エネルギーペイバックタイム

新語時事用語辞典

エネルギーペイバックタイム

英語：Energy Payback Time、EPT

導入したエネルギー生産システム（エネルギー源）が導入費用と等価のエネルギーを生産するまでの期間。エネルギー源を投入してからどのくらいの期間稼動させれば電力量が節約できるかを示し、短期間であればあるほど優れたシステムであることを意味する。

エネルギーペイバックタイムやエネルギー収支比は、主にエネルギー生産施設、とりわけ太陽光発電システムのようなエコシステムのライフサイクルアセスメントにおける主要な指標として用いられる。

関連サイト：
EPT/EPRの定義 - 総産研 究太陽光発電研究センター

（2010年11月15日更新）

デジタル大辞泉

エネルギー‐ペイバックタイム

《energy payback timeから》発電設備などで、設備の製造・設置に要したエネルギーを単位時間当たりの発電エネルギーで除した値。設備に投入するエネルギーを、運用中にエネルギー収支が正になるまでとするか、設備の解体・廃棄までを考慮するかによって値が異なる。ライフサイクルアセスメントの評価に用いられる。エネルギー回収期間。エネルギー回収年数。EPT。EPBT。

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エネルギーペイバックタイム

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/11/08 13:33 UTC 版)

エネルギーペイバックタイム（Energy Payback Time, EPT、EPBT、エネルギー回収年数とも）とは、エネルギー（電力や熱）を生産（もしくは節減）する設備の性能を表す指標の一種である。特定のエネルギー設備に対して直接あるいは間接的に投入したのと同量のエネルギーの消費を、その設備からのエネルギーの生産によって回避できるまでの運転期間を言う。発電所などのエネルギー生産設備や省エネルギー設備などのライフサイクルアセスメントに用いられる。 EPTは利用対象(燃料)のエネルギー密度(エネルギー収支比)と密接な関係がある。

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エネルギーペイバックタイム

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/11/02 15:53 UTC 版)

「太陽光発電の環境性能」の記事における「エネルギーペイバックタイム」の解説

エネルギーペイバックタイム (EPT) とは、ライフサイクル中に投入したのと同量のエネルギーを発電によって節減できるまでの時間を言う。太陽光発電の場合、ライフサイクル中の投入エネルギーはその殆どが設備の生産エネルギーであり、これにメンテナンスや廃棄時のエネルギーが加わる。廃棄過程については元々小さいかプラスになり（リサイクルの効果を参照）、無視することもある。設備の欧米の複数メーカーを対象とした近年の調査結果では、EPTは欧州南部の場合で1.7 - 2.7年、欧州中部で2.8 - 4.6年である。日本での現状に基づく2007年度の調査では、下記のように1 - 3年程度となっている。 太陽光発電のエネルギーペイバックタイム（年）多結晶Si単結晶Sia-Si/単結晶Siヘテロ接合薄膜SiハイブリッドCIS系住宅用 基本ケース 2.20 3.01 2.42 1.75 1.41 リサイクル促進ケース 1.65 2.40 1.90 1.35 0.96 公共・産業用 基本ケース 2.58 3.38 2.75 2.31 1.89 リサイクル促進ケース 1.91 2.66 2.13 1.75 1.30 これは現状で一般的な技術に基づいた推計である。今後普及が見込まれる技術を用いた場合は、さらにEPTが短く（性能が高く）なると各国で見積もられている。 上記に含まれないものとしては、太陽追尾装置を備える集光型システムにおける解析で、ドイツで稼働させた場合はEPTが12 - 16ヶ月、スペインで稼働させた場合はEPTが8 - 10ヶ月になるなどの報告がある）。