エアアジア・フィリピンとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > エアアジア・フィリピンの意味・解説 

エアアジア・フィリピン

(フィリピン・エアアジア から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/09/12 14:22 UTC 版)

エアアジア・フィリピン
AirAsia Philippines
IATA
Z2
ICAO
APG
コールサイン
COOL RED
設立 1997年3月(Asian Spirit)
2010年12月
運航開始 2012年3月28日
ハブ空港 ニノイ・アキノ国際空港
マイレージサービス BIG
親会社 Philippines AirAsia Inc.
保有機材数 16機
本拠地 フィリピン マニラ
代表者 Ricky Isla (CEO)
外部リンク www.airasia.com
テンプレートを表示

エアアジア・フィリピン (AirAsia Philippines) は、フィリピン格安航空会社である。フィリピンにおける正式社名は Philippines AirAsia Inc. であり、フィリピン・エアアジア(Philippines AirAsia)と呼ばれることもある。

歴史

  • 2010年12月、格安航空会社エアアジアと、フィリピンのテレビ局、不動産開発業者などと合弁で、AirAsia Inc.として設立された。
  • 2011年8月15日に機体を受領し、同年11月8日には二号機も受領した。
  • 2012年2月7日にフィリピンの航空当局から運航免許を取得
  • 。2012年3月28日に就航した。
  • 2013年3月にはフィリピンの航空会社であるゼストエアウェイズとの株式交換契約を締結し、相互の株式を保有する提携関係を結び、ニノイ・アキノ国際空港への乗り入れ権利を取得した。
  • 2013年10月9日クラーク国際空港の運用体制に問題があるとして、クラーク発着路線を運航停止した。
  • 2016年1月、エアアジア・ゼストと経営統合し、エアアジア・フィリピン(AirAsia Philippines)のブランドに統一した。
  • 2019年3月、日本の国土交通省より外国人国際航空運送事業の経営許可を取得、7月1日より、マニラ - 大阪/関西線に就航した[1]
  • 2022年5月27日、ほとんどの国際線を再開。
  • 2023年7月1日、ニノイ・アキノ国際空港発着の国内線を、混雑しているターミナル4から、より大きなターミナル2に移転した。なお、国際線は変わらずT3発着である。
  • 2024年、需要低迷を理由に、中国本土(台湾、香港、マカオを除く)へのすべてのフライトを終了した。
  • 2024年10月18日、セブ島発着の島間便の運航を停止し、セブ国際空港のハブ機能を事実上閉鎖した。

保有機材

エアバス A320-200

同社はゼストエアを統合した経緯などから保有機材に中古機が存在し、一時期エンジンメーカーがCFM製とIAE製の違いがある機材が混在していたが2018年までにIAEエンジン採用機は退役し解消している。また、LCCのためリース機体が多くエアアジア本体を介してグループ内機材往来が激しく需要による入れ替え増減も多い。

就航都市

地域 就航地
東南アジア フィリピン マニラカティクランセブバコロドダバオドゥマゲテ英語版ジェネラル・サントスイロイロカリボラギンディガンプエルト・プリンセサタクロバンパングラオサンボアンガ
マレーシア コタキナバル
タイ バンコク/ドンムアン
東アジア 中国 広州上海浦東深圳
香港 香港
マカオ マカオ
台湾 台北/桃園高雄
韓国 ソウル/仁川
日本 東京/成田大阪/関西

2025年3月現在

脚注

関連項目

外部リンク




英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「エアアジア・フィリピン」の関連用語

エアアジア・フィリピンのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



エアアジア・フィリピンのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのエアアジア・フィリピン (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS