ギリシャ 概要

ギリシャ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/06/15 02:30 UTC 版)

概要

ギリシャの地理はヨーロッパの南東端にあり、アジアおよびアフリカとの交差点にある。バルカン半島南端に位置し、国境は北西にアルバニア、北に北マケドニア共和国ブルガリア、東にトルコ(陸は北東、島嶼は南東)と接する。同国は9つの地理的地域からなり、マケドニア中央ギリシャペロポネソス半島テッサリアイピロスドデカネス諸島およびキクラデス諸島を含むエーゲ海諸島西トラキアクレタ島イオニア諸島がこれに該当する。本土の東にはエーゲ海、西にはイオニア海、南には地中海がそれぞれ位置する。同国の多数の島嶼のうち227島には居住者がおり、海岸線は全長1万3,676キロで地中海盆地最長かつ世界第11位である。国土の80%は山岳地帯であり、オリンポス山は2,917メートルで同国最高峰である。

ギリシャの国民国家オスマン帝国からの独立戦争後の1830年に建国されたが、同国のルーツは全西洋文明の発祥地だと考えられる古代ギリシアの文明に遡る。ギリシャ自体は民主主義西洋哲学近代オリンピック西洋文学[4]歴史学政治学、主要な科学的および数学的原理、悲劇喜劇などのドラマの発祥地である。ギリシャの文化的・技術的偉業は世界に大きな影響を与え、アレクサンドロス大王の遠征を通じて東洋に影響を受けヘレニズムが形成され、ローマ帝国やそのあとの東ローマ帝国への編入により西洋に大きな影響を与えた。現代のギリシャ人のアイデンティティーはギリシャ正教により形成され、ギリシャの伝統はより広範な正教会に伝播した[5]。ギリシャの豊富な遺産は17件の世界遺産数にも反映され、ヨーロッパや世界でも有数である[6]

ギリシャは民主主義かつ先進国であり、先進的な高所得経済、高度なクオリティ・オブ・ライフ、高度な生活水準を有する。一方で、数多くの資格や許認可が政治家に委ねられている構造を背景に賄賂や汚職、脱税が横行しており、汚職指数はヨーロッパの国家の中でもイタリアと並んで高いレベルにある[7]ギリシャ危機に象徴される根深い経済問題に悩む。 国際連合原加盟国であり、欧州連合の前身である欧州諸共同体の10番目の加盟国で、2001年以来ユーロ圏の一部である。そのほか多数の国際機関の加盟国でもあり、欧州評議会NATO[8]OECDOSCEWTOがこれに該当する。ギリシャは世界有数の海運国および観光立国であり、バルカン半島最大の経済規模を有し、重要な地域投資国である。


注釈

  1. ^ 西洋古典学でia を「イア」と書くという習慣からとされているが、英語ではGreece、ギリシア語ではHellas/Elladaでありiaは出てこない。後述の通りギリシャ/ギリシア表記はポルトガル語Gréciaに由来するが、これもギリシアと発音するわけではないため、いずれにしろギリシャ表記もギリシア表記も共に本来の発音とはかけ離れた慣用表記のひとつに過ぎない。Wikipedia:記事名の付け方/ギリシャとギリシアも参照。
  2. ^ 繁体字: 希臘簡体字: 希腊Xīlà広東語読み: hei1-laahp6 ← へーラー Ελλας

出典

  1. ^ a b UNdata”. 国連. 2021年10月11日閲覧。
  2. ^ a b c d World Economic Outlook Database, October 2023”. Washington, D.C.: International Monetary Fund (2023年10月5日). 2023年10月18日閲覧。
  3. ^ Απογραφή Πληθυσμού-Kατοικιών 2011” (ギリシア語). 2018年6月19日閲覧。
  4. ^ Carol Strickland (2007). The Illustrated Timeline of Western Literature: A Crash Course in Words & Pictures. Sterling Publishing Company, Inc.. p. 2. ISBN 978-1-4027-4860-8. https://books.google.co.jp/books?id=Qw_7eINO_NcC&pg=PA2&redir_esc=y&hl=ja. "Although the first writing originates in the cradle of civilization along Middle Eastern rivers — the Tigris, Euphrates, and Nile — the true cradle of Western literature is Athens. As the poet Percy Bysshe Shelley says, "We are all Greeks."" 
  5. ^ "Greece during the Byzantine period (c. AD 300–c. 1453), Population and languages, Emerging Greek identity". Encyclopædia Britannica. United States: Encyclopædia Britannica Inc. 2008. Online Edition。
  6. ^ Greece Properties inscribed on the World Heritage List (17)”. Unesco. Unesco. 2015年10月3日閲覧。
  7. ^ http://www.j-cast.com/bookwatch/2014/10/15218407.html
  8. ^ On 14 August 1974 Greek forces withdrew from the integrated military structure of NATO in protest at the Turkish occupation of northern Cyprus; Greece rejoined NATO in 1980.
  9. ^ Henry George Liddel and George Scott. An Intermediate Greek-English Lexicon. http://www.perseus.tufts.edu/hopper/text?doc=Perseus%3Atext%3A1999.04.0058%3Aentry%3D*(ella%2Fs 
  10. ^ 風間喜代三『ラテン語とギリシア語』三省堂、1998年、37-40頁。ISBN 4385358338 
  11. ^ 日本国語大辞典第2版
  12. ^ 『ギリシア史』第4章 ビザンツ時代(桜井万里子編 山川出版社 2005年 P164-168 同部分は井上浩一執筆)
  13. ^ 『ギリシア史』第4章 ビザンツ時代(桜井万里子編 山川出版社 2005年 P196 同部分は井上浩一執筆)
  14. ^ ギリシャ、ロックダウンの延長決定、小売業は予約販売制を導入”. JETRO (2020年12月18日). 2020年12月30日閲覧。>
  15. ^ “ギリシャ、対トルコ国境に壁建設 アフガン情勢も念頭に”. CNN. (2021年8月28日). https://www.cnn.co.jp/world/35175873.html 2021年8月28日閲覧。 
  16. ^ MON_PLI_DHM_KOIN_2021 ギリシャ国家統計局、2024年6月11日閲覧。
  17. ^ a b World Economic Outlook Database, October 2014” (英語). IMF (2014年10月). 2014年10月18日閲覧。
  18. ^ 平成 22 年度県民経済計算について内閣府。2013年12月7日閲覧。
  19. ^ 以下、統計資料はFAO Production Yearbook 2002、United Nations International Trade Statictics Yearbook 2002、United Nations Mineral Yearbook 2002。統計データはいずれも2002年時点の数値である
  20. ^ https://www.jcp.or.jp/akahata/aik15/2015-07-03/2015070308_01_1.html
  21. ^ Cotton - European Commission”. 2024年4月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年4月18日閲覧。
  22. ^ 3 Top pistachio producing countries” (2022年7月13日). 2024年4月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年4月18日閲覧。
  23. ^ a b FAOSTAT”. www.fao.org. 2016年11月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年4月18日閲覧。
  24. ^ Έφτασαν το 1,5 εκατ. οι πελάτες των εναλλακτικών προμηθευτών ρεύματος - Τι δείχνουν τα στοιχεία του ΔΕΔΔΗΕ για την μετακίνηση πελατών”. energypress.gr (2021年8月18日). 2024年6月11日閲覧。
  25. ^ Greece - Countries & Regions”. IEA. 2024年4月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年4月18日閲覧。
  26. ^ Share of renewable energy in gross final energy consumption %”. Eurostat (2008年). 2012年4月22日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年10月24日閲覧。
  27. ^ Greece - Countries & Regions”. IEA. 2024年4月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年4月18日閲覧。
  28. ^ Αναστέλλονται όλα τα διεθνή δρομολόγια του ΟΣΕ[All international routes of OSE have been suspended]. Ta Nea (2011年2月13日).(ギリシア語)[リンク切れ]
  29. ^ a b ΑΠΟΤΕΛΕΣΜΑΤΑ* ΑΠΟΓΡΑΦΗΣ ΠΛΗΘΥΣΜΟΥ ΚΑΤΟΙΚΙΩΝ ΕΛΣΤΑΤ 2021”. ギリシャ国家統計局 (2023年3月17日). 2024年6月11日閲覧。
  30. ^ Demographic references - Fertility rates (Report). OECD. 2016. doi:10.1787/health-data-en
  31. ^ a b c Greece in Numbers” (PDF). National Statistical Service of Greece. www.statistis.gr (2006年). 2007年12月14日閲覧。
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  33. ^ Religious Belief and National Belonging in Central and Eastern Europe”. Pew Research Center (2017年5月10日). 2018年2月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年9月9日閲覧。
  34. ^ a b Health at a Glance 2015, OECD, (2015-11), Chapt.7.1, doi:10.1787/19991312, ISBN 9789264247680 
  35. ^ “ギリシャから国民続々脱出で今や豪州に“第3の都市”が誕生”. ガジェット通信. http://getnews.jp/archives/269202 2012年10月30日閲覧。 
  36. ^ ギリシャ 危険・スポット・広域情報”. 外務省. 2021年12月10日閲覧。
  37. ^ “アングル:緊縮策のギリシャで「移民危機」、社会不満のはけ口に”. ロイター. https://jp.reuters.com/article/worldNews/idJPTYE8B800420121209/ 2012年12月9日閲覧。 
  38. ^ “欧州への不法移民:海から押し寄せる大波”. 日本ビジネスプレス. (2014年8月21日). http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/41532 2014年8月23日閲覧。 
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