連鎖方式と固定基準年方式(Chain-Linking Method Fixed-Base Method)
なお、連鎖方式では、実質値における「加法整合性」が成立しない。すなわち、固定基準年方式の場合、実質値の内訳項目を合計したものは、集計項目の実質値と一致するが(「加法整合性」が成立)、連鎖方式では一致しない。このため、わが国の国民経済計算では、主要系列表1では「開差」の欄を設けることで、またフロー編付表2では連鎖の実質値を指数で表章することで、加法整合性の欠如を示している。
国内総生産(生産側)デフレーター※はダブルデフレーションで作成されるため、主要系列表3やフロー編付表2における連鎖デフレーターも同様にダブルデフレーション方式となっている。
※数式略、こちらからPDFでご覧ください(22,23頁参照)。
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