関係各所への対応
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/02/13 09:13 UTC 版)
1995年（平成7年）青島は、すでに都市博へ参加要請を行っていた当時のガーリ国連事務総長に対して、都市博の中止説明をおこなった。同年7月にはプロデューサーの解嘱を、10月には会場借り受け用地の返還と総合プロデューサー事務所を閉鎖し、最終的に、主催者である東京フロンティア協会は1996年（平成8年）3月31日をもって解散することとなった。 東京フロンティア協会の事務総長であった野村鋠市は、記録編纂の結びにお詫びと御礼を述べたうえで、『新しい「都市づくり」の運動の試みであったこと、博覧会主催者の責務として開催に向け努力した関係者に対して経緯を報告するための書であり、後世に伝える歴史的資料でもある』と綴った。
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