戦後の線路増設
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/18 18:01 UTC 版)
戦後の高度経済成長期に入ると大都市への人口集中が著しく、特に、首都圏においては、一層顕著であった。しかも、その人口集中は都心部で人口が減少し、都市周辺部および郊外に集中するという、いわゆるドーナツ化現象が顕著となり、その結果通勤距離および時間の延長や通勤需要の増大を招いた。これに対し、鉄道輸送力が追随できず、国電区間（現・電車特定区間）の混雑率は非常に高くなり「酷電」とまで称されるようになった。そこで国鉄は、1957年（昭和32年）度からの第1次および1961年（昭和36年）度からの第2次5ヵ年計画を1964年（昭和39年）に打ち切り、1965年（昭和40年）度を初年度とする1971年（昭和46年）度までの7年間におよぶ第3次長期計画の一環として、混雑緩和と輸送力の増大を図るため、首都圏における通勤路線の輸送量増大プロジェクト「通勤五方面作戦」を策定した。この計画は、都市間旅客輸送、長距離貨物輸送とならび、大都市の通勤輸送増強が計画的に遂行されるようにしたもので、そのうちの都市近郊（東海道、中央、総武、常磐、東北）各線輸送力増強計画の一環として、東海道本線においては東京駅 - 小田原駅間で線路の増設を行い、既に客貨分離されていた東京駅（汐留駅） - 平塚駅間の貨物線を小田原駅まで延長するとともに、東京駅 - 大船駅間における在来貨物線を旅客転用して東海道本線と横須賀線との別線化による系統別の路線分離を行うことが計画された。 詳細は「通勤五方面作戦」を参照
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