マネタリーベース マネタリーベースの概要

マネタリーベース

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2017/05/12 13:29 UTC 版)

アメリカ合衆国のマネタリーベース
ユーロのマネタリーベース

中央銀行通貨: central bank money)ともいい[1]、市中銀行通貨(: commercial bank money)と対になる概念で、それぞれ現金と預金に対応する。地域や分野によってはベースマネーbase money)、ハイパワードマネーhigh-powered money)やそれを翻訳した強力通貨、高権貨幣とも呼ばれる。

日本の場合、現金通貨とは、日本銀行券硬貨の合計であり、中央銀行預け金は、金融機関が保有している日銀当座預金残高がこれに当る。日本銀行の定義するマネタリーベースは日本銀行券発行高、貨幣流通高と日銀当座預金の3つを合計したものである。

マネーサプライとの関係

マネタリーベース × 貨幣乗数 = マネーサプライ

マクロ経済学の教科書には、上記の数式が掲載されていて、「マネタリーベースをほぼコントロール下におく中央銀行は、このコントロールによって、間接的にマネーサプライを調節することができる」と解説されている。マネタリーベースは政府が採用している金融政策を判断するためのひとつの指標と見なされている。[要出典]

ただし、中央銀行がマネタリーベースでマネーサプライを調節できるかについては昔から議論があり、はっきりした結論は出ていない。日本では1970年代に日本銀行と小宮隆太郎堀内昭義の間で論争になり、1990年代には日本銀行の翁邦雄経済学者岩田規久男の間で論争になった。

この論争は2010年代でも続いており、伊藤修はマネタリーベースとマネーサプライの比例関係が現実を反映していないと指摘した。

マネーサプライはベースマネーの何倍かになるという『信用乗数論』は、初級教科書の説明であって、現実はそうならない。日本のバブル期においても、投機によってマネーへの需要が増え、それに応じる形で銀行貸出が増えて、必要になったベースマネーを日銀が供給し支えたという関係であった。バブル崩壊後も、ベースマネーを増やしてもマネーサプライは増えなかったという事実がある。 — 伊藤修 [2]
2003年4月から2017年3月までの日本銀行発表のマネタリーベースとマネーサプライの推移。青色は「マネタリーベース平均残高(MD01'MABS1AN11)」で、薄緑色は「M3/平/マネーストック(MD02'MAM1NAM3M3MO)」。

例えば、日本銀行はマネタリーベースを2012年11月の1,244,449億円から2014年11月の2,593,603億円へと約2.1倍へと増やしたが[3]、マネーサプライは11,263,838億円から11,996,857億円[4]へと6.5%しか増えていない[誰?]。2010年11月から2012年11月へかけては99兆1,866億円から124兆4,449億円へと25%増だが、その時のマネーサプライは1,078兆6,221億円から1,126兆3,838億円へと4.4%増である[誰?]

時期 マネタリーベース マネーサプライ 貨幣乗数
2010年11月 991,886 10,786,221 10.87
2012年11月 1,244,449(+25.4%) 11,263,838(+4.4%) 9.05
2014年11月 2,593,603(+108.4%) 11,996,857(+6.5%) 4.63
2016年11月 4,176,573(+61.0%) 12,738,390(+6.2%) 3.05

他方で、高橋洋一は、比例関係が成り立たなくても、マネタリーベースでマネーサプライがコントロールできると主張した。

マネーストック=マネタリーベース×信用乗数であるが、信用乗数は変化する。仮に信用乗数が半分になった場合、マネタリーベースを2倍に増やせばよい。 — 高橋洋一 [5]

経済学者の原田泰は、政策金利とマネタリーベース・マネーサプライが連動すると論じた。

1980年末、日銀による金利引き下げが急激なマネタリーベース・マネーサプライの急上昇をもたらし、1989年以降の金利引き上げがマネタリーベース・マネーサプライの急減をもたらした — 原田泰[6]

また、原田は物価とマネタリーベースの関係についても指摘した。

物価とマネタリーベースは同じ動きをしている。2000-2007年では、ジンバブエのマネタリーベースは130万倍なのに対し、インフレ率は5倍の650万倍となっている。一方でチャドのマネタリーベースは2.8倍なのに対し、インフレ率は約半分の1.2倍となっている。マネタリーベースの伸び率が、両国のインフレ率の違いを生み出した — 原田泰[7]

  1. ^ 日本銀行調査統計局 (2013年8月). “マネタリーベース統計のFAQ”. 日本銀行. 2016年12月17日閲覧。
  2. ^ 伊藤修 『日本の経済-歴史・現状・論点』 中央公論新社、2007年、287-288頁。ISBN 978-4-12-101896-0
  3. ^ マネタリーベース:日本銀行 Bank of Japan
  4. ^ マネーストック:日本銀行 Bank of Japan
  5. ^ 田中秀臣 『日本経済は復活するか』 藤原書店、2013年、167-168頁。ISBN 9784894349421
  6. ^ 原田泰 『コンパクト日本経済論(コンパクト経済学ライブラリ)』 新世社、2009年、80頁。ISBN 9784883841325
  7. ^ 原田泰, 大和総研 『新社会人に効く日本経済入門』 毎日新聞社、2009年、138頁。ISBN 9784620530185


「マネタリーベース」の続きの解説一覧




英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

マネタリーベースに関連した本

辞書ショートカット

カテゴリ一覧

全て

ビジネス

業界用語

コンピュータ

電車

自動車・バイク

工学

建築・不動産

学問

文化

生活

ヘルスケア

趣味

スポーツ

生物

食品

人名

方言

辞書・百科事典

すべての辞書の索引

「マネタリーベース」の関連用語

マネタリーベースのお隣キーワード

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   
検索ランキング

画像から探す

トッケイヤモリ

蘇合香

エセオリミキ

神吉宏充

アカシア マンギュウム

海上通信

白髪葱

ランサー





マネタリーベースのページの著作権
Weblio 辞書情報提供元は参加元一覧にて確認できます。

  
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのマネタリーベース (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2017 Weblio RSS