極限作業ロボットとは？わかりやすく解説

極限作業ロボット（きょくげんさぎょうロボット、英語: Robots for critical work condition）とは、原子力発電所・深海底・宇宙など、人間が作業できないような過酷な環境下で種々の作業をする特殊なロボット。

なお本項に該当する他の呼称として、特許庁の「特殊環境用ロボット（英語: Robots for special environments）」が存在する^[1]。

概要

工業技術院大型プロジェクトで1983年度から1992年までの9年をかけて行われた国家プロジェクト「極限作業ロボットプロジェクト」では、①原子力発電施設作業ロボット（原子力ロボット）、②石油生産支援ロボット（海洋ロボット）、③生産施設防災ロボット（防災ロボット）の開発が対象だった^[2]。当時は産業用ロボットの普及が進みつつあった時代で次にロボットが進出するべき分野として、従来は人が行っていた重労働を置き換える目的で開発が進められた^[3]。複数の形式のロボットが開発されたが、基本的に有線式で遠隔操作によるマニピュレータを備えて不整地でも走行出来るようにクローラや4足歩行の機能を備えた^[4]。初期の目標はある程度達成できたが、実用化に向けたいくつかの課題も判明した^[5]。

分類

特許庁の分類に従えば次の6つに区分される^[1]^{[注釈 1]}。

軍事用ロボット

→詳細は「軍事用ロボット」を参照

探査ロボット

宇宙、海洋、資源の3つに区分。

→詳細は「探査ロボット」および「宇宙ロボット」を参照

レスキューロボット

狭義の救助を含む災害全般で用いられるロボットを指す「災害対応ロボット」という呼称も存在する^[6]。

→詳細は「レスキューロボット」を参照

メンテナンスロボット

→詳細は「メンテナンスロボット」を参照

廃棄物処理ロボット

原子力ロボット

→詳細は「レスキューロボット § 原子力災害ロボット」を参照

脚注

[脚注の使い方]

注釈

^ あくまで2013年度（平成25年度）当時の分類である。

出典

^ ^a ^b “2013年度（平成25年度）特許出願技術動向調査報告書（概要）ロボット”. 特許庁（2014年2月）. 2017年11月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年5月25日閲覧。
^ “1990 Business企業の研究開発｜極限作業ロボット用マニピュレータ”. 日本ロボット学会（RSJ）. 2015年2月3日時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年5月6日閲覧。
^ 高野政晴, 極限作業ロボットプロジェクト」『日本ロボット学会誌』 9巻 5号 1991年 p.614-618, 日本ロボット学会, doi:10.7210/jrsj.9.614, NAID 130000850362
^ 築山俊史, 「「極限作業ロボット」プロジェクトの現状」『計測と制御』 27巻 6号 1988年 p.497-500, 計測自動制御学会, doi:10.11499/sicejl1962.27.497, {{}}
^ 柿倉正義, 極限作業ロボットプロジェクトの教訓と残された課題 : 中村桂子先生の指摘を踏まえて」『日本ロボット学会誌』 16巻 1号 1998年 p.27-29, 日本ロボット学会, doi:10.7210/jrsj.16.27, NAID 10011652455
^ 産業競争力懇談会（COCN) 2013年度プロジェクト最終報告「災害対応ロボットセンター設立構想」PDF

参考文献

極限作業ロボット（原子力関連作業ロボット）海外技術動向等調査報告書
極限作業用知能ロボット: メインテナンス・ロボットを中心として
工業技術院大型プロジェクト極限作業ロボット研究開発技術報告書極限作業ロボット技術研究組合，1990年12月発行
平井成興, 「「極限作業ロボットプロジェクト」特集について」『日本ロボット学会誌』 9巻 5号 1991年 p.601, 日本ロボット学会, doi:10.7210/jrsj.9.601, NAID 130000850360
山本欣市『極限作業ロボットそのメカニズムと設計技術』、工業調査会、1992年、 NAID 10010134078。
荒井裕彦(2008), 学術的ロボット研究の問題点について (PDF) 産業技術総合研究所講演会資料
久武経夫, 中里邦子「大災害に立ち向かうロボットの開発」（PDF）『建設の施工企画』第740号、日本建設機械化協会、2011年10月、42-47頁、 ISSN 1349547X、 NAID 10029829827。 ^{[リンク切れ]}

外部リンク

“原子力ロボット記録と提言概要版 -2013年9月30日-”. 日本ロボット学会. 2016年11月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年6月23日閲覧。
レスキューロボット・極限作業ロボットに関する議論

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[6] あくまで2013年度（平成25年度）当時の分類である。

[25_robot.pdf-1] “2013年度（平成25年度）特許出願技術動向調査報告書（概要）ロボット”. 特許庁（2014年2月）. 2017年11月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年5月25日閲覧。

[2] “1990 Business企業の研究開発｜極限作業ロボット用マニピュレータ”. 日本ロボット学会（RSJ）. 2015年2月3日時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年5月6日閲覧。

[3] 高野政晴, 極限作業ロボットプロジェクト」『日本ロボット学会誌』 9巻 5号 1991年 p.614-618, 日本ロボット学会, doi:10.7210/jrsj.9.614, NAID 130000850362

[4] 築山俊史, 「「極限作業ロボット」プロジェクトの現状」『計測と制御』 27巻 6号 1988年 p.497-500, 計測自動制御学会, doi:10.11499/sicejl1962.27.497, {{}}

[5] 柿倉正義, 極限作業ロボットプロジェクトの教訓と残された課題 : 中村桂子先生の指摘を踏まえて」『日本ロボット学会誌』 16巻 1号 1998年 p.27-29, 日本ロボット学会, doi:10.7210/jrsj.16.27, NAID 10011652455

[7] 産業競争力懇談会（COCN) 2013年度プロジェクト最終報告「災害対応ロボットセンター設立構想」PDF

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[4]

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[注釈 1]

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