センピル教育団 センピル教育団の概要

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センピル教育団

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/08/15 03:08 UTC 版)

センピル教育団

教育は霞ヶ浦海軍航空隊で始められ、グロスター スパローホークなどの日本の依頼で購入しイギリスから持ち込んだ100機ほどの新型航空機を使って、雷撃法や標準器を使用する爆撃法などの訓練が行われた。

イギリスにおける航空母艦「アーガス」や「ハーミーズ」の計画についての情報ももたらされ、建造の最終段階にあった「鳳翔」に参考とされた。

1922年11月にセンピル大佐は講習の任務を終了し、勲三等を賜り、大部分の人員をつれて帰国した。これに伴って臨時海軍航空術講習部は廃止され、（1922年11月に）霞ヶ浦海軍航空隊が正式に開隊した。

教育団招聘の経緯

1918年（大正7年）8月、陸軍航空はフランスから無償技術指導の提案（見返りとして日本がフランスに軍用飛行機を多数発注することを希望）を受け、翌1919年（大正8年）1月、井上幾太郎少将を長とする臨時航空術練習委員は日本にジャック＝ポール・フォール大佐を団長とするフランス航空教育団（陸軍部内での呼称は「仏国航空団」）を招聘した。「仏国航空団」は総勢57名で、所沢陸軍飛行場、各務ヶ原陸軍演習場、熱田の兵器支廠ほかで、それぞれ指導を行った。このとき、海軍航空からも教官や学生が講習を見学した。爆撃班の教官はヴュラン大尉を主任とする3名であり、4月から8月まで2次にわたって浜名湖の北にある三方原で指導をした。後年陸軍航空を支える若手航空将校たち16名とともに、海軍航空からも千田貞敏中尉ら3名も講習員として参加した。

陸軍航空の教育団招聘をみて、海軍航空でも航空先進国であったイギリス（英国）からミッションを呼び本格的な航空訓練をやりなおす方針をかためた。軍務局内の航空部主任、大関鷹麿中佐は「個々の出張や洋行などはやめて、英国から信頼できる教官をたくさん呼んできて訓練をすれば、全部を一気に教育することができる。そして1日でも早く欧米の航空レベルに追いつくことを考えなければならない」と決断した。

海軍は当時ロンドンの駐英大使館付武官であった小林躋造少将に斡旋を依頼した。小林少将は英国空軍の幹部と懇談し、英国空軍は好意をもって人物を選抜し、優秀な専門家を選りすぐって日本へ送ることにした。教育団の人員は、次のほか下士官をふくめ総勢29名であった。

• 団長　センピル大佐
• 副長　メイヤース中佐
• 飛行部長　ファウラー少佐
• 兵器部長　エルドリッチ少佐

教育団は、1921年の春から夏にかけて霞ヶ浦に到着した。

一方、国際政治においては、アメリカ合衆国の発案により11月11日から、アメリカ、イギリス、日本、フランス、イタリアの軍縮を討議するためのワシントン会議が開催され、翌年2月にはワシントン海軍軍縮条約が採択されることとなった。

臨時海軍航空術講習部の編成

当時、海軍航空は霞ヶ浦と周辺の陸上80万坪、水上290万坪を購入し、飛行場として建設していた。

迎える日本の海軍航空側では、このとき臨時海軍航空術講習部を編成した。

• 部長　当時の田尻唯二少将（階級は当時）
• 副長　臼井国中佐
• 内務主任　塚原二四三少佐
• 兵学科主任　松永寿雄少佐

講習員に選ばれた主な将校は、室井留雄、大西瀧治郎、今村脩、酒巻宗孝、吉良俊一、三木森彦、千田貞敏の各大尉（当時）などだった。