ロンドン海軍軍縮会議
ロンドン海軍軍縮会議
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/14 00:02 UTC 版)
1930年（昭和5年）のロンドン海軍軍縮会議において、補助艦の比率は米英に対し7割は必要という艦隊派の意見が海軍部内では根強かった。海軍省軍務局長であった堀は、英米に対しては不戦が望ましいという意見を持ち、会議を成立させるべきという立場で海軍次官の山梨勝之進を補佐した（条約派）。結局は米国と日本の妥協が成立し、日本は対米比6割9分7厘5毛でロンドン海軍軍縮条約に調印した。 ロンドン海軍軍縮会議妥結に向けての堀の尽力について、筒井清忠は下記のように記す。 戦後、ロンドン条約に関する海軍省・軍令部の全秘密書類を堀から見せてもらった朝日新聞記者の有竹修二は、一切書き換えのない精密な仕事に驚かされるとともに、その中に堀自筆の覚書数片が挟まれており、「米国がこう出たら、日本はこの手でゆくべし、といった会議上の駆引きの案までありました」と感嘆している（広瀬彦太編『堀悌吉君追悼録』（堀悌吉君追悼録編集会、1959年）、12頁）。堀がこれだけの交渉のすべての基礎を取り仕切り成功に導いたのである。 — 筒井清忠、
※この「ロンドン海軍軍縮会議」の解説は、「堀悌吉」の解説の一部です。
「ロンドン海軍軍縮会議」を含む「堀悌吉」の記事については、「堀悌吉」の概要を参照ください。
ロンドン海軍軍縮会議
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/11/27 07:59 UTC 版)
詳細は「ロンドン海軍軍縮会議」を参照 1929年（昭和4年）、軍令部次長に進んでいた末次はロンドン海軍軍縮会議を迎えることとなる。なお当時の対米作戦計画の概要は次のようになっていた。 対米作戦計画 当時わが海軍の対米作戦の要領は、開戦后速やかにガム島と比島を占領し、続いて石油その他の資源地域を確保し、一方米艦隊に対して、その渡洋来攻の途次を捕へ、主として潜水艦を使用してこれが漸減をはかり、わが近海にこれを邀へ、わが海軍力を結集して一挙に決戦を敢行してこれを撃滅するといふ方針であった。而して先ずこれが前提として、太平洋上広範囲に亘り、潜水艦及び小艦艇による索敵網を展開し、敵発見後は追尾触接を続ける必要があった。潜水艦に対する自主的要望量十万屯(ママ)としたのは、この計算から割り出したのであった。 — 草鹿龍之介著『一海軍士官の半生記』より引用
※この「ロンドン海軍軍縮会議」の解説は、「末次信正」の解説の一部です。
「ロンドン海軍軍縮会議」を含む「末次信正」の記事については、「末次信正」の概要を参照ください。
ロンドン海軍軍縮会議と同じ種類の言葉
| 国際会議に関連する言葉 | ソルベー会議 ハーグ平和会議 ロンドン海軍軍縮会議 ローザンヌ会議 ワシントン会議 |
- ロンドン海軍軍縮会議のページへのリンク
