Post_Office_Protocolとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > デジタル大辞泉 > Post_Office_Protocolの意味・解説 

ポップ【POP】

読み方:ぽっぷ

《post office protocol》⇒ポップスリーPOP3


Post Office Protocol

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/08/20 00:51 UTC 版)

Post Office Protocol(ポスト オフィス プロトコル、POP(ポップ[1][2][3][4]))は、電子メールで使われる通信プロトコル(通信規約)のひとつ。ユーザメールサーバから自分のメールを取り出す時に使用する、メール受信用プロトコル。現在は、改良されたPOP3 (POP Version 3) (ポップスリー[1][2][3][4])が使用されている。

概要

電子メールは、いつ・誰から送られてくるか分からない。しかし、ユーザが自分のコンピュータを常にインターネットに接続してメールを受信できるように待機させておく必要はない。これは、インターネットサービスプロバイダ (ISP) や企業ネットワーク内にメールを配達・受信するためのメールサーバが設置されており、メールサーバが常にメールを受信できるように待機しているからである。メールサーバにメールが届いた後に、ユーザがメールサーバからメールを取り出して、自分のコンピュータに取り込めばよい。この時に使われるプロトコルがPOPである。この作業は、郵便局(メールサーバ)に届けられた手紙をユーザーが郵便局へ取りに行く作業に似ている。メールサーバにメールが届いているかどうかもPOPで確かめることができる。

POPのユーザ認証機能をメール送信時の送信者認証に使用することがあり、これをPOP before SMTPと言う。

通常使用するTCPポート番号は、POP2では109番、POP3では110番を使用する。

ユーザの認証方法

認証方法として、平文のUSER/PASS 認証が広く用いられているが、サーバ/クライアント双方が対応していれば、オプションコマンドである APOP(RFC 1460から追加)や拡張機能である SASLメカニズムを利用したAUTHコマンドなどを用いて認証を暗号化し、パスワード漏洩を防止することができる。

ただし、それらを用いても認証の部分のみを暗号化したものであって、その他のメールのヘッダや本文などの内容は平文のままである。このため、TLSを用いてすべてを暗号化することが推奨されている。

IPAの勧告

APOPで暗号化された中身の解析については電気通信大学(情報理工学部・大学院情報理工学研究科)の太田和夫教授の研究グループが解析を成功させた[5][6][7]。この脆弱性はMD5ハッシュ方式をAPOPにおいて不適切に用いていることによるプロトコル(通信手順)上の問題であり、現時点で根本的な対策方法は存在しない。そのため、内容を漏洩させないためにはSTARTTLSやPOP over SSL(ポート番号は995番)などを利用してSSLで通信し、ネットワーク経路を暗号化する必要がある。

なお、MD5そのものについても、アメリカ合衆国政府NIST(アメリカ国立標準技術研究所))及び日本のCRYPTREC(暗号技術評価プロジェクト)では推奨から外されており、その点でもAPOPの利用は勧められない。

暗号化

Transport Layer Security (TLS)で暗号化して通信する方式として、POP3S (Implicit TLS)とSTARTTLSが規定されている。POP3Sではポート995番を用いる。

RFC

  • RFC 5034 - The Post Office Protocol (POP3) Simple Authentication and Security Layer (SASL) Authentication Mechanism
  • RFC 3206 - SYS and AUTH POP Response Codes
  • RFC 2595 - Using TLS with IMAP, POP3 and ACAP
  • RFC 2449 - POP3 Extension Mechanism
  • RFC 2384 - POP URL Scheme
  • RFC 2195 - IMAP/POP AUTHorize Extension for Simple Challenge/Response
  • RFC 1957 - Some Observations on Implementations of POP3
  • RFC 1939 - Post Office Protocol - Version 3
  • RFC 1734 - POP3 AUTHentication command (RFC 5034で改訂)
  • RFC 1725 - Post Office Protocol - Version 3 (RFC 1939で改訂)
  • RFC 1460 - Post Office Protocol - Version 3 (RFC 1725で改訂)
  • RFC 1225 - Post Office Protocol - Version 3 (RFC 1460で改訂)
  • RFC 1081 - Post Office Protocol - Version 3 (RFC 1225で改訂)
  • RFC 937 - POST OFFICE PROTOCOL - VERSION 2
  • RFC 918 - POST OFFICE PROTOCOL (RFC 937で改訂)

脚注

関連項目


「Post Office Protocol」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「Post_Office_Protocol」の関連用語

1
ポップ デジタル大辞泉
100% |||||

2
ポップ‐スリー デジタル大辞泉
100% |||||

3
エー‐ポップ デジタル大辞泉
100% |||||



6
78% |||||

7
78% |||||




Post_Office_Protocolのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



Post_Office_Protocolのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのPost Office Protocol (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2025 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2025 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2025 GRAS Group, Inc.RSS