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児玉源太郎

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/12/11 14:27 UTC 版)

児玉 源太郎(こだま げんたろう、旧字体: 兒玉 源太郞[注釈 1]1852年4月14日嘉永5年閏2月25日) - 1906年明治39年)7月23日)は、明治時代日本陸軍軍人政治家[1]日露戦争において満洲軍総参謀長を務め、勝利に貢献した。階級陸軍大将栄典正二位勲一等功一級子爵


注釈

  1. ^ 兒玉の表記もある。「兒」は印刷字体、「児」は手書き書体である。学術誌、研究書、辞典類、文部科学省検定教科書などにおける歴史人物としての表記は「児玉源太郎」、『職員録』など存命中の刊行物における表記は正字体に統一の慣例により「兒玉源太郞」、御署名原本における大臣副書の本人署名は「児玉源太郎」である。
  2. ^ 現在の山口県周南市児玉町。長南政義(2019)、pp11。
  3. ^ 参謀本部のナンバー2は、明治26年10月4日から明治41年12月19日までは「参謀本部次長」であった[18]。児玉の本官は引き続き台湾総督親任官)であり、非親任官である参謀本部次長を兼任しても降格人事とはならない。「児玉源太郎#経歴」を参照。
  4. ^ 正攻法の途中段階で大本営や海軍にせかされ実施した2回の総攻撃には反対で準備を完全に整えた上での東北方面攻略を指示していた。そのためには港湾部や市街への砲撃も弾薬節約の点から反対しており、当初は203高地攻略も提案していなかった事を示唆[19]

出典

  1. ^ 朝日日本歴史人物事典・日本大百科全書(ニッポニカ)「児玉源太郎」
  2. ^ a b c d e 半藤 2013, 位置番号 2973-2984、陸軍大将略歴〔明治期〕:児玉源太郎
  3. ^ 小川(2006)、p133。
  4. ^ a b 小川(2006)、p134。
  5. ^ 小林(2012)、p8。
  6. ^ 小川(2006)、p134-137。
  7. ^ 小林(2012)、p11。
  8. ^ 小川(2006)、p138。
  9. ^ 長南(2019)、pp60-61。
  10. ^ 越澤(2011)、72-74頁。
  11. ^ a b 児玉文庫と児玉源太郎 周南市立図書館
  12. ^ 長南(2019)、pp234-235。
  13. ^ 長南(2019)、pp318-323。
  14. ^ 長南(2019)、pp321-323
  15. ^ 長南(2019)、pp315-318。
  16. ^ 服部敏良『事典有名人の死亡診断 近代編』(吉川弘文館、2010年)124頁
  17. ^ 『官報』第2934号「叙任及辞令」1893年4月14日。
  18. ^ 秦 2005, pp. 319–320, 第2部 陸海軍主要職務の歴任者一覧-III 陸軍-2.参謀本部-A.第1期(明22 - 明41)
  19. ^ 学研パブリッシング(2011)、p.59
  20. ^ 学研パブリッシング(2011)、p.69
  21. ^ a b c 学研パブリッシング(2011)、p.70 奈良武次少佐(当時は攻城砲兵司令部所属)の回想
  22. ^ 長南(2011a)、pp.150 f
  23. ^ a b 陸軍省 1966, pp. 1445–1449, 明治三十七年 - 自七月 至十二月 - 十二月七日 旅順総攻撃再興と二〇三高地の占領
  24. ^ 学習研究社刊:歴史群像『日露戦争~陸海軍、進撃と苦闘の五百日』記述より
  25. ^ 伊藤正徳『軍閥興亡史 新装版 第一巻』潮書房光人社、2016年、235頁。 
  26. ^ 國立臺灣博物館
  27. ^ https://www.ifsa.jp/index.php?Gkodamagentaro
  28. ^ 長南(2011a)、p129。長南(2013)、pp68-69。長南(2019)、pp138-140、215-219。小林(2012)、ppⅴ-ⅵ
  29. ^ 『太政官日誌』 明治7年 第1-63号 コマ番号240
  30. ^ 『官報』第1878号「叙任及辞令」1889年10月1日。
  31. ^ 『官報』第3401号「叙任及辞令」1894年10月27日]。
  32. ^ 『官報』第4402号「叙任及辞令」1898年3月9日。
  33. ^ 『官報』第5337号「叙任及辞令」1901年4月22日。
  34. ^ 『官報』第6843号「叙任及辞令」1906年4月25日。
  35. ^ 『官報』第6921号「叙任及辞令」1906年7月25日。
  36. ^ 『官報』第548号「賞勲叙任」1885年5月2日。
  37. ^ 『官報』第1929号「叙任及辞令」1889年12月2日。
  38. ^ 『官報』第3451号「叙任及辞令」1894年12月27日。
  39. ^ 『官報』第3644号「叙任及辞令」1895年8月21日。
  40. ^ 『官報』第4949号「叙任及辞令」1899年12月28日。
  41. ^ 『官報』第5593号「叙任及辞令」1902年2月28日。
  42. ^ 『官報』第6920号・付録「叙任及辞令」1906年7月24日。
  43. ^ 『官報』第6832号「授爵・叙任及辞令」1906年4月12日。
  44. ^ a b 『官報』第2767号「叙任及辞令」1892年9月15日。
  45. ^ 『官報』第3691号「叙任及辞令」1895年10月16日。
  46. ^ 『官報』第6919号「叙任及辞令」1906年7月23日。
  47. ^ 霞会館華族家系大成編輯委員会編『平成新修旧華族家系大成 上巻』吉川弘文館、1996年、P596 - P597、小林(2012)、ppxxiv - xxv。





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