, pp. 131–132.
  21. ^ a b 原子力災害対策計画の策定 『福島県』災害対策課
  22. ^ 1980年の要綱、要領の追加についてはアトム福島編集部 1980, p. 5
  23. ^ 防災会議の開催と県地域防災計画の修正経過(昭和50年以降) 『福島県』災害対策課
  24. ^ 原子力災害対策の修正案についてはアトム福島編集部 1981, p. 2
  25. ^ 高倉吉久「TMI事故及び原子力防災訓練について」福島県原子力センター 編 2005, p. 45
  26. ^ a b 広報おおくま 1984, p. 4.
  27. ^ 広報おおくま「原子力防災訓練11月30日に実施」『広報おおくま』第150巻、大熊町、1983年11月。 
  28. ^ 広報おおくま 1986, p. 8.
  29. ^ 山崎久隆 1993, pp. 268–270.
  30. ^ 舘野淳 2011, pp. 119.
  31. ^ 山崎久隆 1993, pp. 272.
  32. ^ 東電の調査報告書案「官邸の介入、無用な混乱助長させた」 『産経新聞』2012年6月12日06時58分配信





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