緑地公園駅
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/04/05 15:05 UTC 版)
| 緑地公園駅 | |
|---|---|
 東口（2009年8月27日撮影） | |
|
りょくち こうえん Ryokuchi-koen | |
|
◄M09 桃山台 (2.0 km) (1.9 km) 江坂 M11► | |
| 所在地 | 大阪府豊中市東寺内町18-1 |
| 駅番号 | M10 |
| 所属事業者 | 北大阪急行電鉄 |
| 所属路線 | □南北線 |
| キロ程 |
1.9 km（江坂起点）[1] 箕面萱野から6.5 km |
| 駅構造 | 地上駅（掘割構造）[2] |
| ホーム | 2面2線 |
| 乗車人員 -統計年度- |
14,927人/日（降車客含まず） -2021年- |
| 乗降人員 -統計年度- |
29,703人/日 -2021年- |
| 開業年月日 | 1975年（昭和50年）3月30日[2][3] |
歴史
大阪府のニュータウン建設計画により、ニュータウン内に一駅（桃山台駅）および寺内地区に一駅（当駅）の駅設置が決定された。南北線建設の際、大阪府は駅設置のための道路用地の拡幅が不可能であるとして、当駅を地下駅とすることを提案したが、建設費が高額となるため、現在の半地下構造が採用された。当駅は建設の際、将来的に駅舎を設置出来るように配慮されたが、南北線開通時点では周辺の開発が進んでいなかったため駅開設は行わず、周辺の区画整理の進捗状況に合わせて建設時期を決定することとなった[2]。
年表
- 1972年（昭和47年）1月：駅開設を豊中市から打診[2]。
- 1974年（昭和49年）3月26日：起工[4]。
- 1975年（昭和50年）
- 1979年（昭和54年）10月15日：緑地駅ビルが竣工[5]。
- 1984年（昭和59年）8月8日：自動改札機を設置[6]。
- 1987年（昭和62年）
- 2004年（平成16年）3月27日：エレベーターを新設[8]。
- 2005年（平成17年）7月29日：西改札口にスロープを設置[9]。
- 2018年（平成30年）2月24日：可動式ホーム柵の使用を開始[10]。
駅構造
相対式ホーム2面2線（長さ：1番線が191.7 m・2番線が190.35 m）を有する半地下駅[2][11]。駅前後では新御堂筋の北行き・南行きの道路が線路を挟む形態であり、駅の部分は掘割状で、ホームの真上は新御堂筋の北行き・南行きの車線となっている。改札口は南口と西口の2か所がある。南口は、各ホームを連絡する地下道部分にあり、新御堂筋の道路面からは2階層下になる。エレベーターは各ホームから地下道に直結する形で一基ずつ、エスカレーターは同様に1基ずつで昇り専用のみ（終電付近はくだり専用）。西口は2番ホーム側に設けられており、駅西側の駅ビルに直結している。西口は開設時間（午前7時から午後11時まで）が限定されている。各ホームに待合室が2つずつ設置されている[12]。
「緑地」を意識したためか、駅の壁は薄緑色に塗装されている。
のりば
| 番線 | 路線 | 行先[13] |
|---|---|---|
| 1 |  南北線
|
なかもず方面 |
| 2 | 箕面萱野方面 |
-
ホーム（可動式ホーム柵設置前） -
南改札口（2018年9月） -
ホームドアのついた緑地公園駅ホーム（2020年）
記事本文
- ^ 北大阪急行50年史、p.159。
- ^ a b c d e f g 北大阪急行50年史、pp.52 - 53。
- ^ a b 編集部「3月のメモ帳」『鉄道ピクトリアル』第25巻第6号（通巻第307号）、電気車研究会、1975年6月1日、88頁、ISSN 0040-4047。
- ^ 北大阪急行50年史、p.181。
- ^ 北大阪急行50年史、p.182。
- ^ a b 北大阪急行50年史、p.183。
- ^ 北大阪急行50年史、p.184。
- ^ 北大阪急行50年史、p.189。
- ^ 北大阪急行50年史、p.190。
- ^ 『〜さらに、安全、安心にご利用いただくため〜 緑地公園駅・桃山台駅で「可動式ホーム柵」を使用開始します』（PDF）（プレスリリース）北大阪急行電鉄、2018年2月16日。 オリジナルの2018年9月2日時点におけるアーカイブ。2020年3月30日閲覧。
- ^ 北大阪急行50年史、p.164。
- ^ 緑地公園駅構内図 (PDF)
- ^ “緑地公園駅 駅構内図”. 北大阪急行電鉄. 2024年3月23日閲覧。
- ^ “吹田市コミュニティバス千里山地域たけのこルート 2022年2月17日試験運行開始” (PDF). 吹田市／阪急バス. 2022年3月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年3月12日閲覧。
利用状況
- ^ 大阪府統計年鑑（平成3年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成4年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成5年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成6年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成7年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成8年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成9年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成10年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成11年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成12年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成13年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成14年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成15年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成16年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成17年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成18年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成19年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成20年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成21年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成22年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成23年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成24年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成25年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成26年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成27年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成28年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成29年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（平成30年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（令和元年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（令和2年） (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑（令和3年） (PDF)
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