勝木郵便局とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > 勝木郵便局の意味・解説 

勝木郵便局

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/03/02 06:48 UTC 版)

勝木郵便局
基本情報
正式名称 勝木郵便局
局番号 12178
設置者 日本郵便株式会社
所在地 959-3942
新潟県村上市勝木720-2
位置 北緯38度29分23.8秒 東経139度31分19.0秒 / 北緯38.489944度 東経139.521944度 / 38.489944; 139.521944 (勝木郵便局)座標: 北緯38度29分23.8秒 東経139度31分19.0秒 / 北緯38.489944度 東経139.521944度 / 38.489944; 139.521944 (勝木郵便局)
テンプレートを表示

勝木郵便局(かつぎゆうびんきょく)は新潟県村上市にある郵便局

地名・近隣の駅名の読みは「がつぎ」であるが、当郵便局の読みは「かつぎ」である。

かつては郵便区番号「959-37」の配達を受け持つ集配郵便局であったが、現在は大川谷郵便局に移管され無集配郵便局となっている。

概要

住所:〒959-3942 新潟県村上市勝木720-2

沿革

  • 1882年明治15年)10月20日 - 五等郵便局として開局[1]
  • 1884年(明治17年)7月31日 - 廃止[2][3]
  • 1901年(明治34年)2月16日 - 岩船郡八幡村大字勝木に開局、郵便貯金事務も取扱う[4]
  • 1902年(明治35年)3月16日 - 三等郵便電信局とし、勝木郵便電信局に改称[5]
  • 1903年(明治36年)4月1日 - 通信官署官制の施行に伴い勝木郵便局(三等)となる[6]
  • 1924年大正13年)7月31日 - 羽越線村上駅 - 鼠ケ関駅間開通に伴い鉄道郵便線路開通、その受渡局となる[7]
  • 1931年昭和6年)1月1日 - 電話通話事務開始[8]
  • 1976年(昭和51年)1月21日 - 電話交換及び和文電報配達業務廃止、山北電報電話局に移管[9]
  • 1984年(昭和59年)
    • 2月1日 - 鉄道郵便受渡廃止[10]
    • 3月26日 - 集配業務を大川谷郵便局へ移管、無集配局となる[11]
  • 1986年(昭和61年)9月15日 - 風景入通信日附印使用開始[12]
  • 1988年(昭和63年)7月11日 - 現局舎での業務開始[13]

取扱内容

周辺

アクセス

脚注

  1. ^ 『全国郵便局沿革録 明治篇』156ページ
  2. ^ 明治17年7月22日付官報第319号掲載(翌日の官報で日付訂正)
  3. ^ 官報. 1884年07月23日 - 国立国会図書館デジタルコレクション”. dl.ndl.go.jp. 2020年5月25日閲覧。
  4. ^ 明治34年逓信省告示第58号(明治34年2月6日付官報第5276号掲載)
  5. ^ 明治35年逓信省告示第612号(明治35年12月4日付官報第5827号掲載)
  6. ^ 明治36年逓信省告示第187号(明治36年3月23日付官報第5913号掲載)
  7. ^ 大正13年7月28日付逓信公報第3529号
  8. ^ 昭和5年逓信省告示第2965号(昭和5年12月27日付官報第1200号掲載)
  9. ^ 昭和51年郵政省告示第96号(昭和51年1月27日付官報第14715号掲載)
  10. ^ 昭和59年1月14日付郵政公報郵便関係号外2号
  11. ^ 昭和59年郵政省告示第182号(昭和59年3月15日付官報第17131号掲載)
  12. ^ 昭和61年郵政省告示第696号(昭和61年9月2日付官報第17867号掲載)
  13. ^ 『新しい町の顔 もうすぐ完成 山北の勝木郵便局』昭和63年6月24位置新潟日報下越版

外部リンク




英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  
  •  勝木郵便局のページへのリンク

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「勝木郵便局」の関連用語

勝木郵便局のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



勝木郵便局のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの勝木郵便局 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS