オープンソースソフトウェア ライセンス

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オープンソースソフトウェア

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/03/19 13:15 UTC 版)

ライセンス

詳細は「オープンソースライセンス」を参照
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FSFのGPLのロゴ

オープンソースライセンスは、オープンソースソフトウェアの定義に従い利用者の利用目的に問わずソフトウェアのソースコードの利用・修正・再頒布を認めるソフトウェアライセンスである。オープンソースライセンスの多くはソフトウェアのソースコードを公開したパーミッシブ・ライセンスもしくはコピーレフト・ライセンスである。パーミッシブ・ライセンスはソフトウェアの利用に最低限の制約のみを課し[33]、コピーレフト・ライセンスはソフトウェアの利用に利用者の自由を制約として義務付ける[34]。ソフトウェアに課せられたライセンスが本当にオープンソースソフトウェアであることを認めるソフトウェアライセンスであるかについて慎重な法的レビューをするべきである[35]。

2018年2月現在、広く使われている、もしくは、著名なコミュニティが採用しているパーミッシブ・ライセンスとしてApache-2.0[36]・BSD-3-Clause[37]・BSD-2-Clause[38]・MIT[39]、コピーレフト・ライセンスのGPLv3[40]・LGPLv3[41]、原作者特権条項のあるMPL-2.0[42]・CDDL-1.0[43]・EPL-2.0[44]が挙げられる[5]。

誓約

オープンソースライセンスは、ライセンサー（作者）の定めた誓約に従う範囲でライセンシー（利用者）にソフトウェアとソースコードの自由な利用を認める。オープンソースソフトウェアの性質上、ソフトウェアやその二次著作物は元の作者でも制御しきれない形で頒布されるため、多くのライセンスでソフトウェアおよびソースコードの利用に際して「無保証 (NO WARRANTY)」と宣言した誓約を記す[45]。それに加えてライセンス毎に異なる誓約（条項・条文）が記す。

著作権表示条項および広告表示条項は、適切な形でソースコードや付属文書に含まれる著作権表示を保持し、つまり二次的著作物を作った者が自分で0から作ったように偽らないことを定める[46]。著作権表示は改変していないソースコードファイルのヘッダのコピーライトを残した上で、ソフトウェアを利用するエンドユーザーに作品元を表示することを求めるApache-2.0や、ソフトウェアのソースコードツリーのCOPYRIGHTファイルに作品元を記すことを要求するMITなどがある。

コピーレフト条項ないし継承条項は、そのライセンスで公開されたソフトウェアを修正して二次創作物として公開する場合に、同じライセンスもしくはそれと同等条件の利用許可を要求するライセンスで公開することを定める[34][47]。同等ライセンスを派生ソフトウェアに課すことで、ライセンスが規程するソースコードの共有文化のコモンズを展開する。派生ソフトウェアに同一ライセンスを要求するGPL・MPL-2.0・CDDL-1.0がある。

原作者特権条項は、原則的には利用者にその事項を許可もしくは禁止するが、原作者が利用する場合にはその限りではないことを定める。原作者は利用者にソフトウェアのソースコードを開示することを要求するMPL-2.0・CDDL-1.0がある。

ガイドライン

オープンソースライセンスは多数のライセンスが存在しているが、オープンソース・イニシアティブ・GNUプロジェクト・Fedoraプロジェクト・Debianプロジェクトなどは対象のソフトウェアライセンスがオープンソースソフトウェアに課すライセンスとして適切であるかの法的レビューを個々に実施している[35]。特にオープンソース・イニシアティブとGNUプロジェクトのライセンスレビューは重要であり、それらの団体のレビューを通ったライセンスをオープンソースライセンスとして用いることが推奨される。

オープンソース・イニシアティブはオープンソースの定義に基づいたライセンスレビューの実施とライセンスの一覧を管理をしている[48][49]。オープンソースのライセンスの中でも主要なライセンスを選定しており、オープンソースソフトウェアにはその主要なライセンスの中からライセンス選択することを推奨している[5]。オープンソースのライセンスと主要ライセンスの一覧は適宜更新されており、過去に承認・推奨されていたライセンスでも現在は非推奨となったライセンスなどもある。

GNUプロジェクトは自由ソフトウェアの定義に基づいた自由ソフトウェアライセンスの一覧を管理している[50]。一覧には自由ソフトウェアの定義に適合しているか、コピーレフト条項を含むか、GPLと互換性があるか、および特記事項を記載している。自由ソフトウェアはそれに応じた異なるライセンスを選択するべきとし、ライセンス選択時の推奨ガイドラインを出している[6]。一般的なソフトウェアではコピーレフト特性をもつGPL、小さなプログラムではコピーレフト特性を持たないApache-2.0、ライブラリではLGPL、サーバソフトウェアではAGPLを推奨している。

Fedoraプロジェクトは同プロジェクトのソフトウェアに課せられるべきソフトウェアライセンスの一覧を管理している[51]。Fedoraの公式パッケージに含まれるソフトウェアはこの一覧にあるソフトウェアライセンスが課せられたものであり、これらのライセンスはフリーソフトウェア財団、オープンソース・イニシアティブおよびRed Hat法務担当が公認したものである[3]。ライセンスの検証はFedoraのメーリングリストで公に検証されている[52]。ただし、コンフィデンシャルな情報を送ることや、ソースコードについての法的な助言を求めるために利用してはならないし、メーリングリストの参加者が法律家や弁護士であることを仮定するべきではない。

DebianプロジェクトはDebianフリーソフトウェアガイドライン (DFSG) に基づいたソフトウェアライセンスの一覧を管理している[53]。Debianの公式パッケージに含まれるソフトウェアは原則としてDebianフリーソフトウェアガイドラインに準拠したソフトウェアライセンスが課せられたものである。Debianフリーソフトウェアガイドラインはオープンソースソフトウェアの定義に符号するものであり、DFSG準拠ライセンスはオープンソースソフトウェアに課すソフトウェアライセンスの一例として参考にできる。

検討課題

オープンソースライセンスのライセンスの互換性、矢印が一方的な互換性を表す[54]

ソフトウェアライセンスにはライセンスの互換性がある。異なるライセンスはそれぞれが定める誓約の下にソフトウェアとソースコードを利用することが出来るが、ライセンスによっては自身のソフトウェアの利用に対する誓約だけではなく併用するソフトウェアに対して求める誓約を含む場合があり、その際に複数のソフトウェアのライセンスに互換性がない場合はソフトウェアを併用することが不可能となる。例えば、GNU General Public Licenseは併用するソフトウェアに同一のライセンスを適用することを求めているため、同ライセンスと商用ソフトウェアのクローズドソースを求めるライセンスは併用出来ない。フリーソフトウェア財団はGPLのコピーレフト誓約違反に対して幾度も訴訟を起こしている。

2000年代前半、オープンソースソフトウェアのライセンスは多数の独自ライセンスが策定され、よく似た条文で一部分だけ異なるという有象無象のライセンスがいたずらに作られていったことを問題視し、その事象はライセンスの氾濫と呼ばれ批判の対象となった[55]。ライセンスの氾濫はライセンス製作者の虚栄心を満たすだけの無害なものではなく、オープンソースソフトウェアに課せられたライセンスの内容を精査しなければならない利用者を疲弊させる有害なものであった。オープンソース・イニシアティブは2006年にこの問題を解決するためライセンス氾濫問題プロジェクト (License Proliferation Project) を立ち上げ[56]、ライセンスレビューを通して承認ライセンスを選定することでライセンスの氾濫を抑えた歴史がある[57]。ライセンスの氾濫を再発させないため、オープンソースソフトウェアのライセンスは既存のオープンソースライセンスを採用することが推奨される[5][6]。ライセンスの作成者は新規ライセンスの必要性について慎重な検討を経て策定に至り[58]、ライセンスを承認する団体は新規のライセンスが既存のライセンスと本質的な差異がない場合は承認しない判断を下している[59]。

CC BY-SAとパブリックドメインを合わせた時にSA属性によりCC BY-SAが強制されるライセンス感染の例

ライセンスの継承条文を伴うオープンソースライセンスが課せられたソフトウェアは、その継承条文に基づき、ソフトウェアのソースコードを利用、修正したソフトウェアのソフトウェアライセンスを同等条件のものとするよう縛る。このライセンスの縛りはソースコードの二次利用、三次利用と伝播し、ライセンスがウイルスのように感染していくことからウイルス性ライセンス（ライセンス感染）と呼ばれる[60]。ライセンス感染するライセンスの例としては、GPL (コピーレフト条文)やCC BY-SA (SA条項)がある。ライセンス感染の影響は元となったソフトウェアライセンスの内容に依るが、GNU GPLのコピーレフト条項のようにソースコードの公開を義務とするものや[34]、CC BY-SAのSA条項ように同等条件のライセンスを強制するだけ（ソースコードの公開を求めるかどうかは別条文に依る）のものがある[61]。

パブリックドメインによる著作権の放棄は著作権法の下に完全に認められたという実績（判決）は存在しておらず、法的な判断が不明瞭である[62]。ソースコード作成者が著作権を放棄する意図でパブリックドメイン以下で公開していたソースコードに対して、ソースコード作成者が考えを変えて著作権の保持を主張してソースコードの二次利用者を訴えた場合に、サブマリン特許のように見解を翻して権利を行使することの是非という道徳的な観点は別として、著作権の放棄の有効性について著作権法の下にどのような判断がなされるのか明確になっていない。つまり、パブリックドメインはソースコード作成者の当初の意図に反して著作権の放棄はできておらず、著作権の保持を根拠にしたソースコードの二次利用者に対する訴えは有効であるとされる可能性がある。そのような不確定性のため、オープンソース・イニシアティブはパブリックドメインに相当するCC0を有効なオープンソースライセンスとして承認していない[63]。一方で、フリーソフトウェア財団はCC0を有効なフリーソフトウェアライセンスとして承認している[64]。


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