ボーディング・ブリッジ

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/05/05 14:24 UTC 版)

メーカー

PBBを製造できるメーカーは先進国でも1か国で数社に限られ、日本では新明和工業と三菱重工交通・建設エンジニアリング（MHI-TES、旧・三菱重工交通機器エンジニアリング）しか製造できない。中でも新明和工業は『PAXWAY』（パックスウェイ）のブランド名でアジアを中心に世界への輸出実績があり、シンガポールのチャンギ空港やタイ・バンコクのスワンナプーム空港、ベトナム・ホーチミンのタンソンニャット空港など日本のODAで作られた空港を中心に納入している。

詳細は「新明和工業#空港施設本部」を参照

バリアフリー

傾斜は生じるが、階段式のタラップに比べると段差は大幅に少なく、バリアフリーの観点からは優れているといえる。しかし、伸縮可能な構造であるため手すりが設置できない部分が生じる。傾斜や段差があるために、安全上車椅子はリフトを利用した乗降となることもあるとされていたが、三菱重工交通機器エンジニアリングが2014年に内部通路の段差(スロープ)を解消し、内部通路床面をフルフラット化し、伸縮時内側の伸縮部を保持する内部通路両側面にあったガイドレールを廃したバリアフリー型PBBを開発し、羽田空港国際線ターミナルや伊丹空港に設置され^[1]、さらに2017年に小型機の地上高が低く旅客ターミナル2階からのPBB使用で傾斜が急になりバリアフリー面から支障があった従来型より伸延時全長を長くとり傾斜を緩やかにし、構造、昇降装置、走行装置などを再設計した小型機対応ロングPBBも開発し、宮崎空港などに設置されている^[2]。

代替設備

船体や機体の大きさや駐機位置によってはボーディング・ブリッジが使えないこともあり、その場合はタラップが使われる。また、設備が充実していない地方空港ならびに格安航空会社に対応した「第2次空港(Secondary Airport)」や、大規模空港の格安航空会社専用ターミナルでは、ボーディング・ブリッジを備えていないことがある^{[注釈 1]}。

これは、ボーディングブリッジの設置コスト（エプロンに接した幅の広いターミナルビルと専用設備が必須）とそれを反映した利用コストがかかることに加え、出発時にプッシュバックが必要となり、運用コストも上昇するのが嫌われるためである。

また、ワシントンD.C.のダレス国際空港や、メキシコシティのベニート・フアレス国際空港などでは、「モバイルラウンジ（英語版）」と言う、上下動が可能なバスを使いターミナルと飛行機の間を移動することもある。同様な車として、機内食を機内に搬入する「フードローダー車」が存在する。また、車椅子利用者や歩行困難な搭乗客に対して、タラップ・エアステアを使用せずに搭乗するための「パッセンジャーボーディングリフト」（リフトバス）^[3]^[4]^[5]も存在する。