雑誌
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/09/24 05:07 UTC 版)
流通
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小売店販売が最も一般的な流通方法である。宅配販売やデジタル販売といった方法もとられる。
小売店販売
取次を通して書店や駅売店、コンビニエンスストアなどで販売される一般的な流通方法である。この場合は雑誌コードの取得が不可欠だが入手が難しい。
刊行の間隔が短いものほど出版社への返品期限も短い傾向があるため、書店の棚に並ぶ日数は短くなる。雑誌によっては特約店や一部の書店で常備している場合もあり、書店在庫が数冊しかない場合には返品期限を過ぎても返品せずそのまま売り切るケースもあるが、それ以外での書店では過去に刊行された号（バックナンバー）の入手は難しい。また、いわゆるオンライン書店では流通システムの関係上バックナンバーは原則として返品せず、在庫を売り切るまで販売するケースが多い。
ヨーロッパでは、書店の他に雑誌と新聞のみを扱う専門店がある。一部、ペーパーバックも置いていたりする。新聞・雑誌店という類のもの。
宅配販売
専門的な分野の雑誌は、契約制で企業や個人宅に直接配送するものがある。専門的でなくても読者の便宜を配慮して、定期購読契約すれば宅配してくれる場合が多い。
小売販売と宅配を両方する雑誌が多いが、宅配専門の雑誌も存在する。小売販売と宅配を両方する雑誌の場合、定期購読契約すると送料が無料になり、さらにおまけなどの特典をくれる場合もある。
書籍や雑誌は、日本の文化政策の一環として郵便料金が安く抑えられており（ゆうメール）、特に第3種郵便に指定された定期刊行物の郵便料金は安い。学術刊行物（学会誌）の場合は第4種郵便としてさらに安い料金で送ることができる。郵便局以外の民間の宅配便業者でも、メール便の大口割引などで、比較的安い値段で宅配することができる。
デジタル販売
これまでの紙の流通に加え、電子書籍の一種であるデジタル雑誌（aka 電子雑誌、デジタルマガジン）の発行が日本でも始まった。記事単位での販売や紹介ではなく、表紙から裏表紙までまるごと記事、広告ともに見せる形態である。これらデジタル雑誌はその特性を用いて、雑誌内が検索できたり、動画をみせたり、編集ページや広告ページからホームページへのリンクを飛ばしたりするなどの工夫がされているものもある。
2006年には主婦の友社が紙では休刊した『ef』を『デジタルef』としてデジタル版のみで発行。2007年初旬には『ニューズウィーク日本版』や『R25』がデジタル版での流通を本格的に開始している。 ここにきて、他にも多くの雑誌（フリーペーパー含む）がデジタル雑誌として発売や発行され始めている。
米国では2002年ごろからデジタル雑誌での販売が始まっていて、新たな流通手段として定着している。
注釈
出典
- ^ 本の基礎知識日本雑誌販売（2018年9月30日閲覧）。
- ^ 雑誌の「休刊」と「廃刊」、何が違う？公益社団法人 全国出版協会（2006年11月24日）2018年9月30日閲覧。
- ^ 塩澤実信『出版界おもしろ豆事典』北辰堂出版
- ^ “「雑誌ジャンル・カテゴリ区分」最新表”. 日本雑誌広告協会. 2021年11月9日閲覧。
- ^ 広告料金の例（日経ビジネス） - 最も高額なページはページ単価（見開き）が500万円以上に設定されている。
- ^ 福間 2017, pp. 27–28, 301–302.
- ^ 一例として、magnif：古本の街 神田神保町に店を構える、“雑誌”をテーマにした古書店です。（2018年9月30日閲覧）。
- ^ 「大宅文庫」に次ぐ規模--高田馬場の雑誌図書館 閉館へ「六月社」10万冊処分の危機『朝日新聞』夕刊2018年6月5日（社会面）2018年9月30日閲覧
- ^ “雑誌図書館「六月社」が閉館”. 国立国会図書館. 2021年11月9日閲覧。
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