昭南新聞
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昭南新聞（しょうなんしんぶん）は、広義には日本軍占領統治下のシンガポールで、日本軍により発行されていた日刊紙の総称。シンガポール占領当初は陣中新聞『建設戦』を発行していた第25軍司令部宣伝班が占領前からあった新聞社を接収して諸語版を編集・発行させ、1942年2月に英字紙『昭南タイムス』（THE SYONAN TIMES）、華字紙『昭南日報』、マレー語版『マライ・ニュース』（Warta Malai）および『マレー労働新聞』（Utusan Malai）ならびにインド諸語版Azad Hindustanが創刊され、主に軍の布告や宣伝文を掲載した。1942年12月に同盟通信社と中央・地方の有力紙13社により「昭南新聞会」が設立されると、日本語版『昭南新聞』が創刊され、また諸語紙を接収して紙不足を背景に英字紙をタブロイド紙THE SYONAN SHINBUNに変更するなどの組織・紙面の改編が行われた。日本語版『昭南新聞』は1945年9月初まで発行され、その後は英軍の命令で1946年6月頃まで日本語紙『世界時報』を発行した。[1]
- ^ この記事の主な出典は、里見 (2000, pp. 163–166)、井伏 (1998a, pp. 177–184)、井伏 (1998c, pp. 375–382)および許 (1986)。
- ^ 中島 1977, pp. 133–138.
- ^ a b c d e 許 1986, p. 230.
- ^ 中島 (1977, pp. 133–138)には「桜井享新聞班長」とあるが未詳
- ^ a b c d 井伏 1998a, pp. 177–178.
- ^ 井伏 1998c, pp. 375–376.
- ^ 里見 2000, pp. 163–165.
- ^ 『北海タイムス』、『河北新報』、『日本産業経済』、『東京新聞』、『北陸毎日新聞』、『中部日本新聞』、『大阪新聞』、『神戸新聞』、『京都新聞』、『中国新聞』、『岡山合同新聞』、『高知新聞』および『西日本新聞』（里見 2000, p. 165）
- ^ a b c d e f 里見 2000, p. 165.
- ^ a b c 里見 2000, p. 166.
- ^ a b c 井伏 1998c, p. 375.
- ^ 井伏 (1998a, pp. 204–211)は、ストレート・タイムズの前社長ウィルソンが取り調べの際に拷問を受ける様子について記している
- ^ シンガポール華僑粛清事件の際の昭南警備隊の布告掲載を契機に、紙上では本名を伏せ、編集兼発行人はインド人風の仮名「ミスター・プラカス」とされた（井伏 1998a, pp. 177–178）
- ^ 井伏は同年4月初（中島 1977, p. 77）に激務による体調不良を理由に退社し、「他に何もせずに遊んでゐると、ハイランドに追いやられるかボルネオに転属させられるかどちらかになる恐れがあった」ため、昭南日本学園に日本史の講師として勤務した（井伏 1998c, pp. 387–390）。
- ^ 井伏 1998c, pp. 373, 375.
- ^ a b c d 許 1986, p. 232.
- ^ a b 許 1986, pp. 230–231.
- ^ 編集長は楯岡某（井伏 1998c, p. 376）。
- ^ 井伏 (1998a, p. 184)は星洲日報社を接収して発行にあたらせた、としている。
- ^ 所在地はロビンソン路128号（許 1986, p. 231）。星洲日報の編集長だった郁達夫は日本軍がシンガポールを占領する前にスマトラへ脱出していた（井伏 1998a, pp. 183–185）。
- ^ a b 許 1986, p. 231.
- ^ a b c d e 許 1986, p. 233.
- ^ 井伏 (1998c, p. 376)は、マレー語新聞の編集責任者は詩人の北町一郎だった、としている。
- ^ 井伏 (1998c, p. 376)によると、印度語新聞の編集責任者は当時新進作家だった中村地平。
- ^ a b 許 1986, p. 229.
- ^ 里見 (2000, p. 166)。現存している最後の日付は同月2日付（同）。
- ^ シンガポール日本人会 1978, p. 84.
- ^ 篠崎 (1976, p. 40)「(…)右の布告は発刊されたばかりの昭南新聞にも掲載され(…)」
- ^ 井伏 1998a, pp. 237–241.
- ^ 井伏 1998c, pp. 377–378.
- ^ 馬 1986, p. 145.
- ^ 井伏 (1998a, pp. 236–237, 386–387)。同年4月29日に市役所で開催された天長節の式典の席上、山下奉文・第25軍司令官が「今日よりマレーの住民は、みんな日本人である。…」と政府・大本営の領土宣言前に発言したことを受けて、昭南市役所がユーラシアンの住民について日本人登録を認める布告を掲載した（井伏 1998a, pp. 236–237, 386–387）。
- ^ 里見 2000, pp. 165–166.
- ^ シンガポール日本人会 1978, p. 83.
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